Doctor G 3 のメディカル・ポプリ

地域医療とプライマリケア、総合診療などに関係したネット上のニュースを記録。医学教育、研修、卒後キャリア、一般診療の話題、政策、そしてたまたまG3が関心を持ったものまで。ときどき海外のニュースも。

5月15日 

http://medical.nikkeibp.co.jp/inc/mem/pub/blog/nhc/201505/542069.html
コラム: 日経ヘルスケアon the web
医療機関の一歩先行く人事・賃金戦略
医療職の賞与を「1位からビリまで」順位づけ!

2015/5/15 日経メディカ

 医療業界において、人事・賃金制度の見直しはこれまで常に経営課題の一つとされてきました。しかし本来業務に追われ、手を付けることができていない医療機関は少なくありません。一方で職員の育成や定着を図り、サービスの質をより一層向上させる必要性が増しています。

 医療・介護の経営誌『日経ヘルスケア』は、5月号の特集「職員をヤル気にする! 医療・介護の人事・賃金戦略」で、能力に応じた賃金体系や、実績を評価した給与支給の仕組みを構築し、職員のヤル気を引き出す方法を解説しました。


意欲を高める賃金でなければ生き残り困難に
 「医療機関は患者の診療・ケアに携わることを生きがいに感じる専門職の集まりのため、今まで経営者は賃金面のマネジメントをあまり意識しなくても済んできた。しかし今後、診療報酬が抑制される中、効果的に人件費を配分して職員の意欲をさらに高める賃金体系を構築しなければ、生き残りが難しくなるだろう」

 こう語るのは、病院の人事・賃金制度の構築支援を手がけるTo Do ビズ(東京都杉並区)・代表の篠塚功氏です。近年の社会保障費の抑制で経営環境が年々厳しくなる中、特に病院の人件費比率はジリジリと上昇しており、賃金制度の見直しが待ったなしの状況と言えます(図1)。

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図1 病院・診療所の人件費比率の推移
(※クリックすると拡大表示されます)

 経営者が収入や利益などの業績を最重視するのであれば、経営指標の達成度合いに基づいて給与を完全に連動させる仕組みを導入することが可能です。とはいえ、すべての医療機関が資格等級・職能給制度や評価制度を導入する必要もありません。人事・賃金制度のモデルは、組織風土や経営方針によって実にさまざま。いずれにせよ、賃金がどういうルールで決まっているのかを全職員に明確にして、理解を得ることが大切になります。

 賃金制度の改善で職員の士気を向上させたケースとして、精神科のA病院を紹介しましょう。近年、精神科病院は救急応需の充実、患者の地域生活の支援など抜本的な変革が求められており、A病院も2008年頃から急性期治療や救急医療にシフト。その一環で2010年には、人事・賃金制度を見直しました。院長は、「精神科病院は多様な職種の配置が必要で、一般・慢性期病院より人件費比率が高い。部署間の評価の公平性を図り、効果的に人件費を配分して職員の意欲を高め、昨今の環境変化に対応することが重要だった」と振り返ります。

年俸額に最大100万円の差も
 具体的な改革の一つが、看護や事務といった各部門の管理者約25人の年俸制への移行です。人事考課を年2回行い、自己評価と部長クラスによる一次評価、院長による二次評価を経て、各管理者をS・A・B・C・Dの5段階に分けて年俸額を決めるようにしました。副部長クラスになると支給額に最大100万円ほどの差がつくそうです。人事考課は、高い業績を上げる能力を表した行動特性30項目に基づき査定するコンピテンシー評価で実施。例えば「部分最適ではなく、常に全体最適の視点で業務運営している」「他院や他機関等と積極的に交流し、ネットワークを拡大している」といった項目です。

 一方で、主任以下の現場職員の給与は基本給と賞与で構成。基本給は、入職9年目までは毎年定期昇給し、10年目以降は、業務内容が変わらず昇給のないコース、リーダー層を目指すコース、専門職コースの三つに分かれる仕組みにしました。職員が目指す道を複数用意すると同時に、頑張りや貢献度に応じて処遇する狙いがあります。

 さらに現場職員約400人への賞与は、支給額の30%を業績賞与とし、課長による年2回の人事考課の結果を反映。職種に関係なく全員を一つの評価軸で1位から最下位まで順位付けし、それに応じて賞与を払う形としました。支給額は最大20万~30万円の差が出るとのこと。現場職員の順位付けは各部署の責任者が集まって調整するため、他部署の職員の把握につながり、日常業務にも生きるそうです。

 人事・賃金制度の見直しの結果、院内だけでなく地域との連携などにも取り組む職員が増え、入院患者の早期退院も進んでいます。実際、平均在院日数は100日前後で、7年ほど前の半分、全国平均の約3分の1に縮まりました。さらに、年1300人の入院患者のうち85%以上は再入院ではなく新規患者です。また、人件費比率も低下。その要因として、「各部署や職員の意欲が上がり、収入の増加につながった」と院長は話します。

 ここで紹介したA病院のケースはごく一部です。他の医療機関も含め、具体的な改善の取り組みの詳細は、日経ヘルスケア5月号でぜひご覧ください。

診療所経営を改善するお役立ち「ツール」満載の新刊!
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 「職場を活性化する」以外にも、「診療所の存在を患者に知ってもらう」「患者満足度を高める」「経営を見直す」といった視点から詳述。忙しい診療所経営の院長・職員の“助っ人”に



http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/report/201505/542007.html
REPORT
行政ウオッチ◎動き出した地域医療構想と公立病院改革
病床再編が加速、急性期縮小に動く病院も続々?

豊川 琢=日経ヘルスケア
2015/5/11

今年4月、各都道府県で「地域医療構想」の策定作業が始まった。診療機能別に病床数の過不足を明らかにして、病床配置の「適正化」を図ろうとするものだ。実現すれば、地域の医療提供体制が大きく塗り替わる可能性もある。


 厚生労働省の中央社会保険医療協議会(中医協)で、来年4月の診療報酬改定に向けた具体的な議論が始まった。近年の改定では、高齢化による疾病構造の変化に対応するため、看護配置7対1の急性期病床を絞り込み、急性期後の入院医療や在宅医療の拡充を促す点数設定が行われている。次期改定でも、急性期病床の絞り込みを柱とする病床再編がメーンテーマになるのは間違いないだろう。

診療機能別の整備目標を設定
 厚労省は、診療報酬改定だけでなく、様々な仕掛けにより病床再編を進めようとしている。その1つが地域医療構想だ。団塊世代が全て75歳以上になる2025年に向け、地域医療提供体制を再構築するためのプランで、今年度中に都道府県が作成する。

 全ての病院・有床診療所からの病床機能報告により現状の医療資源を把握した上で、「高度急性期」「急性期」「回復期」「慢性期」の機能別に、2025年の医療需要や必要病床数を原則二次医療圏単位で推計。整備目標を設定し、その実現に向けた計画を策定することになる。

 例えば、ある二次医療圏で「高度急性期」や「急性期」の病床が過剰となり、回復期以降のステージを担う病床が不足すると見込まれたら、都道府県は急性期後の入院医療の拡充を図るプランを練る必要が出てくる。

 構想の実現は医療機関同士の協議によることが基本だが、調整の難航も予想される。そこで、協議で調整できない場合、その地域で過剰とされた病床区分への転換計画の中止や休眠病床の削減を要請できる権限が都道府県知事に与えられた。公立病院などに対しては、知事が「指示・命令」をすることもできる。

 さらに、将来的には地域医療構想をベースにした医療法の病床規制が導入される可能性もある。現在の一般病床、療養病床などの区分を「高度急性期」「急性期」「回復期」などと細分化し、それぞれの基準病床数を設定。過剰地域では増床や新設を認めないというやり方だ。

 公立病院については、別の側面からも病床再編を迫られている。総務省は3月31日、「新公立病院改革ガイドライン」を公表した。同省が初めてガイドラインを設けたのは2007年のこと。経営の効率化や再編・ネットワーク化に一定の成果を上げたが、新しいガイドラインではより一層の改革を促している。

 その核となるのが、交付税措置の見直しだ。これまでは各病院の許可病床数を基に決定していた交付税の配分(1床当たり約70万円)を、稼働病床数ベースに変更する方針が示された。つまり、休眠病床が多い病院は交付税が大幅に減ることになる。

医師の働き方にも影響?
 医師・看護師不足に陥っている地方の公立病院では特に、一部の病棟を休眠させて残りの病棟に看護師を集中配置し、高い看護配置を実現することで急性期病床を死守しているケースが少なくない。だが、総務省の新ガイドラインによる改革プランが実行されれば、休眠病床を返上したり、交付税の削減回避のため休眠病床を稼働させる動きが出てくるとみられる。仮に看護師を増やさずに稼働病床数を増やすと、各病棟の看護配置は薄くなるため、急性期医療を縮小して回復期や慢性期医療に転換せざるを得なくなるケースも出てくるだろう。

 現時点では、公立・民間を問わず、看護配置7対1の一般病棟はまだそれほど大きく減っていない。中医協の資料によると、2014年10月時点の7対1病床数は約36万6000床で、診療報酬改定前の同年3月時点の約38万床と比較すると1万4000床程度の減少にとどまる。

 だが、地域医療構想や公立病院改革などの動きが本格化すれば、診療報酬改定による誘導と相まって病床再編が加速するのは避けられないだろう。その動向次第では、病院個々の診療機能や医師の働き方が、がらりと変わることも十分考えられる。なる1冊です。

 ご興味のある方は、ぜひご案内ページをチェックしてみてください。



http://apital.asahi.com/article/news/2015051500013.html
新城市、公設の産科診療所 個室10床、17年4月に開設
2015年5月15日 朝日新聞

 新城市は14日、公設の産科診療所を2017年4月に開設する、と発表した。産婦人科医不足で06年4月に市民病院は産婦人科を休診。奥三河地方で出産ができる病院はなかった。医療法人から産科医の派遣を受け、2人態勢で24時間診療に当たるという。関連の予算案を6月定例会に提出する。

 市地域医療支援室などによると、昨年8月、稲沢市の医療法人「葵鐘(きしょう)会」から、市民病院での産科再開に向け、医師2人を10年間派遣する提案があった。市民病院で検討したが、異常分娩(ぶんべん)などの緊急時に対応できないことなどから再開を断念。市中心部に新たな産科診療所を建設し、医師の派遣を受け入れることにした。

 診療所は10床(全個室)を備え、産科医2人のほか、助産師および看護師16人、事務職員ら5人程度の職員で運営。月15~20件の分娩を見込む。3億~5億円の開設費には、合併特例債などを充当。医師派遣料などを含めて年間1億~2億円の赤字が予測されるが、市が補てんする。

(朝日新聞 2015年5月15日掲載)



http://www.nikkei.com/article/DGXLASDG15HBE_V10C15A5CR8000/
患者4万9000人分の情報紛失 昭和大付属病院
2015/5/16 0:39 日本経済新聞

 昭和大は15日、「藤が丘病院」(横浜市)の産婦人科に勤務する40代の男性医師が、以前勤務していた「横浜市北部病院」(同市)の患者ら延べ約4万9千人分の個人情報が入ったハードディスクを紛失したと発表した。

 大学によると、医師は横浜市内で車上荒らしに遭い、ハードディスク入りのかばんを盗まれたとしている。医師は神奈川県警に被害届を出した。

 大学総務課によると、ハードディスクには、2006年8月から14年3月に診察した患者の氏名や生年月日、住所、診断名や既往歴、主な治療内容などが記録されていた。大学付属病院では個人情報の持ち出しが規則で禁じられており、医師は「認識が甘く申し訳ない」と話している。

 大学は該当する患者の割り出しを急ぎ、確認次第、謝罪する方針。14日に再発防止策を検討する調査委員会を設置、今後、委員として外部の有識者も選ぶとしている。〔共同〕



http://www.asahi.com/articles/ASH5H41Q4H5HULOB009.html
患者ら4.9万人分データ入りHD盗まれる 昭和大医師
2015年5月15日19時34分 朝日新聞

 昭和大(東京都品川区)は15日、同大藤が丘病院(横浜市青葉区)の産婦人科の40代男性医師が患者ら約4万9千人分の個人情報の入った外付けハードディスクを盗まれたと発表した。

 同大によると、ハードディスクには、男性医師が昨年3月まで同大横浜市北部病院(横浜市都筑区)に勤務していた当時に取得した患者の名前や住所、電話番号など約3万5千人分と、病名など診療記録のデータ約1万3千人分が入っていた。個人情報の持ち出しは原則として禁止されていたという。

 9日朝、横浜市中区の駐車場で、自分の車から外付けハードディスクなどの入ったバッグが盗まれているのに男性医師が気づいた。神奈川県警伊勢佐木署が窃盗事件として捜査している。

 問い合わせは、同大横浜市北部病院(045・949・7800)へ。



http://mainichi.jp/select/news/20150516k0000m040083000c.html
再生医療:危険性の説明不十分 院長らに賠償命令
毎日新聞 2015年05月15日 21時34分

 脂肪から取り出した幹細胞を使った「再生医療」の副作用について十分な説明がないまま治療されたとして、兵庫県の女性(70)が東京都渋谷区の「さくらクリニック」の院長と担当医師(当時)に慰謝料など634万円の賠償を求めた訴訟の判決で、東京地裁は15日、院長らに184万円の支払いを命じた。森冨義明裁判長は「未確立な治療を受けるか否かを決めるのに十分な説明がされていない。治療方法の選択決定権を侵害した」と批判した。

 判決によると、女性は2012年6月、体のしびれの治療のため同クリニックを受診。担当医師から「幹細胞治療で症状が改善する可能性がある。車椅子の男性が歩行可能になった」などと説明を受けた。同年7月に第三者から採取した脂肪幹細胞を培養した製剤の点滴を受けたが、症状は逆に悪化した。

 判決は担当医師の説明について、治療内容などの同意書に女性が署名している点などから「危険性や予後について一応の説明はあったことは否定しない」と指摘。一方で、マウスの実験では異常が生じていないなどと安全性を強調し、呼吸困難などの合併症が出現する可能性は説明していなかったとし「治療を受けた場合の利害が分かりやすく説明されたとはいえない」と認定した。

 院長は取材に「医師が治療内容をおおむね説明し、患者も納得してくれていると思っていた。説明不足と指摘されたことは真摯(しんし)に受け止めている」と話した。【島田信幸】

 ◇医療者の説明責任、重大

 再生医療はiPS細胞(人工多能性幹細胞)の登場などで注目を集め、難病患者らからの期待も大きい。しかし、安全性や効果が十分に確かめられた治療法は少ない。

 日本では、検証が不十分な幹細胞治療が、生活習慣病や難病などさまざまな病気に効果が期待できる「再生医療」と称され、医師の裁量による自由診療で実施することが可能だった。原告の女性が受けた治療もその一つだ。民間クリニックで実施される例が多く、規制のない日本に海外から治療を受けに来る患者も問題になった。

 昨年11月、このような幹細胞治療の無秩序な拡大を防ぐため、自由診療で実施される再生医療を初めて規制する新法「再生医療安全性確保法」が施行された。新法では、今回の原告が受けたようなヒトの脂肪から取り出した幹細胞を培養して投与する医療行為は、国が認定する委員会の審査を受け、地方厚生局へ届け出ることが義務付けられた。治療後に患者の体に異変が起きたときも報告しなければならない。経過措置のため、実際の規制は今年11月から始まる。

 判決を受け、原告の代理人弁護士は「判決で医師の説明が不十分だったと認められた点は評価したい。安全性などが未確立な自由診療の再生医療では、一般の医療よりも厳密な説明義務が課せられるべきだ」と話す。法規制が始まるが、医療機関側は説明責任を一層徹底し、患者側も再生医療への正しい知識を持つことが求められる。【須田桃子】



http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201505/20150515_13026.html
<ネパール地震>震災経験踏まえ東北大支援へ
2015年05月15日金曜日 河北新報

 震災対応のノウハウを次の被災地へ-。東北大が、ネパール大地震の被災地向けに、感染症の予防と心の健康維持を呼び掛けるちらしやポスターを作成した。世界的な感染症学の権威と、東日本大震災を受けて同大が開設した災害科学国際研究所(災害研)との連携による被災地支援策だ。

 ネパールの被災地支援は、大学院医学系研究科の賀来満夫教授(感染症学)と災害研の富田博秋教授(災害精神医学)が協力して進める。
 賀来教授は東日本大震災でも、食事前とトイレ後の手洗い、せきをするときに手で口を覆うなど「感染予防のための8カ条」を作成。ポスターにして避難所に貼り出す活動をしてきた。
 富田教授も心的外傷後ストレス障害(PTSD)など被災者の精神疾患を調査し、被災者の心のケアの必要性を指摘している。
 賀来教授は今回、同大で学ぶネパール人留学生の協力を得て8カ条をネパール語に翻訳した。
 富田教授は新たに「こころの健康のための8カ条」をまとめ、これもネパール語版を作った。「災害体験や大切な人を失ったストレスで体と心が影響を受けるのは自然なこと」「つらいことは一人で我慢せず、安心して話せる人と気持ちを分かり合えるようにして」などと呼び掛けている。
 二つの8カ条は今後、現地に派遣される国際協力機構(JICA)の職員を通じて被災者が暮らすテントなどで配布。今後、インターネットなどを使って浸透させることも検討する。
 賀来教授は「8カ条は基本的な内容だが、東日本大震災の避難所で効果を発揮した。医療環境が厳しいネパールではもっと重要になる」と意義を強調。富田教授は「外国人医師が現地で一人一人のメンタルヘルスに対応するのは難しい。いかにして現地の人びとにメンタルヘルスの知識を広めるかが大事だ」と話す。



http://www.yomiuri.co.jp/local/hiroshima/news/20150515-OYTNT50166.html?from=ycont_top_txt
ネパールへ医療支援
2015年05月16日 読売新聞 広島

 ◇広島大留学生有志らが派遣チーム

 ネパール中部で4月に起きた大地震を受け、広島市内のNPO法人や広島大のネパール人留学生有志が支援団体「広島・ネパール アースクエィク・リリーフチーム」を結成し、医療スタッフの現地派遣などを始めた。世話人代表を務める渡部朋子さん(61)は「現地はまだまだ厳しい状況。ぜひ日本の皆さんに関心を寄せてほしい」と支援を呼びかけている。(大槻浩之)

 渡部さんはNPO法人「ANT(アント)―Hiroshima」(中区)の理事長も務め、平和教育や国際協力に従事。ネパールの支援活動には約20年間携わっている。ANTのほか現地の医療環境充実を目指すNGO組織「アンナプルナ脳神経外科医療協力会(AANI)」(同)など5団体が4月末に設立した。

 「リリーフチーム」から初めて派遣された鹿児島大脳神経外科特任研究員のマノズ・ボハラさん(31)(鹿児島市)が13日、広島市中区で、ネパールの被害の現状を報告した。

 ボハラさんは現地大学の医学部を卒業後、2009年に来日。14年に同大大学院博士課程を修了した。今回は5月5~11日に首都カトマンズで活動し、アンナプルナ脳神経総合病院で負傷者の手術を行うとともに、空いた時間は仮設テントの設立作業なども行った。

 ボハラさんの家族は無事だったが、病院スタッフの中には家族を亡くした人もいた。見慣れた建物も多くが倒壊、「衝撃は忘れられない」と語った。

 ネパールの医師の割合は日本と比べると少なく、医療機器も不足している。今回は他国のボランティアや日本から届けられた機器の助けもあって手術を行うことができた。ボハラさんは夏頃に現地に戻り、医者としての一歩を踏み出す予定で、「ネパールの生活環境の向上に貢献したい」と意気込んでいる。

 「リリーフチーム」からは現在1人の看護師を送り出しており、今月末にはさらに2人が医薬品などを携えて現地に向かう。

 募金は郵便振り替えで同NPOの口座(01300・8・90360)。備考欄にネパールと記入する。問い合わせはANT(082・502・6304)。



 広島市や公益財団法人広島平和文化センター(中区)も15日から被災者への募金の受け付けを始めた。

 募金箱を▽市役所▽各区役所▽平和記念資料館▽広島国際会議場▽広島市留学生会館――に設置。現金書留は広島平和文化センター国際交流・協力課へ送付。

 7月30日まで。集まった募金は日本赤十字社などを通し、被災者援助のための医薬品、飲料、食料、生活用品の購入費に充てられる。

2015年05月16日 Copyright © The Yomiuri Shimbun



http://www.m3.com/news/iryoishin/321162
鳥インフル、ヤコブ病は不適切病名か
WHOが病名のベスト・プラクティスを公表

2015年5月15日(金)配信 成相通子(m3.com編集部)

 鳥インフルエンザやクロイツフェルト・ヤコブ病、中東呼吸器症候群は病名として不適切――。地名や人名、動物名を含む病名は、不必要な悪影響があるとして、WHOは5月、感染症などの新しい病名を付ける際に避けるべきだとするベスト・プラクティスを公表した。各国当局や科学者、メディアに対し、それに従うよう呼び掛けている(WHOのホームページを参照)。( http://www.who.int/mediacentre/news/notes/2015/naming-new-diseases/en/ )

 ホームページで、WHOの福田敬二事務局長補は、「豚インフルエンザや中東呼吸器症候群などの病名の使用は、特定地域や経済分野にレッテルを貼り、意図しない悪影響を与えてきた」と指摘。「一部にとっては些細なことかもしれないが、直接関係する人々にとっては大問題。そのような名前は、特定の宗教や民族に対する反発を引き起こし、移動や貿易における不当な障壁になり、食用動物の不必要な殺処分につながる。人々の命と生活に関わる深刻な結果を招きかねない」と公表した理由を説明している。

 ベスト・プラクティスは、社会的影響を与えるような、一般名がまだない新たに発見・報告された人間の病気に限定され、既に普及している病名には適用されない。WHOは「科学者以外が名前を付けるケースも多く、一度名前が一般に普及すると不適切な名前でも変えるのは難しい。最初に未知の病を報告する人が適切な名前を付けることが重要だ」と指摘。仮に不適切な病名が公表されたり、使われたりした場合は、WHOが暫定的な名前を付け、不適切な名前が普及しないようにするとしている。

 病名の付け方として、基本方針と推奨される用語を紹介。基本方針では、「肝臓炎」など、一般的な記述用語は、多くのケースで適切に使用しやすいと指摘。その上で、正確な情報があれば、症状や罹患する可能性のある人々、重症度、季節性などのより具体的な用語を使うべきだとしている。またその病気の原因となる病原体が判明していれば、病名に含むべきだとしているほか、短く発音しやすい名前が好ましいとしている。

 病名に含まれるべきではないものとして、地域名(例:中東呼吸症候群、スペイン風邪、リフトバレー熱)、人名(例:クロイツフェルト・ヤコブ病、シャーガス病)、動物や食物の種類(豚インフルエンザ、鳥インフルエンザ、サル痘)、文化、住民、産業、職業への言及(例:レジオネラ症・在郷軍人病)、過度の不安をあおる用語を挙げている。

 適用されるのは、一般呼称に限定され、専門用語やWHOの定める「疾病及び関連保健問題の国際統計分類(ICD)」に影響を与えるものではない。

 ベスト・プラクティスのダウンロードはWHOのホームページから。



https://www.iwate-np.co.jp/cgi-bin/topnews.cgi?20150515_11
高校生、医療現場に理解 遠野で「ふれあい看護体験」
(2015/05/15) 岩手日報

 遠野市松崎町の県立遠野病院(菅原隆院長)で15日、「ふれあい看護体験」が行われ、高校生8人が医療現場の仕事に理解を深めた。

 遠野、遠野緑峰、花巻東の3校の生徒が参加。処置室で採血の様子を見学したほか、若手看護師のアドバイスを受け、入院患者の足を洗った。

 生徒は「お湯の温度はちょうど良いですか」「気持ちいいですか」と声を掛けながら慎重に手を動かした。お年寄りは「幸せだ」と笑みを浮かべ、孫のような「看護師」に感謝した。



http://apital.asahi.com/article/news/2015051500014.html
産婦人科見込み随契、開設困難で違約金請求 交野市
2015年5月15日 朝日新聞アピタル

 交野市が随意契約で市有地を売却して完成した病院で、契約前に計画していた産婦人科開設の見通しが立たないとして、市は交野病院(同市松塚)を運営する社会医療法人信愛会に対し、1億4550万円の違約金を請求した。12日付。

 交野病院は産婦人科なしで今月1日に開院した。市は「産婦人科開設が随意契約の重要な条件」として病院側の債務不履行を主張。売買代金の3割に相当する違約金を請求している。

 信愛会は産科の充実を掲げた市の要請に応じ、交野病院を市有地の工場跡地に新築移転して産婦人科を含めた総合病院とする計画を2011年に市に示した。市有地売却は一般競争入札が原則だが、市は「医療行政の充実を図れる」として病院と随意契約を結び、12年に4億8500万円で売却した。病院はその後、産婦人科医を確保できないことなどから開院時の産婦人科開設を見送り、今年3月には「確約が出来ない」と市に文書を提出していた。



http://www.m3.com/news/iryoishin/320858
初期研修、診療の幅と専門性のバランス必要
若手医師による若手医師のための教育体制構築を

2015年5月16日(土)配信森田麻里子(仙台厚生病院麻酔科)
 医師は、生涯にわたって学び続けることが必要だ。学生時代に一通りの知識を学んでも、それでは不十分だ。日々更新される膨大な医学知識を一人で全てカバーすることは不可能であり、初期研修医以降になると知識の幅広さと専門性のバランスが重要になる。
 しかし、時代や場所によって求められるバランスは異なり、一定の見解はない。40歳代の先輩医師は「20年くらい前までは、早いうちに専門性を高めることが求められ、医学部卒業後すぐに大学で専門的な診療に従事していたが、結果として専門以外の疾患を診ることができないことによる弊害が出現した」という。現在はその反動で、各科をローテーションする研修制度が整備されたものの、逆に何でも幅広く診療できることが重視されすぎていると感じる。
 初期研修医が内科の基本を学ぶことは重要だが、そのために必ずしも全ての科をローテーションする必要はない。例えば、私が初期研修を行った亀田総合病院(千葉県鴨川市)では、内科系は総合診療科2カ月の他に、6カ月の選択期間が与えられていた。2カ月ずつ3つの診療科をローテーションし、さらに自由選択期間も使って他の内科系診療科も回るのが一般的であった。
 私は循環器内科と血液内科を3カ月ずつ選択した。これは、より長い期間同じ科にとどまり、より重症な症例を診た方が、内科一般の管理について深く学べるのではないかと考えたからだ。実際、どの科であっても電解質補正や感染症治療などは共通しており、その上に心不全の管理や、化学療法といった専門的な治療が乗っている。
 また、短期間のローテーションでは、異動のたびに上級医や看護師と人間関係を作り直し、科ごとに異なるルールやスケジュールに合わせていかなくてはならない。入院患者が発熱した際、一通り自分で診察、検査を行ってから連絡してほしいという上級医もいれば、何もせずにまず報告するべきだと考えている上級医もいる。科が変われば病棟が変わるので看護師の名前を新しく覚え直さなければならないし、出勤時間や休日のサイクルも変わるので体を慣らすのも大変だ。新しい環境に慣れるのが精一杯で、専門治療の形式を学ぶだけで終わってしまった経験もあり、多くの科を回れば回るほど良いというものではないと感じた。
 それならば、初期研修中は特に緊急性が高い疾患について学びつつ、基礎を身に付けるのも一つの道ではないか。先輩の血液内科医は「研修医時代に半年以上をCCUで過ごしたことが、後々、血液内科医として診療する上で役立った。心臓疾患は、専門医を呼んでいる余裕がないことがある。不整脈や心筋梗塞などの緊急対応に慣れたため、余裕を持つことができた」と言う。重要なのは、緊急性が高い疾患や重症疾患の対応をきちんと身に付けることだ。そのためには、何もかもローテーションするのではなく、必要な科を選択し、集中して研修するのは良い方法だ。
 現在、私が勤務する仙台厚生病院(宮城県仙台市)も、初期研修の在り方について、侃々諤々の議論を続けている。
 仙台厚生病院は、循環器・呼吸器・消化器に特化した約400床の専門病院だ。宮城県内だけでなく、福島県や岩手県からも緊急性が高い疾患や重症症例の搬送・紹介を多く受け入れており、心筋梗塞や大動脈解離、消化管出血から気胸、胆嚢炎まで、緊急性が高い症例の対応を重点的に学ぶことができる。2014年の年間の実績を見ると、冠動脈のカテーテル治療が約1100件、大動脈解離の手術が約90件、消化管出血クリッピングが約400件と、症例数は非常に多い。循環器・呼吸器・消化器の内科や外科を目指す研修医にとって魅力的なのはもちろんだが、例えば産婦人科や整形外科を目指す研修医にとっても、充実した研修を提供できるのではないかと考えている。自分の担当患者が胸痛や腹痛を訴えた時、その分野の専門家でなくても、緊急性の判断から初期治療までしっかりできる医師を育てたい。
 また、当院は理事長のリーダーシップの下で非常に良い経営状態を保っており、2012年度の医療法人等の決算の利益率は16.5%と全国トップだった(『医療法人など売上トップ100、1位は日赤』を参照)。これから若手医師の教育に投資していくこととなり、この2月に各科の若手医師が集められ、より良い教育を提供するためのプロジェクトチームが発足した。私もチームに参加し、議論を重ねている。
 当院は豊富な症例数とレベルの高い診療内容が長所であり、後はソフトの面、運用を整えていくことが重要と考えている。例えば初期研修医のヒアリングでは、診断が付いた状態で来院する患者が多いため、自分で診断するトレーニングが不足しているという意見が出た。そこで東京都立墨東病院(東京都墨田区)で研修医の指導経験を持つ医師が手を挙げ、自主的に研修医と一緒に救急で診察を行い、診断を考える試みを始めたところだ。また、循環器疾患は季節性がある。心筋梗塞が多いのは冬場なので、研修医の人数がさほど多くなければ、できるだけ冬場にローテーションしてもらうなどの調整が可能かもしれない。
 ここでは、病院管理者ではなく、若手医師が中心となって自分たちの教育がどうあるべきかを考えている。仙台という場所で今の時代にどんな医師が必要とされているか、私達自身が考え、教育制度を変化させ続けなくてはならない。
 時代や場所によって、初期研修医に求められる知識の幅と深さのバランスも様々である。それぞれの病院が独自の魅力を打ち出して適したバランスの教育を提供することが必要であり、そのためには当事者である若手がもっと考え、声を上げていくべきだ。仙台厚生病院の研修教育が、その一つとしてより魅力的になるよう、知恵を絞っていきたい。



http://mtpro.medical-tribune.co.jp/mtpronews/1505/1505035.html
特定機能病院取り消し受け,6月から全国で集中立入検査
厚生労働相がタスクフォース設置

[2015年5月15日] MT Pro / Medical Tribune

 大学病院などで特定機能病院の承認取り消しが相次いだ問題を受け,5月14日,厚生労働省は塩崎恭久厚生労働相を本部長とする「第1回大学病院等の医療安全確保に関するタスクフォース」を開催した。今年(2015年)6月から厚労省が文部科学省などと連携し,全国の大学病院の医療安全管理体制の実態を集中的に検査することを明らかにした。第1回会議では立入検査の目的と項目案が話し合われた。

「関連学会へも取り組み求めていく」

 同タスクフォースは,今年4月30日に東京女子医科大学病院と群馬大学医学部附属病院の特定機能病院の承認取り消しを厚労相に提言した社会保障審議会医療分科会の要請を受けて設置された。

 会議の冒頭,塩崎厚労相は「今回,2つの特定機能病院以外にも聖マリアンナ大学病院をはじめ,高度の医療を担う病院において重大な医療安全上の問題が生じている。今後の立ち入り検査において,重点的な検査指導が求められる。また,医療安全に関する重大な事案が相次いだ背景として,病院管理者が権限と責任を持って病院の管理・運営を行うことが実質的にできていないなどのガバナンスの問題が指摘されている。こうした大学病院のガバナンスに関する体制を抜本的に見直し,医療安全を確保するための対応策を講じるためにはまず全国全ての大学病院の医療安全に関する管理運営の実態を適切かつ迅速に把握する必要があり,それなくして国民からの信頼を回復することはないと考える」と挨拶の言葉を述べた。

 同タスクフォースは厚労相の他,医政局長(本部長代理),各部局の課長や室長で編成。顧問として社会保障審議会医療分科会会長の楠岡英雄氏,中央大学法科大学院教授の野村修也氏,NPO法人ささえあい医療人権センターCOML理事長の山口育子氏が参加する。

 大臣への意見書を取りまとめた楠岡氏は「これまでに例のない特定機能病院の取り消しを重く見ており,こうした(承認取り消しの)意見書を出したのは初めて」と説明。承認を取り消された病院への継続的な指導の他,高度医療を行う病院への立入検査の強化や医療安全管理体制の見直しを提言したと述べた。

 また,高難度の新規医療技術に関連した死亡事案が連続して起こったことについて「こうした技術を導入するに当たってのインフォームドコンセントのあり方や術者の技量や指導体制の医療安全に対する基本的な考え方を整理し,周知する必要がある」と述べ,関連学会にも取り組みを求めていくべきとの考えを示した。

今回の立入検査の目的は「監視指導ではなく原因分析」で一致

 厚労省は医療分科会や顧問らの意見書を踏まえ,大学病院への集中検査での確認事項の案を提示。開設者(法人の長)と管理者(病院長)の関係や管理者に付与されている権限を含めたガバナンスに関するルールや高難度新規医療技術の導入に当たってのルール,インフォームドコンセントの様式や手順,実施状況などの確認事項を挙げた。

 会議で論点の1つとなったのは,医療法25条の規定に基づく立入検査の目的と手法について。場合によっては監視指導にも踏み込むことが可能なため,新たに特定機能病院の承認取り消しの事態も想定される。この他,一般的な立入検査では,法令に沿った管理が行われているかがチェックリスト方式で行われることが多いようだ。

 特定機能病院の承認が取り消された施設においては,高難度新規医療技術に関連した死亡事案の院内報告体制が機能していなかったことや,インフォームドコンセントや診療過程の記載が十分でなかったことなども問題とされている。そのため,今回の立ち入り検査では,あくまで実態把握に基づく原因分析が重要との指摘が相次いだ。顧問からは「チェックリストでは“やっていますか?”“はい”で終わってしまう」「“インフォームドコンセントは大事”とみんな分かっているが,医療現場で理念が共有されているのか,それとも“他の施設もやっているから”と手続きとしてだけ行われているのかでは違う。構成環境の違いをきちんと把握できるような検査が重要」「指導ではなく実態把握でないと,検査される側も身構えてしまう。問題が聞き出せないとなぜうまくいっていないかが解決しない」といった意見が出された。

 本部長代行を務める二川一男医政局長は「今回の立入検査で何かが見つかっても処分というのではなく,あくまで実態把握に重点を置く。秋に行われる予定の調査結果の取りまとめを踏まえて今後の方針を決めたい」との見解を示した。

 同タスクフォースは6月上旬までに集中検査項目を決定し,同月から3カ月を目処に集中立入検査を実施,今年秋頃に検査結果を取りまとめる予定。

(坂口 恵)



http://www.m3.com/news/iryoishin/317431
「医局への忠誠心減っている」「医師は異動しすぎ」◆Vol.15-2
医局・転職に対する思い【医局医師編】

2015年5月16日(土)配信 高橋直純(m3.com編集部)

Q31: 転職や医局などについて、自由にご意見をお書きください。 
医局に所属している医師337人と医局に所属していない医師163人の計500人の勤務医に、転職や医局について、自由に意見を聞いた。熱のこもった回答を選りすぐって、3回に分けて紹介する。第2回目も医局医師の声から。

■医局の今後

医局の生き残りしか考えていない。
いろんな意味でもっとオープンな環境になればいいと思う。
以前は医局人事で転勤がほとんどだったが、現在は斡旋専門会社もあり、自由度が増している。
医局制度がなくても機能している国がある以上、なくすべき。
インターネットで簡単に求人を募集・検索できる今、医局制度は今後破たんすると思う。
臨床研修制度により、医局の力を削ぐ目的は達成されたと思います。
医局に属していればキャリアパスが提示されており、将来像も描きやすかった。反面、医局から離れて自力でポストを得るためには、大きな努力やアピールを要した。医局主流派から敵視される危険性もあった。最近では、始めから入局しない若手医師が増え、学閥に捕われずに、自由に病院間を渡り歩ける雰囲気ができつつあるように感じる。
医師の転職あっせん会社が雨後のタケノコのように増えてきた いまだに医局人事で動いている人の方が多いように見えるが、需要がそれだけあるのか?不明。
ここ数年でだいぶ医局の様子が変わってきたと思います。医局に対する忠誠心みたいなものは以前よりかなり減っていると感じます。
転職案内を目にすることが最近とても多い。新研修制度の影響でニーズが増えていると感じるが、その分、根無し草の先生が増加しているのかなと、余計な心配をしている。
今の時代は医局に頼らなくてもいいと思う。
安定した職場が欲しいが、今時ない(居たいなら学会活動をしないといけない)。

■転職・開業について

転職するとそこでは即戦力を期待されるが、そんなにうまくいく人はごくわずか。逆に経験が少なくなるような気もします。
勤務医はポストが限られているので、開業の方が現実的だと思っています。
転職?異動のことですか?医師は転職しません。医師は異動しすぎだと思います。困るのは患者様です。
キャリアアップして医療の質を向上させるためであるなら転職はよいと思う。
自分の希望、価値観、ライフスタイルに応じて転職していけばよい。
開業時期に関して医局内の他の医師との調整が必要になる。声の大きい人の希望が優先される傾向にある(希望の時期に退局できない)。
ある程度医局ですべきことをした後にも評価されずに雑用をこなすようなら、転職・退局を考慮するが、できれば円満に進めたいので、通常人事で大学外病院に出向し、その後開業準備を進めていきたい。
転職については、時々考えるが、今後の人生設計が定まっていないので、ぼんやりと考えるだけ。医局制度については、特に不満はない。
あまり転職回数が多いと慣れてしまうのか、すぐに退職してしまうような気がします。

■その他

やはりフリーは信用できない。
一定年数が経つと飽きてきてモチベーションが保てないので、転職したい。
安定した給料が欲しい。
標準治療が行えればどちらでもいいでしょう。
本人がしっかりしていれば、転職も医局もどうでもいいことだ。
悔いのない医師人生を送るべきであり、転職・医局などはその過程。
医局、同門会の存在は大きい。
子供を育てていく上で、よりフレキシブルに働ける職場を探したい。
自分にとって良い環境であれば転職でも医局への所属でも良いと思う。
いい条件があれば転職します。

  1. 2015/05/16(土) 07:21:34|
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