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Doctor G 3 のメディカル・ポプリ

地域医療とプライマリケア、総合診療などに関係したネット上のニュースを記録。医学教育、研修、卒後キャリア、一般診療の話題、政策、そしてたまたまG3が関心を持ったものまで。ときどき海外のニュースも。

9月16日 

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180914-00000056-mai-sctch
<粗悪学術誌>投稿の准教授「査読素通り」 背景に教授圧力
9/14(金) 18:49配信 毎日新聞

 インターネット専用の学術誌の中で粗悪な「ハゲタカジャーナル」が増えている問題で、粗悪とされる学術誌に化学分野の論文16本を投稿していた近畿地方の国立大の男性准教授が、毎日新聞の取材に応じた。「内容チェック(査読)は素通りだった」と感じながらも、すぐに論文が載る手軽さから投稿を続けたことを明かし、業績作りを急がせる教授の圧力が背景にあったことを証言した。

 男性は同じ大学の研究員だった2010年12月、中国にあると自社サイトで明示する出版社の学術誌に初めて投稿した。研究室は博士号取得を目指す社会人学生を多数受け入れ、博士号の学位審査には国際誌への論文掲載の実績が有利に働く。博士号取得者を多く輩出すれば研究室と大学の実績につながる。指導を受けていた教授から「早く掲載される学術誌に論文を出せ」と求められ、複数の出版社から不特定多数の研究者に送られた勧誘メールの一つに応じた。

 論文を送ると「良い内容だ」と掲載を認める返信が来た。男性は「すぐに論文が載るし、好意的な学術誌だと思った」と振り返る。

 その後、研究室では学位審査の時期が近づく度に「書けば載る」「どんどん論文を出せ」と教授の指示が飛ぶようになり、男性は社会人学生と連名で論文を出し続けた。しかし、4~5本目の投稿で「学術的な議論もデータも不足した質の低い論文を投稿しているのに、査読者のコメントがあまりに短い。本当にチェックしているのか」と疑問を感じ始めたという。

 男性がハゲタカジャーナルの存在を知ったのは海外留学中の15年夏。ネット上で別の研究者がこの学術誌を「ちゃんと査読していない」「業績数を稼ぐためだけに投稿している人がいる」と批判していることを知った。男性は「同じように思われたくない。投稿はやめる」と決め、16年を最後に投稿を中止した。当初、論文1本につき約3万円だった掲載料は10万円近くに跳ね上がっていたという。

 男性は「学術的に意味がない論文を投稿し続けて『業績』が増えている。恥ずかしい」と悔やむ。「すぐ掲載されるからと投稿を続けていると、研究者としての能力は衰え、粗悪な学術誌から抜け出せない悪循環に陥る」と警鐘を鳴らす。【鳥井真平】



https://mainichi.jp/articles/20180903/k00/00m/040/110000c?inb=ys
粗悪学術誌
論文投稿、日本5000本超 業績水増しか

毎日新聞2018年9月3日 06時35分

 インターネット専用の学術誌の中で、質が十分に保証されていない粗悪な「ハゲタカジャーナル」が増えている問題で、こうした学術誌を多数発行する海外の出版社を調べたところ、日本から5000本超の論文が投稿されていた。九州大と東京大、大阪大、新潟大からは各100本以上を確認した。専門家は「研究者が業績の水増しに使っている恐れがある」と懸念する。

 この出版社は、本社所在地を中国と自社サイトに表記。医学や化学、物理学、経済学など幅広い分野でオープンアクセス型の320誌以上を発行し、米国の研究者が粗悪な学術誌を発行する世界の「ハゲタカ出版社」をまとめたリストに名を連ねる。2010年には、研究者に無断で過去の論文を掲載したり、無許可で複数の研究者を編集委員にしたりしていたことを英科学誌ネイチャーが紹介した。この出版社は取材に「リストは認められない。我々は有力な出版社の一つだ」と主張した。

 同社の学術誌の論文掲載数は03~18年5月末で計約8万4000本。毎日新聞がハゲタカジャーナルに詳しい和田俊和・和歌山大教授(視覚情報処理)の協力を得て全論文を分析した結果、日本と関係する論文は5076本あり、筆頭著者が大学・研究機関に所属する論文は3972本あった。九大からが147本と最多で、東大132本▽阪大107本▽新潟大102本▽名古屋大99本▽日本大87本▽北海道大74本▽広島大73本▽京都大66本--と続いた。

 九大はハゲタカジャーナルに論文を投稿しないよう所属研究者の指導に着手。東大は「現時点で対策は考えていないが、今後の動向を見たい」、阪大は「状況を十分に承知していないため、回答は控えたい」とコメントした。

 分析では、特定の研究者が繰り返し投稿するケースが目立った。30回以上投稿した研究者もおり、意図的に選んだ可能性が高い。20回以上投稿していた九大の男性教授は取材に「中国人留学生が投稿を希望した。中国での就職時に業績として使えるという理由に尽きる」と説明した。

 この問題に詳しい栗山正光・首都大東京教授(図書館情報学)は「有名大からの投稿が多いのは驚きだ。国際誌で成果を発表したという業績を積むため、意図的にハゲタカジャーナルを使う研究者が存在すると考えざるを得ない。氷山の一角かもしれない」と指摘する。【鳥井真平】



https://mainichi.jp/articles/20180903/k00/00m/040/109000c?inb=ys
ネット専用
粗悪学術誌、九大が対策 学内で投稿自粛指導

毎日新聞2018年9月3日 06時30分

 九州大は学内の研究者や学生を対象に、インターネット専用の学術誌の中で「ハゲタカジャーナル」と呼ばれる粗悪な学術誌に論文を投稿しないよう指導を始めた。こうした学術誌が世界的に増えて投稿も後を絶たず、研究成果に疑念が生じる事態を防ぐためで「研究者の見識を高める必要がある」としている。文部科学省によると、国内の大学がハゲタカジャーナル対策で直接指導に乗り出すのは初めて。

 ハゲタカジャーナルは、別の研究者による論文内容のチェック(査読)が不十分▽出版社の所在地など基本情報を明示しない▽無許可で著名な研究者を編集委員として記載--など質の保証が十分でない学術誌の呼称。著者が費用を払うだけで論文を掲載できるものもあり、掲載料目的の運営業者もいるとみられる。2013年ごろから世界で年間数百誌以上のペースで増えているとされ、日本の研究者による投稿も多い。

 こうした学術誌に論文が掲載されても、学術的に妥当でないと疑われる恐れがある。九大は今年度に入り、一部の研究者に対し、大学が導入したオランダの学術出版大手「エルゼビア」の分析システムを活用し、一定の質がある学術誌か確認した上で論文を投稿するよう説明。今後は所属する約3000人の研究者全員に対象を広げ、学部長らが集まる会議などを通じて周知するという。新たに着任した研究者には研修で伝え、学生にも入学時にこのシステムの使用方法などを説明する機会を設ける。

 ただ、憲法は「学問の自由」を保障し、研究者は成果の発表手段を自由に決められる。大学が論文の投稿先を指定することはできないため、九大は研究者の自己責任で投稿先などを決めるべきだとの立場を保ちつつ、成果に疑念を抱かれないような対応を求める。

 研究倫理に詳しい榎木英介・近畿大講師(病理学)は「科学的に内容のない論文が本当の論文のように流通することは研究の阻害要因になり、科学をおとしめる。研究者は深刻な事態と受け止め、ハゲタカジャーナルの存在を常識として知っておく必要がある。他の大学や研究機関も研究者を教育すべきだ」と述べ、九大の対応を評価する。【鳥井真平】

掲載に国費も
 ハゲタカジャーナルへの論文投稿は、学術的に妥当と言えない成果に「お墨付き」が与えられる恐れがある。一般的な学術誌は複数の専門家が数カ月かけて論文を査読し掲載可否を判断するが、ハゲタカジャーナルは査読がずさんで学術誌のランクを示す指標「インパクト・ファクター」を偽る例もある。また、ネット専用学術誌の中でも誰でも論文を閲覧でき、広く成果を共有できるオープンアクセス(OA)型が主流で、妥当でない「成果」が世界に拡散するリスクもある。

 掲載料が国の科学研究費補助金(科研費)で支払われている事例もあるとみられ、日本学術会議はこの問題を審議課題とする方針を示している。



https://ibarakinews.jp/news/newsdetail.php?f_jun=15367574696972
医師確保急務5病院 産科や小児科15人 茨城県、2年以内を目標
2018年9月13日(木) 茨城新聞

深刻な医師不足への対策として、県は12日、最優先で医師確保に取り組む必要のある県内五つの病院を発表した。産婦人科や小児科など4診療科で計15人の医師確保を目指す。5病院は二次救急やハイリスク分娩(ぶんべん)、小児救急の受け入れ先として各地域の中核病院に位置付けられているが、医師不足により役割が十分に果たせていない現状がある。県は医師派遣元大学との交渉や、大学への寄付講座設置などで、2年以内の医師確保を目標に掲げた。

選定されたのは、日立製作所日立総合病院(日立市)▽常陸大宮済生会病院(常陸大宮市)▽神栖済生会病院(神栖市)▽土浦協同病院(土浦市)▽JAとりで総合医療センター(取手市)-の5病院。

県は、診療報酬の明細書の分析などにより地域ごとの医療の特色を加味し、二次救急や周産期医療などを担う県内103の医療機関に求人情報(6月末現在)を確認、不足医師数を把握した。木庭愛県保健福祉部長は「地域住民が安心できる生活を送れるよう、産婦人科、救急科、小児科が特に不足するエリアで、その診療分野を担う病院を選んだ」と話した。

県医療人材課によると、日立総合病院は産婦人科医が不足し、低体重の出生児などのハイリスク分娩を扱う「地域周産期母子医療センター」が2009年以降休止。影響でハイリスク分娩時は妊産婦を水戸市まで搬送する必要がある。

JAとりで総合医療センターは、小児科医の不足により、深夜時間帯の小児患者受け入れが救急搬送のみに限定され、地域の中核として24時間小児医療を担う「地域小児救急センター」の役割が不十分だという。

ほかの3病院も、近隣の産科の分娩休止に伴い患者が集中していたり、内科・整形外科医の不足で事故などによる救急の受け入れに対応しきれていなかったりする現状がある。

今後、県と各病院は、寄付講座設置などにより医師確保を図る。県は本年度、寄付講座の設置費として計上した約1億円を活用する考え。加えて医師確保に向けた政策パッケージを2月に策定しており、県内全域の医師確保を並行して実施する。

砂押道大県医療人材課長は「今後、県内の病院の状況に大きな変化があれば、優先度や人数を変えていきたい」と、柔軟に対応する姿勢を見せている。
(成田愛)


【最優先で医師確保に取り組む医療機関・診療科】
日立製作所日立総合病院 産婦人科 4人
常陸大宮済生会病院 内科 3人
神栖済生会病院 整形外科 3人
土浦協同病院 産婦人科 3人
JAとりで総合医療センター 小児科 2人
----------------------------------------
計 15人



http://ascii.jp/elem/000/001/740/1740701/
外科医不足を解消するための特設サイトが開設
2018年09月12日 20時15分更新
上代瑠偉 / ASCII Health Tech

 メディカルノートは9月12日、ヘルスケアプラットフォーム「メディカルノート」において、 京都大学外科交流センターと連携し、外科医不足に歯止めをかけることを目的とした共同企画の開始を発表。

 京都大学外科交流センターに所属し、外科の第一線で活躍する医師たちにフォーカスを当てたインタビュー記事を掲載する特設サイトを開設。外科医の仕事の魅力や、外科医がどのような気持ちで医療に臨んでいるのかを広く伝えることを目的としている。メディカルノートに掲載されている「ストーリー」記事や「疾患」記事が京都大学外科交流センターに所属する外科医の氏名で検索可能にした。

 厚生労働省発表の「医師・歯科医師・薬剤師調査の概況」によると、医療施設に従事する外科医数は2006年は2万1574人だったが、2016年には1万4423人と3分の2となっているという。将来的な外科医師不足および、良質な医療の提供維持が懸念されている。



https://www.m3.com/news/iryoishin/629120
シリーズ 医師の働き方改革とキャリア
全自病、医師の働き方の指針を作成、10月半ば
「医師のあるべき姿」、「自己研鑽の考え方」など

2018年9月13日 (木)配信水谷悠(m3.com編集部)

 全国自治体病院協議会会長の小熊豊氏は9月13日の記者会見で、医師の働き方について会員病院向けの指針作成を進めていることを明らかにした。副会長の望月泉氏を委員長とする医師の働き方委員会を8月24日に設置して内容の検討を始めた。小熊氏は「医師が医療を担う上でどう働いたら良いのか、おおまかな基準を示したい」と述べた。10月半ばごろには会員病院に配布する予定。

 指針の内容は、前文で「医師としてのあるべき姿」を示した上で、労働と自己研鑽の考え方、労働基準監督署の指導の内容と対応方法、宿日直許可基準などについて検討。さらに、厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」に対して時間外労働の考え方などについての提言をすることも検討している。

 望月氏は、労働と自己研鑽の在り方について、「問題は研修医。労働者であると同時に学習者でもある。彼らは今頑張らないと良い医師になれない。一般的な医師の自己研鑽と同時に、若い医師の目安も示す」と説明。宿日直許可基準については、「昭和24年(1949年)の通知は、当時の急性期病院ならばあの基準でいいだろうが、今の病院医療は成り立たない」と指摘した。

 なお、全自病は9月22日に現在の剛堂会館(千代田区紀尾井町)から、砂防会館(千代田区平河町)へ移転する。

ブロック会議では「医師がいない」と問題提起
 全自病は5月から9月にかけて、全国7ブロックごとに会員病院が集まる「ブロック会議」を開催。小熊氏は、全国共通の議題として「医師の働き方改革」を取り上げたところ、「印象的なのは、どこも『医師がいない』。その状況で働き方改革は大変だということだ。医師不足と偏在を一体に考えないといけない」と説明。その他、地域医療構想や病床機能分化、新専門医制度、自治体病院の経営状況、控除対象外消費税問題などを議論した。

へき地医療貢献者20人を表彰
 全自病は15年以上山村、離島などで医療に尽力した医師を全国自治体病院開設者協議会とともに表彰する「へき地医療貢献者表彰」の2018年度の受賞者20人を発表した。一覧は以下の通り。氏名、現職の次の年数は、へき地の自治体病院で貢献した年数。

阿部昌彦氏 北海道立羽幌病院長 19年11カ月
増子詠一氏 増毛町立市街診療所長 20年8カ月
佐藤清彦氏 つがる西北五広域連合鰺ヶ沢病院副院長 17年2カ月
佐藤元美氏 一関市国民健康保険藤沢病院長 31年11カ月
嶋崎茂氏 大崎市民病院鳴子温泉分院長 16年7カ月
佐藤明裕氏 大崎市民病院鳴子温泉分院副分院長兼在宅医療センター長 19年3カ月
室岡久爾夫氏 町立真室川病院長 29年
武田隆氏 西川町立病院外科医長 28年
都倉昭彦氏 北杜市立塩川病院長 19年1カ月
福成博幸氏 新潟県立十日町病院副院長 22年9カ月
鈴木善幸氏 新潟県病院局参事 23年4カ月
瀬川安則氏 公立つるぎ病院医療情報部長兼診療部眼科部長兼手術室長 15年2カ月
飯嶌章博氏 長野県立木曽病院副院長兼診療部長 17年2カ月
小出博己氏 隠岐広域連合立隠岐病院院長 15年9カ月
和田昌幸氏 町立奥出雲病院内科部長 17年1カ月
服部文子氏 神石高原町立病院副院長 23年4カ月
長谷部宏氏 徳島県立三好病院副院長 15年4カ月
福井聡氏 市立宇和島病院放射線科主任科長 29年2カ月
村瀬邦彦氏 長崎県五島中央病院長 18年2カ月
古庄耕史氏 豊後大野市民病院整形外科部長 15年10カ月



https://digital.asahi.com/articles/ASL9B541TL9BUBNB00G.html?_requesturl=articles%2FASL9B541TL9BUBNB00G.html&rm=312
青森)弘前の中核病院、2022年開設めざす
佐藤孝之2018年9月11日03時00分 朝日新聞

 青森県弘前市の市立病院(250床)と国立病院機構弘前病院(342床)を統合する津軽地域の中核病院構想を巡り、同市、同機構、県、弘前大学は基本協定書案をまとめた。同機構が整備運営の主体となり、病床規模は450床程度。4者は10月上旬に正式に協定を結ぶ予定で、2022年早期の開設を目指す。

 桜田宏市長が10日、市議会の議員全員協議会で4者の合意内容を説明した。

 中核病院は同機構弘前病院(同市富野町)の敷地に整備する。整備費の総額は約126億円の見込みで、市が約40億円、残りを同機構が負担。市は開設以降40年にわたって年2億5千万円の運営費も負担するが、中核病院の次期建て替え整備の費用については市の負担はないという。

 ログイン前の続き医師不足などで喫緊の課題となっている2次救急医療体制の強化については、24時間365日体制とし、3次救急の弘前大高度救急救命センターや1次救急と連携する。また24の診療科を設ける予定で、精神科や救急科、総合診療科、歯科など市立病院にない科もできる。

 中核病院の開設に伴い市立病院を廃止することも合意された。患者は本人の意向を踏まえ、中核病院に引き継ぐ。また、市立病院の医療職正職員が希望すれば、同機構が採用する。

 同構想は地域医療の充実を図るため、県が一昨年10月、同機構が主体となって運営するという形で提案した。しかし昨年12月に当時の市長が市主体で整備運営し、地域包括ケアシステムを構築するという方針を打ち出し、議論が沸騰。今年4月の市長選の争点にもなり、「県の提案に沿うのが最良」と主張した桜田市長が現職を破り初当選した。

 桜田市長は協議会後、報道陣に「津軽広域の住民の命を守るためにどういう病院を整備するかという目的を4者で共有し、一日も早く整備したいという思いで議論を重ねた。10月上旬に基本協定を結び、整備を進めたい」。県医療薬務課の奈須下淳課長は合意について「地域医療の実情や課題を踏まえ、最善策として示した県の提案に沿った形で合意でき、ホッとしている」と話した。(佐藤孝之)

中核病院について4者の主な合意内容
・国立病院機構が主体となり整備運営する
・2022年早期の開設を目指す
・病床規模は450床程度
・弘前市立病院は廃止する
・整備費総額は約126億円で弘前市が40億円負担
・弘前市は年2億5千万円の運営費を40年間負担
・2次救急は24時間365日体制
・地域医療を担う病院や診療所と連携する
・地域の医療、介護、福祉の関係機関と連携し、地域包括ケアシステムの構築に貢献する
・診療科は24(呼吸器内科、循環器内科、消化器内科、血液内科、内分泌代謝内科、神経内科、消化器外科、乳腺外科、整形外科、精神科、小児科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科、眼科、耳鼻いんこう科、リハビリテーション科、放射線科、病理診断科、臨床検査科、救急科、麻酔科、総合診療科、歯科)



https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180910-OYTET50021/
燃料確保に奔走、患者の転院準備…北海道の病院、停電に対応
2018年9月10日 読売新聞

 北海道で最大376施設に及んだ病院の停電は9日朝までに解消された。多くの医療機関が、6日未明の停電発生から、患者の命を守ろうと、懸命の努力で綱渡りの状況を切り抜けた様子が明らかになってきた。

 札幌ライラック病院(札幌市豊平区)は、筋肉が 萎縮いしゅく する筋萎縮性側索硬化症(ALS)などで、人工呼吸器が欠かせない入院患者73人の対応に追われた。職員がガソリンスタンドに走り、非常用電源の燃料を確保した。

 しかし、病院は24時間以上、電源を使い続けた経験がなく、状態が悪化しやすい20人をまず札幌医科大病院に搬送する準備を進めた。7日朝、患者を救急車に乗せようとしたまさにその時、電力の供給が再開されたという。

 森永万佐夫事務長は「とにかく患者さんの命を守ろうと職員全員が必死だった」と振り返る。今回の経験を教訓に電源増強や電気なしで使える簡易な人工呼吸器を増やすなどの対策を検討する方針だ。

 手稲いなづみ病院(同市手稲区)は、院内で必要な電力が電源で賄いきれず、人工呼吸器の患者対応を優先した。腎臓病患者46人の人工透析は後回しにせざるを得なかった。職員は「透析の患者さんに我慢してもらうしかなかった」と話す。

 小樽市では、非常用電源のなかった市夜間急病センターに代わり、市立病院が夜間救急を担った。必要な医師らを確保するため、日中の外来診療を担当する人手が不足し、市民から苦情も寄せられた。

 災害医療に詳しい佐々木勝・前東京都立広尾病院長は「停電が広域かつ長時間に及ぶという事態は、多くの病院にとって想定外。災害時の診療継続計画を充実させる必要がある」と指摘している。



https://www.m3.com/news/general/629123
燃料確保の体制作り、災害拠点病院の要件に追加
2018年9月14日 (金) 朝日新聞

 災害でライフラインが長期間途絶える事態に備え、厚生労働省は全国に731ある災害拠点病院に、燃料の確保ができる態勢づくりを求めることを決めた。配送が困難になる災害時にも優先的に燃料が供給されるよう、地域の関係団体などと協定を結ぶことを指定要件に加える。

 災害拠点病院は、被災地の患者の受け入れ拠点となる。災害時すぐに診療にとりかかれるよう、施設の耐震構造や、3日分ほどの水や食料の備蓄、自家発電設備などが要件になっている。6日に起きた北海道地震では、道内34の全災害拠点病院が一時停電し、いずれも自家発電で対応した。

 ただし求められている燃料の確保は、3日分程度。停電が長引き、道路の被害や配送業者の被災が重なれば、燃料不足に陥る事態が懸念されていた。

 水、食料、薬については、災害時の優先的な供給態勢の整備が要件となっている。厚労省はこの項目に「燃料」を追加。5日付で都道府県に通知を出し、災害拠点病院に来年度末までに整備するよう求めた。取引がある業者が配送できなくなっても必要な情報共有ができる関係づくりも求めた。

 一方、一般の病院も災害時にダメージを受ける。北海道地震や7月の西日本豪雨でも、停電や断水で診療に支障が出る病院が相次いだ。厚労省は全国に約8400ある全ての病院を対象に、業務継続計画(BCP)の作成状況を調べる方針も決めた。BCPは起きうる事態を分析し、準備態勢を整えておく取り組み。東日本大震災後の2012年、全国の病院に作成に努めるよう求め、災害拠点病院には17年に作ることを義務づけている。(阿部彰芳)



https://www.m3.com/news/general/628926
長引く断水、戻らぬ日常 医療機関、対応に四苦八苦
2018年9月13日 (木) 共同通信社

 北海道厚真町では断水が続き、復興の足かせになっている。浄水場が損壊したためで、解消まで1カ月かかる見通し。医療機関は対応に四苦八苦し、多くの飲食店は営業できていない。「日常を早く取り戻したい」と願う住民たちは途方に暮れている。

 「水もないのに、いつも通り開いていて本当に助かった」。12日、地震の際の落下物で足を負傷した石橋久子(いしばし・ひさこ)さん(84)は「あつまクリニック」を訪れ、胸をなで下ろした。診察の結果、骨折などはなかったという。

 クリニックは地震発生の6日から診療を続けている。自衛隊の給水を町職員やボランティアに運んでもらい、手洗いはその水を少しずつ使うほか、ウエットティッシュや消毒液も活用する。トイレは1回ごとに10リットルの補充が必要という。石間巧(いしま・たくみ)院長(57)は「避難生活が長期化すると水を使った衛生管理がより重要になる」と指摘する。

 一方、町内の多くの飲食店は閉店している。「皿洗いができない」「食材を洗わずに出せない」など、理由は断水がほとんどだ。

 そんな中、居酒屋「江戸っ子」はたこ焼きや焼きそばなど、炊き出しではあまり食べられない料理を出そうと、営業再開に向けて準備している。自衛隊が提供する水のほか、必要に応じて近所で余った分を分けてもらい、紙製の食器を使い捨てるつもりだ。店主の麻生敏和(あそう・としかず)さん(45)は「みんなの気分転換になれたら」と意気込む。

 厚真町商工会の藤井隆之(ふじい・たかゆき)副会長は「水が出ない限り町民は自宅で調理もままならず、避難も長引く。復興への次のステップには、まず水が不可欠だ」と力を込めた。



https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180910-OYTET50021/
燃料確保に奔走、患者の転院準備…北海道の病院、停電に対応
2018年9月10日 読売新聞

 北海道で最大376施設に及んだ病院の停電は9日朝までに解消された。多くの医療機関が、6日未明の停電発生から、患者の命を守ろうと、懸命の努力で綱渡りの状況を切り抜けた様子が明らかになってきた。

 札幌ライラック病院(札幌市豊平区)は、筋肉が 萎縮いしゅく する筋萎縮性側索硬化症(ALS)などで、人工呼吸器が欠かせない入院患者73人の対応に追われた。職員がガソリンスタンドに走り、非常用電源の燃料を確保した。

 しかし、病院は24時間以上、電源を使い続けた経験がなく、状態が悪化しやすい20人をまず札幌医科大病院に搬送する準備を進めた。7日朝、患者を救急車に乗せようとしたまさにその時、電力の供給が再開されたという。

 森永万佐夫事務長は「とにかく患者さんの命を守ろうと職員全員が必死だった」と振り返る。今回の経験を教訓に電源増強や電気なしで使える簡易な人工呼吸器を増やすなどの対策を検討する方針だ。

 手稲いなづみ病院(同市手稲区)は、院内で必要な電力が電源で賄いきれず、人工呼吸器の患者対応を優先した。腎臓病患者46人の人工透析は後回しにせざるを得なかった。職員は「透析の患者さんに我慢してもらうしかなかった」と話す。

 小樽市では、非常用電源のなかった市夜間急病センターに代わり、市立病院が夜間救急を担った。必要な医師らを確保するため、日中の外来診療を担当する人手が不足し、市民から苦情も寄せられた。

 災害医療に詳しい佐々木勝・前東京都立広尾病院長は「停電が広域かつ長時間に及ぶという事態は、多くの病院にとって想定外。災害時の診療継続計画を充実させる必要がある」と指摘している。



https://www.medwatch.jp/?p=22441
医療に係る消費税、2014年度の補填不足を救済し、過不足を調整する仕組み創設を―日病協
2018年9月12日|医療保険制度 MedWatch

 2014年度に行われた消費増税(5%→8%)に対応するための特別の診療報酬プラス改定の補填不足等の原因を詳しく調べ、これへの救済措置を創設してほしい。また、来年(2019年)10月に予定される消費増税時には、補填不足が生じないような新たな仕組みを創設してほしい―。

 国立大学附属病院長会議や日本病院会、全日本病院協会など15の病院団体で構成される「日本病院団体協議会」は9月12日、こういった要望を加藤勝信厚生労働大臣に宛てて提出しました。

ここがポイント!
1 2014年度の消費税対応改定で生じた補填不足の「救済」を
2 2019年10月の消費増税に合わせ、「個別医療機関の過不足を調整」する仕組み創設を

2014年度の消費税対応改定で生じた補填不足の「救済」を

 日病協の要望は、大きく(1)2014年度に行われた消費税対応改定の補填不足の救済(2)2019年10月に予定される消費増税への適切な対応―の2点に分けることができます。重なる部分もありますが、分けて見てみましょう。

 保険医療については「消費税は非課税」となっているため、医療機関や薬局(以下、医療機関等)が納入業者から物品等を購入する際に支払った消費税は、患者や保険者に転嫁できず、医療機関等が最終負担をしています(いわゆる「控除対象外消費税」)。このため、物価や消費税率が上がれば、医療機関等の負担もダイレクトに大きくなるため、1989年の消費税導入時から「医療機関等の消費税負担を補填するために、特別の診療報酬プラス改定を行う」(以下、消費税対応改定)こととなっています(消費税導入時の1989年度、消費税率引き上げ時の1997年度と2014年度)。
社会保険診療報酬については消費税が非課税となっており、患者や保険者は消費税を医療機関に支払わない。このため医療機関が卸に納めた消費税(80円)について「仕入税額向上」も受けられず、医療機関が負担することになり、いわゆる「損税」が発生する。
社会保険診療報酬については消費税が非課税となっており、患者や保険者は消費税を医療機関に支払わない。このため医療機関が卸に納めた消費税(80円)について「仕入税額向上」も受けられず、医療機関が負担することになり、いわゆる「損税」が発生する。
 
2014年度には消費税率が5%から8%に引き上げられたため、初診料や再診料、各種入院料といった「基本診療料」を引き上げる、消費税対応改定が行われました。厚生労働省が、この2014年度の消費税対応改定の効果を調べたところ、当初は▼医療機関等全体では、消費税負担に対し102.07%の補填(診療報酬収入の上乗せ)がなされた▼個別医療機関ではバラつきがある(例えば、一般病院では101.25%、精神科病院では134.47%の補填がなされたが、特定機能病院では98.09%、こども病院では95.39%にとどまる)—と分析されました(2015年11月、関連記事はこちら)。
しかし、最新の補填状況を調査・分析する過程で、上記データに誤りがあることが判明(複数月にまたがる入院で入院日数を重複してカウントしており、入院料収益が見かけ上大きくなっていた。このため、入院料に上乗せされた消費税対応改定分が大きく見積もられていた)。厚労省の再調査・分析では、例えば、▼病院全体の補填率は2014年度82.9%(訂正前は102.36%)、2016年度85.0%にとどまる▼特定機能病院の補填率は、わずか2014年度61.4%(訂正前は98.09%)、2016年度61.7%であった―など、急性期病院を中心とした「大幅な補填不足」「医療機関ごとの大きなバラつき」が生じていることが分かりました(関連記事はこちら)。

 この問題について、日病協では、「補填不足、計算違いの原因を詳細に調べ、結果をすべて公表する」とともに、「2014年度以降の補填不足に対し、有効な救済措置を創設する」ことを要望しています。修正後データからは、単純計算で「病院全体・4年間(2014-17年度)分で888億円の補填不足がある」ことになります(「特定機能病院の不足額9239万8000円×病院数」+「子ども病院の不足額3161万9000円×病院数」・・といった計算)。日病協の代表者会議では、「病院経営は非常に厳しい。その厳しさの背景には、消費税負担の補填不足もあるのではないか」という意見が多数出されており、今回の「補填不足分に対する救済措置」要望につながったものです。

2019年10月の消費増税に合わせ、「個別医療機関の過不足を調整」する仕組み創設を

 (2)は来年(2019年)10月に予定される消費税率引き上げにおいて、「公平な補填」「過不足のない補填」を求める内容です。

 日病協では、▼診療報酬での対応が必要となった場合、すべての医療機関、とくに病院機能別に公平な補填を行う▼診療報酬での対応では、必ず補填のバラつきが残るため、各医療機関の「消費税補填相当額」(補填額)と「控除対象外仕入税額」(負担額)とを比較し、過不足には税制上での対応を可能とする仕組みを創設する―ことを求めています。

 これは、8月29日に三師会(日本医師会、日本歯科医師会、日本薬剤師会)と四病院団体協議会(日本病院会、全日本病院協会、日本医療法人協会、日本精神科病院会協会で構成)とが、「医療界が一致団結できる具体的対応」として提言した内容、さらに厚生労働省が行った税制改正要望とも一致する内容です。

 今後、12月初旬から中旬の2019年度税制改正に向けて、どのような調整が行われるか注目が集まります。



http://www.niigata-nippo.co.jp/news/politics/20180915419499.html
知事、医師確保の努力継続を要請
JA新潟県厚生連理事長との面会で

2018/09/15 09:10 新潟日報

 JA新潟県厚生連が十日町市の「中条第二病院」(180床)の入院病棟を閉鎖する方針を地元自治体に伝えた問題で、花角英世知事と厚生連の菊池正緒・代表理事理事長が14日、新潟県庁で面会した。菊池理事長が閉鎖理由として医師不足の状況を説明したのに対し、花角知事は医師の確保に引き続き努力するよう求めた。

 中条第二病院は十日町市・津南町で唯一の精神科専門病院。十日町市議会での市側の説明によると、厚生連は2019年3月末までに入院病棟を閉鎖し、外来診療のみとする方向で検討している。現在、150人が入院しているが、閉鎖後の受け入れ先は決まっていない。

 面会は非公開で行われた。出席者によると、菊池理事長は閉鎖方針を説明した上で「医師確保へ努力したが、それでも足りない」と理由を語った。花角知事は「医師を探す努力を続けてほしい」「閉鎖するなら、患者や家族に万全の対応をしてほしい」などと要請し、菊池理事長は「分かりました」と応えたという。

 面会後、花角知事は新潟日報社の取材に対し、「物理的に一生懸命努力した上で医師の確保が難しいならやむを得ないということになるだろうが、引き続き最大限の努力をしてほしい」と語った。

 菊池理事長は取材に対し、医師確保の努力が限界に近づいているとの認識を示した上で「地元や患者、家族に丁寧に対応していきたい」と話した。来週、十日町市と津南町の議会にそれぞれ説明するという。



https://www.m3.com/news/general/629347
報告会:医療支援20年、外科医の本音 8カ国で手術3000件、堺の岩田さん 体験と展望、本町で17日 /大阪
2018年9月15日 (土) 毎日新聞

 依頼を受けて執刀に出向くフリーランスの医師、岩田雅裕さん(58)=堺市西区=が海外での医療支援を始めて20年が過ぎ、17日午後2時、大阪市中央区本町2のメットライフ本町スクエア(旧大阪丸紅ビル)で初めての報告会を開く。岩田さんの活動を支える妻宏美さんと講演し、無償で3000件以上の手術をしたアジアやアフリカでの体験をありのまま伝える。【平川哲也】

 岩田さんは口内や顔の疾患を手がける顎顔面口腔(がくがんめんこうくう)外科医。海外での支援は1997年の中国から始まった。現地のNGOが運営する小児科病院の見学を機に、100回以上足を運んだカンボジアでは大学で講義するなど後進の育成にも力を注いだ。

 2013年に府内の総合病院を退職した後は、フリーランスの医師として日本各地からの執刀依頼も受ける。

 海外での半数は、1970年代の内戦激化で医師不足に陥ったカンボジアで手術した。大所帯のNGOとは異なる身軽さから、人づてで支援に赴いた国はラオスやナイジェリアなど計8カ国に広がった。その一方で「うまくいかなかった」と振り返る経験も。自立を妨げると考えた過度な援助とは一線を画したが、習慣や考え方の違いからたもとを分かった現地の医師もいた。

 各地で講演を重ねる岩田さんは、そうした赤裸々な体験を披歴することはなかったが、報告会では今後の活動展開と合わせて伝える。耳に心地の良い話ばかりではなく、支援の実相を知ってもらう考えで、「地道で正直な活動を続けてきた自負がある。支援の現場で感じた本音にもぜひ耳を傾けてほしい」と話している。

 参加費1000円。収益は渡航費などの活動資金に充てる。終了後の午後5時半からは近くのカフェで懇親会(2000円)もある。問い合わせは岩田さんの活動をサポートする一般社団法人「ウィズアウトボーダー」(06・6271・0005)へ。



https://www.m3.com/news/general/629200
座って大腸検査「苦痛少ない」自ら試しイグ・ノーベル賞
2018年9月14日 (金) 朝日新聞

 人々を笑わせ、考えさせた研究に贈られる今年のイグ・ノーベル賞の発表が13日(日本時間14日)、米ハーバード大(マサチューセッツ州)であった。座った姿勢で大腸の内視鏡検査を受けると苦痛が少ないことを自ら試した昭和伊南(いなん)総合病院(長野県駒ケ根市)の堀内朗医師(57)が、医学教育賞を受けた。日本人の受賞はこれで12年連続となった。

 受賞理由は「座位で行う大腸内視鏡検査―自ら試してわかった教訓」。堀内さんは内視鏡の専門医で、同病院消化器病センター長。13日夜(日本時間14日午前)にハーバード大の劇場で開かれた授賞式に出席した。堀内さんは渡米前、取材に「地域から大腸がんをなくしたい、その試行錯誤を評価してもらったと思う」と語った。

 大腸がん検診などで受ける内視鏡検査は、通常は横に寝た状態で肛門(こうもん)から管状の内視鏡を体内に入れていく。堀内さんは、痛みや不快感を減らす方法を探していて、座った姿勢のままで受ける方法を思いついた。イスに腰掛けて少し股を開き、口径の小さな内視鏡を自分の肛門にゆっくり入れてみたところ、「驚くほど容易にできた」という。

 2006年、米消化器内視鏡学会誌に体験談を発表。腸内をきれいにする前処置をした上で、右手で内視鏡の端をつまんで肛門に挿入しながら、左手でカメラを動かすつまみを操作。モニターに映し出された自分の腸内を見つめる姿をイラスト付きで紹介した。計4回試し、内視鏡の入れにくさと、感じる痛みや不快感がそのたびに異なることも発見した。

 堀内さんによると、内視鏡検査で見つかった大腸ポリープを切除すれば、大腸がんの発症を9割抑えられるという。堀内さんたちの病院では、日帰りで手軽に検査を受けてもらおうと覚めやすい鎮静剤を用いるなど工夫。検査数は地方の病院としては異例の年1万5千人に達し、全国的に注目されている。ただ、座った姿勢で医師が内視鏡を入れる検査は、恥ずかしがって受けたがらない人が多く、採用していないという。



  1. 2018/09/16(日) 08:56:51|
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