Doctor G 3 のメディカル・ポプリ

地域医療とプライマリケア、総合診療などに関係したネット上のニュースを記録。医学教育、研修、卒後キャリア、一般診療の話題、政策、そしてたまたまG3が関心を持ったものまで。ときどき海外のニュースも。

1月11日 

https://www.m3.com/news/iryoishin/387196
シリーズ: 2015年の医療界:1000人アンケート
「高齢者医療費の抑制を」、医療界の提言◆Vol.10
「医療費の無駄の削減」を指摘する声が多数

2016年1月11日 (月)配信 成相通子(m3.com編集部)

Q.13 医療分野についてのご意見・ご提言、先生ご自身の2016年の目標などをご自由にお書きください。(任意)

Q.13では、自由回答で、医療分野についての意見・提言とご自身の目標を聞いた。医療分野での意見や提言では、無駄な医療費の削減を求める声や、高齢者医療について医療費抑制に向けた議論や改革が必要との指摘などがあった一方で、社会保障としての医療の縮小を警戒する意見もあった。

 そのほか、医療現場の厳しい現状を訴える声や、今後の暗い見通しを“予言”するような意見、将来、懸念される課題の指摘などがあった。

 ご自身の目標では、新しいことにチャレンジする方や、人生の節目で決断をする方から声が寄せられた。

<高齢者医療について>

・無駄な医療を切り詰める必要がある。高齢者の外来受診回数を減らす必要あり。風邪薬と湿布は保険対象から外すべし。【勤務医】
・新薬が出るのは良いが薬価が高すぎる。高齢者に対する高額の治療は控えるようにしてほしい(特定の薬剤を5割負担にするとか)。もともと命は平等ではない。【勤務医】
・高齢者が確実に増加している。それに対応していく変革が必要。無駄な医療の制限、幅広い分野を見られる総合医の育成と配置(自身は老化との戦いが最も重要)。【勤務医】
・保険料は下げたい。でも自分だけは健康で長生きしたいというジレンマをさっさと解消すべき。健康はお金で買えるものと認識するべき。【勤務医】
・死生観も交えた医療のあり方、次世代にツケを払わせない医療のあり方に対する意識の高まりを期待したい。【勤務医】
・長寿をあきらめる。それができないと高齢化社会で幸せになれないと思います。【開業医】

<医療費の無駄を抑制>

・小児医療の無料化が多すぎる。過剰診療コンビニ受診の増加が起きないか心配です。延命治療も線引きを。医療費は必要なところに必要なだけかけてほしい。【開業医】
・あまりに無駄な医療が多すぎることについて、一般市民も医療従事者も真剣に考え取り組まないと、日本人の将来が危ういと思います。【開業医】
・医療にはコストがかかることを周知し、救急車有料化や夜間、休日、時間外の受診には相応の割り増し料金に設定すべし。【勤務医】
・医療費節減対策の一つに、柔整師問題を取り上げてほしい。【開業医】
・柔道整復や、マッサージなどは健康保険から切り離す。【開業医】
・医療費の無駄な使われ方をなくしてほしい。特に柔整問題に真剣に取り組む姿勢を示して欲しい。【開業医】
・医療費削減をしなければならない一方で、経営のために無駄な検査をたくさん出して収益を上げているクリニックや病院を、どうにかしていく必要がある。【勤務医】

<政府に要望・疑問>

・診療報酬点数を下げてスタッフの時給を上げたり、正職員の比率を増やすという矛盾した政策に疑問を投げかける。【開業医】
・そろそろ医学部の入学定員を削減していかないと将来医師過剰になると思われる。【開業医】
・先進国の中でも低い医療費の中で、どれだけ充実した医療が提供可能か、厚生行政としてもっと考えてほしい。【開業医】
・日本の医療は農業と同様『国家安全保障』の概念としてとらえるべきであり、米国のように『ビジネス』と捉えるべきではないことを政府も厚労省も肝に銘じるべきである。【開業医】 ・人口の減少が始まっている。少人数の患者を見ても経営的に成り立つようにしてほしい。医療は長寿への最大の手段だから。【開業医】
・少なくとも、専門医制度の見直しを凍結し、地域医療に必要な制度として再構築することを求めたい。【勤務医】
・健康保険制度の抜本的変更が必要。【勤務医】
・官僚(厚労省)と医療現場との連携性の向上を期待します。【勤務医】

<その他>

・経済的弱者にも医療の恩恵を。【勤務医】
・良い医療を誰でも受けられるように変わってほしい。【開業医】
・小児のワクチン全般の無料化をぜひ実現してもらいたい。【開業医】
・社会制度や人生観、倫理観から今後の方向性の議論を望みたい。【開業医】
・中小病院を支える総合医を育てないと医療は崩壊する。【勤務医】
・夜間や休日の医療体制の充実。勤務医の負担軽減。当直明け、連続勤務に対する医療機関からの配慮(翌日は半日勤務として、給与保証するなど)。【勤務医】
・ビッグデータの活用が必要。【勤務医】
・医療行為は、故意、重過失以外は免責にすべき。【勤務医】
・麻酔科ペインクリニックの技術を見直し、高い評価を付けてほしい。【開業医】

<現状について意見、将来を予想>

・財源がないという名目で、保険診療は削られていく一方。保険診療をしている限り医師はサラリーマンでしかあり得ない。【勤務医】
・特にありませんが、診療報酬問題、消費税問題、TPP個別交渉、マイナンバーと医療との関連付け問題、ストレスチェックなど2025年問題に向けて大きく変革していく過程になりそうです。【勤務医】
・今の医療体制が大きく変わらないといずれ崩壊に向かう。【勤務医】
・アメリカ的な医療体制ではなく、日本に合った発展的な体制に。【勤務医】
・末端が何を考えても無駄。現実の見えていない官僚と政治家とマスコミとそれに煽られた、何も分かっていない声の大きな人たちで世の中は動いている。【開業医】
・全体的な長期的な流れが見えていない。政治家が医療運営を行っている間は良い医療の享受は困難である。【開業医】
・医療を取り巻く環境は、ますます悪くなり、医療関係者は劣悪な環境の中で、倫理観を盾に酷使される準備が整ってくる。【開業医】
・ジェネリックへの変更推進によって、処方したい先発品が出しにくくなり、ジェネリックが新たに発売された先発品メーカーからの情報提供の機会が減ることを非常に危惧しています。【開業医】
・医療関係者はまた立ち去って行くことになる兆候が出始める年になると思う。【開業医】
・ジェネリック医薬品への強制的な推奨は先発メーカーを衰退させる。【勤務医】

<ご自身の目標>

・60歳を超えどこで臨床から身を引くか、また残された自分の人生をどのようにすごすか決めていく年になっていくと思う。【勤務医】
・どのような状況になっても、患者さん本位の温かい医療を行う。【勤務医】
・つらい大変な時期をとにかく凌ぐことです。【勤務医】
・あるがままを受け入れる【勤務医】
・難病に対する新しい治療方法に貢献できればいいと思う。【勤務医】
・労働衛生コンサルタントの資格を取り、統括産業医としての雇用先を探し始める。【勤務医】
・新しい職場になるので、そこで専門医としてより成長し、他科に頼られる存在になりたい。また研修医に教育をしたい。欲を言えば、国内学会に発表をしたりしたい。そのためにも患者記録を付ける。【勤務医】
・やみくもに突っ走るのは卒業して、仕事の質を高め、ワークライフバランスを取りたい。【開業医】
・私は大した医師ではありませんが、常にキチンと取り組む努力を続けたいと、いつも考えています。【開業医】
・診療報酬の増額なければ、公的医療は終わる。趣味に現実逃避。【開業医】
・引き続き糖質制限頑張ります。【開業医】
・メジャーな科ばかりが取りざたされ、マイナーな我々耳鼻科は取り残されるばかりではあるが、地域の皆さんのために、細々がんばります。【開業医】



https://www.m3.com/news/iryoishin/389552
シリーズ: 始動する“医療事故調”
医療事故調査制度、12月の報告は36件
増加傾向に、3カ月の累計は81件

2016年1月9日 (土)配信 橋本佳子(m3.com編集長)

 日本医療安全調査機構は1月8日、医療事故調査制度の12月分の報告件数は36件に上ると公表した(資料は、(同機構のホームページ)。2015年10月からの制度開始から3カ月間の累計は81件。10月は19件、11月は26件と推移、やや増加傾向にある(『医療事故調査制度、11月の報告は26件』などを参照)。院内調査を終え、同機構に調査結果が報告されたのは6件、3カ月間の累計は7件。機構は、医療事故調査制度において医療事故調査・支援センターの役割を担う。

 36件の内訳は、病院32件、診療所4件。診療科別で最も多かったのは、内科と外科で各6件。以下、心臓血管外科と精神科が各4件、循環器内科と整形外科が各3件だった。

 相談件数は187件(内容による複数計上では211件)で、「医療事故報告の手続き」に関する相談が最も多く67件(32%)で、11月よりも12ポイント増加。「院内調査」に関する相談が46件(22%)、「医療事故報告の判断」に関する相談が45件(21%)などと続いた。

 今回から新たに地域別の報告状況が公表された。12月までの3カ月間の累計で、最多は医療機関の多さを反映して関東信越33件、近畿17件、東海北陸10件、九州9件、北海道5件、中国四国3件、東北3件。



https://www.m3.com/news/general/389710
知人女性来院、看護師が興味本位でカルテ閲覧
2016年1月11日 (月)配信 読売新聞

 愛媛県宇和島市立宇和島病院は8日、女性患者の電子カルテを業務目的外で閲覧し、自分の家族に内容を漏らしたとして、30歳代と40歳代の女性看護師2人を停職4か月の懲戒処分にしたと発表した。

 ほか4人の看護師も業務外で閲覧していたとして減給10分の1(1か月)とし、監督責任を問い、院長ら5人を内部処分した。いずれも昨年12月1日付。

 病院によると、30歳代の看護師が、知人女性が救急外来で受診したのを知り、興味本位でカルテを閲覧。この患者のことを知っていた別の5人も見たという。
 外部から「患者の個人情報が漏れている」と昨年10月に通報があり、発覚。6人とも「軽率な行為だった」と反省しているという。

 石橋寛久市長らが女性に謝罪。経緯の公表について女性の了承が得られるのを待って発表した。再発防止策を考える委員会を院内に設け、個人情報の取り扱いに関する職員への啓発を進めるという。



http://mainichi.jp/articles/20160112/ddl/k13/070/106000c
香山リカのココロの万華鏡
対面診療が基本 /東京

毎日新聞2016年1月12日 地方版 東京都

 今年の医療界のキーワードのひとつは「遠隔診療サービス」。医師がメールなどを通じて患者さんとやり取りし、必要であればその医療機関が薬剤を処方して郵送。そんなサービスが次々と実用化されつつあるという。

 これまでは「遠隔診療」といえば、医療機関のないへき地など特殊な状況でのみ行われるイメージだったが、新しいサービスのターゲットは「忙しくてなかなか受診できないビジネスマン」など。あるいは「近所にも診療所はあるがより有名な先生に診てもらいたい」という人が遠く離れた地域の“名医”の診察をネットで受ける、などというケースも出てくるかもしれない。

 たしかに、多忙すぎて受診できず、その結果、必要な薬を中断してしまいがちな人にとっては、「メールで診察して薬を郵送」のこのサービスは救いになると思う。「いや、メールだけでは顔色などはわからないはず」という声も聞こえてきそうだが、たとえばテレビ電話のような動画システムと組み合わせれば、お互いに顔を見ながらの診察も可能だ。最近の動画はとても鮮明で、顔色の良しあしなどは一目瞭然だ。

 しかし、「本当にネット診察でいいの?」という疑問も残る。とくに私の専門とする精神科の場合、その人が診察室に来てから出て行くまでが診察。ノックをしたか、入ってくるときの姿勢は、腰かけてすぐに顔を上げるかうつむいているか。ときにはその人のかもし出す暗さ、明るさなどの雰囲気までが調子を見る材料になる。いくらネットが発達しても、そんな空気までは伝えられないだろう。

 そしてもうひとつ、「治療が必要なのに受診もできないほど多忙」というのが引っかかる。私も、診察室でときどき「今回は休みを取って来たが、これから平日の受診は無理。なんとか日曜に診てくれる病院を探して」と言われることがあるが、病気なのに病院に来る時間も確保できないというのは、本来あってはならないはず。「遠隔診療サービス」が普及することで、会社から「仕事を休んで病院に行ったりせずに、ネット診察を受けて薬を送ってもらえばいいじゃないか」と言われる人が増えるのではないか、と懸念される。

 便利な仕組みができればできただけ「これで本当にいいのだろうか」と考えなければならないことが増える。体調が悪くなったら、まずは近くの医療機関に出向き、医者と顔をつき合わせてしっかり診てもらう。やはりこれが基本なのではないだろうか。(精神科医)

〔都内版〕



http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/45741
GSK、医薬品販促のための医師への金銭提供廃止
大手製薬会社で初の試み、利益相反を解消へ

2016.1.12(火) Financial Times / JB Press
(2016年1月8日付 英フィナンシャル・タイムズ紙)

 英グラクソ・スミスクライン(GSK)は、医療専門家との利益相反を巡って医薬業界に対する圧力が強まっていることに対応し、自社製品の販売促進のために医師に金銭を支払うのをやめる最初の大手製薬会社になった。

 GSKは全世界で、医療セミナーで自社を代表してプレゼンテーションを行ってもらうために医師に報酬を払うのをやめる。

 まだ日常的にベテラン医師を雇い、医薬品ブランドについて同業の医師を教育してもらっているライバル企業と一線を画した格好だ。

 2年間の計画立案を経て1月初めに発効した新たな方針は、中国での汚職スキャンダルでダメージを受け、不正な販促について米国で30億ドルという史上最高の和解金を支払った後、同社が汚名をそそぐために講じた最新の対策だ。

 GSKは、医薬品業界に対する一般市民の信頼を損ねた医療専門家との金銭的なつながりを一部絶つという点で、他社もいずれGSKの先例に倣うことを余儀なくされると予想している。

 他の医薬品メーカーは引き続き、医療会合――国際会議から地域のセミナーまで幅広い――で自社製品について話してもらうために医師に金銭を支払うことは、最新の治療法について知識を共有する合法的な手段だと主張している。

お金を受け取って講演する「雇われガンマン」

 だが、GSKの最高医療責任者を務めるマリー・スチュワート氏は、このような形で支払いを受けている医師はますます、社会から「雇われガンマン」と見られるようになっていると指摘。利益相反を避ける最善の方法は、メーカー自身の従業員がプレゼンを行うことだと言う。

 GSKは、従来外部の医師が行っていた講演の仕事を担う社内チームを築いている。昨年はこの目的で、ワクチンと呼吸器疾患の世界的権威数人を含め、150人以上の医師を採用した。同社はまた、講演要員を増やすために、すでに社内に抱えていた1000人の医師の一部を訓練している。

 GSKは今後も自社製品の販促のためにこうした医師を活用するが、彼らが常に会社の従業員であるという事実がプロセスを透明化させると考えている。批判的な向きは長年、製薬会社から医療行為を実践する医師への金銭の支払いは、患者の治療に関する当該医師の決断に影響を及ぼす恐れがあると主張してきた。

 ワシントンにあるジョージタウン大学の薬理学助教授で、医薬品マーケティングの透明性向上に取り組む活動家でもあるエイドリアン・フー・バーマン氏は、GSKの改革は個々の医師にとっての利益相反を取り除くが、医師全般に対する業界の影響力という大きな問題は取り除かないとし、「私としては、会社が医療教育から完全に手を引いた方がずっと感心した」と言う。

 講演料は、本業の収入に加え、医師が医薬品業界から金銭の支払いを受ける方法の1つだ。GSKが今後も継続するその他の報酬には、研究と臨床試験の仕事に対する支払いなどがある。

 米国では2013年以降、「サンシャイン条項」と呼ばれる法の下で、医薬品メーカーと医療機器メーカーからの医師に対する金銭の支払いはすべて、毎年開示されなければならない。

 直近のデータである2014年の情報開示では、60万人以上の医師に対して64億9000万ドルが支払われた。GSKは2億1300万ドル(大半が研究開発活動のための報酬)で、最も支払い金額が大きい会社の1つだった。同じような開示制度が今年、欧州で開始される予定だ。

 医師に対する講演料の廃止は、倫理的な懸念に応じたGSKのマーケティング慣行の全面見直しにおける最新の対策だ。同社は医薬品営業担当者の販売数量と報酬の連動制も廃止した。従業員がボーナスを増やすために違法なマーケティング慣行に手を染める動機を減らすためだ。

米国と中国での不祥事を受けて大変革

 GSKにとって、一連の改革はリスクを伴う。折しも販売が落ち込んだ後で業績を回復させようと奮闘しているときに、十分に試された手法を廃止することになるからだ。懐疑的な向きは、米国と中国の検察当局との手痛い衝突の後、やり方を変えるしか選択肢はなかったと言うだろう。

 GSKは2012年、未承認の用途のために医薬品を処方するよう医師を促すために「コンサルティング料や高額な食事、週末の無駄な仕事、豪華な接待を装った現金の支払い」を行ったとの嫌疑を解決するために、米司法省に30億ドルの和解金を支払った。

 この事態を一段と悪化させたのが、中国で医師を買収した罪で2014年に30億元(4億8800万ドル)の罰金刑を科されたことだ。中国のスキャンダルについては、GSKはまだ今後、米国と英国の当局からさらに処罰される可能性がある。

 講演料は中国の医師に賄賂を払うために使われた偽装手段の1つで、GSKは、講演料の廃止は将来の汚職の可能性を減らすと話している。

 GSKはまた、開催する医療セミナーの数を徐々に減らしている。こうしたセミナーもまた、過去に医師に対する疑わしい接待と旅費の支払いが行われた方法だった。

 GSKはその代わり、ウェブキャストを通じた医師との対話を増やしている。昨年、およそ40万人の医療従事者がGSKの専門家が主催した「ウェビナー」に参加した。

 GSKの呼吸器内科代表のニール・バーンズ氏は、医薬品会社が会議に出席するために医師にお金を払い、講演料を受け取った医師の話を聞いてもらう時代は終わりに近づいていると言う。「飛行機での喫煙みたいなものになる。人々は過去を振り返り、『我々は本当に以前そんなことをしていたのか?』と問うようになるだろう」

By Andrew Ward, Pharmaceuticals Correspondent
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Original article:
GSK confident halting payments to doctors will pay off
January 7, 2016 8:31 pm Financial Times
Andrew Ward, Pharmaceuticals Correspondent
http://www.ft.com/cms/s/0/7a0643c2-b52d-11e5-b147-e5e5bba42e51.html#axzz3wyDRnlNB


  1. 2016/01/12(火) 05:56:13|
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