Doctor G 3 のメディカル・ポプリ

地域医療とプライマリケア、総合診療などに関係したネット上のニュースを記録。医学教育、研修、卒後キャリア、一般診療の話題、政策、そしてたまたまG3が関心を持ったものまで。ときどき海外のニュースも。

8月6日 

https://www.m3.com/news/iryoishin/434051
シリーズ: どうなる?「日本の未来の医療」
勤務医の8割、フリーアクセス制限もやむなし◆Vol.5
開業医は慎重な意見が多い傾向

2016年8月6日 (土) 成相通子(m3.com編集部)

 高齢化や医療技術の進歩で増え続ける医療費。厳しい財政状況の中で、医療費抑制のためには、フリーアクセスの制限もやむを得ないとの意見もある。2016年度診療報酬改定では、紹介状なしの大病院受診時には5000円以上の定額負担が義務化されるなど、実質的なフリーアクセスの制限につながる施策も打ち出された。現場の医師はどう考えるのか。医師509人(勤務医503人、開業医506人)に尋ねた(調査の詳細は『高齢者の保険診療に制限、過半数の医師が支持◆Vol.1』を参照)。

Q.この4月から、特定機能病院と、一般病床500床以上の地域医療支援病院では、紹介状なしの初診の際は5000円以上の定額負担が義務化されました(以下、定額負担制度)。これまで、日本の医療ではフリーアクセスが基本になってきましたが、医療費抑制のためにかかりつけ医制度を促進し、フリーアクセスを制限すべきとの意見も聞かれるようになりました。今後、医療へのアクセスについて、先生はどのように考えますか。
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 紹介状なしの大病院受診時に5000円以上の定額負担を求める現行制度(=現行の定額負担制度)とそれ以外のフリーアクセスの制限について、上記の選択肢から1つを選んでもらった。結果は、「現行の定額負担制度の拡大」が最も支持され、勤務医の41.4%、開業医の39.9%と4割前後を占めた。勤務医では、次に「現行の定額負担制度以外の、法的な規制」を23.4%が支持し、より強力なフリーアクセスの制限を求める声も強かった。開業医では、「現状を維持すべき」が24.9%と二番目に多く、フリーアクセスの制限に対して、勤務医と比較して慎重な声が多いことが分かった。

 全体としては、勤務医の8割強、開業医の7割が「何らかのフリーアクセスの制限が必要」との考えを支持している結果になった。

 「その他」では、「もっと考えて患者さんも医療側も納得できる体制に」「負担拡大、法的制限の両者」「本当に正しい診断と治療ができる医師は一握りです。本当の名医をどこで探せば良いのかと言う情報があれば、患者さんは大病院に殺到しないと思います。卒業したての医師が大いに誤診するのも、大病院です。その実態を知れば大病院はガラ空きになるかもしれません」などの意見が寄せられた。



http://www.topics.or.jp/localNews/news/2016/08/2016_14704611940113.html
高校生43人が地域医療の現場体験 那賀町、徳島市
2016/8/6 14:25 徳島新聞

高校生43人が地域医療の現場体験 那賀町、徳島市 医療関係への進学や就職を考えている高校生に、地域医療の現場を体験してもらうツアーが5日、那賀町大久保の相生包括ケアセンターなどであり、10校の1~3年生43人が参加した。

 包括ケアセンターの三橋乃梨子医師は、医者という職業を「医学知識と医療技術を用いて、人を喜ばせる仕事だ」と紹介。医療と保健、福祉が一体となり、高齢患者らが住み慣れた町で最期まで過ごせる社会を目指す「地域包括ケアシステム」の取り組みについて説明した。

 この後、コンピューター断層撮影(CT)の検査装置やレントゲン室、デイケアルームなどを見学した。富岡西高2年の藤田アビゲイルさん(16)は「医師だけではなく看護師や保健師らが連携して、病院が運営されているのが分かった。『国境なき医師団』を目指し、勉強したい」と話した。

 徳島市の県立中央病院では、ドクターヘリや最新の治療設備を見学した。



http://digital.asahi.com/articles/ASJ865H5BJ86TLTB00F.html?rm=266
鹿児島)高校生が手術体験 鹿児島大病院でセミナー
島崎周
2016年8月7日03時00分 朝日新聞

 医学に興味のある高校生が、実際の医療現場で手術の仕方を体験したり学習したりする「ブラックジャックセミナー」が6日、鹿児島市桜ケ丘8丁目の鹿児島大学病院であった。

 セミナーは、鹿児島大学大学院の消化器・乳腺甲状腺外科学の夏越祥次教授が「実体験を通して医療の世界に興味を持ってもらいたい」と企画。2011年から毎年開いている。

 この日は、県内の高校1~3年生約30人が参加。外科医や医療機器メーカー社員の説明を受けながら、超音波を使って止血しながら切ることができる切開装置や自動縫合器などを使って、様々な手術について学んだりした。

 外科医を目指しているという鶴丸高校3年の有馬悠平さん(17)は、「どういう感じで手術をするのかが分かって、いい体験になった。医者になるという決意が強くなり、モチベーションが上がった」と話した。(島崎周)



https://www.m3.com/news/iryoishin/448004
シリーズ: 真価問われる専門医改革
新専門医制度、「ドミノ的に全医師に影響」- 邊見公雄・全自病会長に聞く◆Vol.1
「大きな期待と少しの不安」から「大きな不安」へ

2016年8月7日 (日) 聞き手・まとめ:橋本佳子(m3.com編集長)

 地域医療を担う立場から、新専門医制度の影響を懸念してきた団体の一つが、全国自治体病院協議会。2015年11月18日の時点で、全国自治体病院開設者協議会などの関係団体とともに、新専門医制度について、「医師の診療科偏在や地域偏在が助長されていないか、国が責任を持って検証、対策を講じる」ことなどを盛り込んだ要望書をまとめ、公表していた。

 厚生労働省の「専門医養成の在り方に関する専門委員会」の委員でもあり、日本専門医機構の第二期執行部の理事に就任した全自病会長の邊見公雄氏に、会長の立場として、新専門医制度の「1年延期」という判断(『2017年度の専門医養成の方針、8月上旬までに集約』を参照)をどう受け止めているかについて、これまでの経緯なども含めてお聞きした(2016年8月4日にインタビュー。計2回の連載)。

――新専門医制度に対する懸念は、いつ頃から強まってきたのでしょうか。

 新専門医制度が議論されていた最初の頃は、「大きな期待と少しの不安」という気持ちで見ていました。「大きな期待」があり、新専門医制度により地域医療が良くなると考えていたのは、主に三つの理由からです。

 第一は、全国自治体病院協議会としては、総合診療専門医に興味があったこと。全自病の会員には地方の中小病院も多く、そこで頑張っている医師たちに、(臓器別の)専門医と同じ資格を持ってもらいたいと考えていました。

 また専門医の中には、脳神経外科のように、口頭試験も行うなど、ハードルが高い専門医がある一方、講演会などに何回か出席し、点数を稼げば取得できる専門医もあります。学会により専門医取得のハードルが違うので、それが是正されると考えたのが、第二の期待。

 第三は、(新専門医制度の創設に向けて議論し、2013年4月に報告書をまとめた厚生労働省の)「専門医の在り方に関する検討会」の座長は、高久史麿先生(日本医学会会長)は、自治医科大学の学長を16年間務めており、地域医療のこともよくご存じで、信頼していたため、より良い制度ができるという期待があったこと。同検討会には、八戸市立市民病院副院長の今君(今明秀氏)が委員として入り、自治体病院の立場から意見を言ってもらっていました。

 一方、「少しの不安」は新しい制度であるため、何が起きるかは分からないというもの。しかし、2015年5月頃から「少しの不安」は「大きな不安」に変わっていきました。

――それは何らかのきっかけがあったのでしょうか。

 知り合いのある県の臨床整形外科医会会長から、「外科はどう?整形外科の基幹施設は指導医のハードルが高いから、県内で基幹施設になれるのは、大学病院一つしかない」とか、ある県立中央病院長から「2人の外科医が、大学に引き揚げされた。新専門医制度は、(2004年度から必修化された)臨床研修制度よりも、医療現場に悪い影響を及ぼす」と言った声が聞かれるようになったのです。実際に、(日本専門医機構が作成した)専門研修プログラム整備指針を2、3見てみると、現行制度よりも非常にハードルが高まった領域がありました。

 さらに自治医科大学で義務年限がある医師たちも、奨学金を返済して「足抜け」し、都会を目指したり、若手医師たちは、初期臨床研修に入る段階から、専門医取得を考えて研修先を選ぶようになるとも考えられます。今は市中病院で初期臨床研修を行う医師が増えていますが、新専門医制度が始まれば、大学病院での研修を希望するようになるなど、ドミノ的に全ての年齢層の医師に影響が及ぶことになるでしょう。

 新専門医制度の制度設計が具体化するにつれ、懸念が強まってきたことから、全自病では昨年11月の常務理事会で集中討議し、新専門医制度の見直しを求める要望書をまとめるとともに、外からいくら言ってもなかなか変わらないことから、まず日本専門医機構の社員になって内部から機構を変えようと思い、社員入会の申し込みをしたのです。そもそも私どもの協議会は、これまで18の基本領域では専攻医の20数%、サブスペシャルティを入れると30数%の研修実績があり、恐らく我が国で一番の専門医養成施設群です。もっとも、この申し込みは、「なしのつぶて」でした。

――そもそもなぜハードルが高くなったとお考えですか。

 「専門医療」ではなく、「専門医学」の立場で、医療の現場から遊離した制度設計を行ったことが、ボタンをかけ違った最大の理由でしょう。

 ここ数年、地域医療の崩壊とその充実が叫ばれ、医学部入学定員も「地域枠」を中心に大幅に増えました。一方で、大学については、最近、医師の“大学離れ”もあり、論文の数や質が落ちてしまった。「大学がその地位を挽回するために、新専門医制度を作ったのでは」と見る人もいます。

 「専門医学」では、例えば、整形外科では、肩、手、腰、股関節、足、スポーツ整形、小児整形などと、非常に専門を細分化して考えます。私は極端に言えば、整形外科は、基本領域なのだから、その指導医は「上半身と下半身の2人でいい」と思う。

 その上、新専門医制度の専門研修プログラムは、今は大学病院などの基幹施設が上にあり、連携施設がその下にあるという「親分、子分」の関係になっていることが多い。しかし、そうではなく、両者は同格であり、基幹施設が真ん中に、その周囲にハブのように連携施設があり、連携施設で研修できない部分を基幹施設で学ぶという体制で進める必要があると考えています。

 いろいろ働きかけをしても、埒が明かなかったことから、私は2015年12月の厚労省社会保障審議会医療部会で、「本部会は、医師の需給や偏在をはじめ、医療全般に関する“親会”として、さまざまなことを議論すべき」と発言、日医の釜萢先生(常任理事の釜萢敏氏)がすぐ賛成して、新専門医制度のことを取り上げるべきと提案しました。



https://www.m3.com/news/iryoishin/434052
シリーズ: どうなる?「日本の未来の医療」
医師の6割強、「多剤・重複投与の是正」を支持◆Vol.6
「薬剤費適正化の余地なし」は2~4%のみ

医師調査 2016年8月7日 (日) 成相通子(m3.com編集部)

 2016年度診療報酬改定では、「薬」が医療費削減のターゲットになった。基本方針には、後発医薬品の使用促進、残薬や重複投薬、不適切な長期処方の減少などの適正使用を推進、門前薬局にもメスが入った(『「治し、支える医療」に転換、削減のターゲットは薬』を参照)。2017年度は診療報酬改定の予定はないが、消費税増税を先伸ししつつ「財政健全化」を掲げる安倍政権の下、医療費抑制に向けた動きは今後強まりそうだ。さらなる薬剤費の適正化の余地はあると考えられるのか。医師509人(勤務医503人、開業医506人)に尋ねた(調査の詳細は『高齢者の保険診療に制限、過半数の医師が支持◆Vol.1』を参照)。

Q. 2016年度診療報酬改定では、重複・多剤・長期投薬の是正、予想より売れた医薬品の薬価引き下げ、医薬分業の在り方の見直し、後発医薬品の使用促進など、医薬品関連でさまざまな改定が行われました。薬剤費を適正化する余地はどの辺りにあるとお考えですか。(複数回答)※「適正化する余地はない」とお考えの場合には、下から2番目の「薬剤費を適正化する余地はない」の選択肢をお選びください。
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 「多剤投与」と「重複投与」に支持が集まった。勤務医で最も支持が高かったのは「多剤投与」で、63.2%が選択。続いて「重複投与」を62.1%が選んだ。開業医で最も多かったのは「重複投与」で63.3%が支持し、46.9%は「多剤投与」を選択した。勤務医では、この2つの支持が圧倒的で、その他の選択肢は30%台以下となった。開業医では、「薬局の調剤報酬の見直し」(46.5%)、「新薬の薬価引き下げ」(42.2%)を支持する声も比較的多かった。

 「その他」では、「医療保険分析の徹底、公開」「新薬剤の14日ルールを半年間にする」「高額医薬品使用制限」「医療保険から、風邪薬や湿布を外す」「後発医薬品の使用促進において、生保患者に選択性を持たすべきでない」「後発薬と先発薬の値段を同じに」などのコメントのほか、下記の意見が寄せられた。

・製薬会社を保護しすぎている。日本の製薬会社の無駄な接待のために高額薬剤があるように思う。【50代勤務医】
・本当に、薬のことを評価できる人が評価すべきである。30の薬を使って元気に社会復帰を果たしている方が、半分に減らして緊急入院するよりは社会的生産性の向上や医療費削減に役に立っている。最終責任を取るのは医師であり、行政や薬剤師など、患者に対して最終責任のない連中に口出しされたくないですね。【60代以上勤務医】
・高齢の患者さんが多量の内服を管理できず適当に内服しているのをしばしば見てきた。内服状況をもっと管理するか処方薬数に制限かけては?【50代勤務医】
・補足だが、長期投与を是正しても、甲状腺ホルモン剤のように長期投与が必須なものを制限すればかえって医療費がかさむので、あまり効果的とは考えられない。【50代勤務医】



https://www.m3.com/news/iryoishin/446477
シリーズ: 「医体」の思い出・2016
「医体」、1位はラグビー、2位硬式テニス
回答医師の8割が参加、「大会運営」の経験も

医師調査 2016年8月7日 (日) 橋本佳子(m3.com編集長)

 “スポーツの夏”。盛り上がるのは、リオデジャネイロオリンピックに限らない。医学生の部活の祭典、東日本医科学生総合体育大会(東医体)と西日本医科学生総合体育大会(西医体)が今年もいよいよスタート。過去に参加した医師会員も多く、「この時期になると、さまざまなエピソードを走馬灯のように思い出す」との声もよく聞かれる。m3.comでは、医学生時代の参加経験のほか、部活動の経験がその後の医師人生にどんな影響を与えているかをお聞きした(調査は、2016年7月19日から7月21日に実施。計1049人から寄せられた回答を集計。回答者の出身大学は、計79大学)。

 最初に聞いたのは、学生時代、医体(東医体/西医体)への参加経験。そもそも医体に関心が高い医師が、本アンケートにも関心を持ち、回答したというバイアスが想定されるが、回答者の79.4%が「参加したことがある」と回答した。「参加したことはない」との回答者に「体育会系以外の部活」への参加の有無を聞いたところ、「参加していた」が51.4%で、わずかながら「参加していなかった」を上回った。
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 では、医体でどんな競技に参加していたのか。最も多かったのは「ラグビー」、2位が「硬式テニス」、3位が「サッカー」という順位だった。団体競技か、個人競技かを問わず、さまざまな競技が上位に入った。「その他」としては、「応援団」「大会運営者」など、裏方として医体を支えていたという回答も寄せられた。
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  1. 2016/08/07(日) 08:15:28|
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