Doctor G 3 のメディカル・ポプリ

地域医療とプライマリケア、総合診療などに関係したネット上のニュースを記録。医学教育、研修、卒後キャリア、一般診療の話題、政策、そしてたまたまG3が関心を持ったものまで。ときどき海外のニュースも。

5月13日 

http://tabi-labo.com/120649/okinawa-airplane/
深刻な医師不足が進む沖縄。今、最も必要なのは「医療用飛行機」
TABILABO 2015.05.13

沖縄の人口の1割は、何が起きても救助されない

沖縄の人口の約1割は、たとえ重体で命の危険に晒されていたとしても救助されない。医師がいないため、助けに行くことが出来ないのだ。これはドラマの話でもなければ、海外で起きていることでもない。今この瞬間、日本で起きている、れっきとした現実だ。

救える命を見過ごすわけにはいかない。民間救急ヘリを独自に運用

救命救急では、処置までの時間が明暗を分ける。しかし、沖縄では、本島の北部地域でさえ病院から車で2時間かかってしまう。そのため、搬送中に亡くなってしまう患者も多かった。

そこで立ち上がったのは、北部地区医師会病院で副医院長を務める小濱正博医師。ひとりの患者を助けられなかった経験から「自分にできる全てのことはやりたい」という思いを胸に、救急ヘリチームMESHを設立。救急ヘリがあれば、沖縄本土のどの場所にでも15分以内で駆けつける。
救急ヘリの運用の本場オーストラリアで学び、全国から選りすぐりの医師を集めた。こうしてスタートしたMESHの活動は、これまで多くの命を救ってきた。運用資金の不足により一時運用が中断されることもあったが、有志の援助により復活、現在は再び活躍している。

「命を守る翼」を求めて・・・

しかし、その活動にも限界が・・・。現在は沖縄県とMESHによって2機の救急ヘリが運用されているが、安全に飛べるのは50kmが限界。しかし、離島までの距離は400km。ヘリコプターが届かない場所では、未だ医師が辿り着けないが故に、命を落としている人がいるのだ。

しかし、小濱医師は諦めていない。離島までの距離をカバーすることができるたったひとつの選択肢。それは、飛行機だ。ビーチクラフト社の6人乗りの飛行機は、全速力でも1200km以上の航続距離を誇る。この飛行機を導入できれば、離島まで含めた沖縄本島から県内全域の島々へ迅速に駆けつける。これはまさに、命を守る翼なのだ。

現在小濱医師は、この飛行機を購入するための支援を、READYFORで募っている。ステッカーや小濱医師の執筆した書籍がもらえるだけでなく、この飛行機に名前やスポンサーロゴをプリントできる。
今も離島に住む14万人を救う、命を守る翼と共に、大空を駆けよう。

このプロジェクトに関心のある方は → https://readyfor.jp/projects/mesh



http://www.asahi.com/articles/DA3S11749996.html
医師への謝礼、公開義務外 薬の臨床研究規制法案 厚労省
2015年5月13日05時00分 朝日新聞デジタル

臨床研究規制法案の概要
05131_20150514054640e00.jpg

 製薬大手ノバルティスファーマの高血圧治療薬ディオバンの論文不正事件などを受け、臨床研究を規制する法案を検討している厚生労働省は12日、法制化の枠組みを自民党の合同会議に示した。製薬企業から研究機関や医師への資金提供の公開は、臨床研究にかかわる資金のみ義務化し、原稿執筆や講演への謝礼などは除外するとした。

 製薬企業からの資金提供は、業界団体の日本製薬工業協会が一昨年から自主的に公開を始め、昨年からは医師個人別の原稿や講師の謝礼なども対象にしている。ただ、業界の自主ルールによる公開は各社でばらつきがあり、厚労省は具体的な公開内容や方法を法律で定めるか検討していた。

 厚労省が示した法案の枠組みでは、製薬企業に対し、臨床研究に関する資金の提供状況の公開を義務づけるとした。厚労省によると、研究開発費や、学術振興・研究助成を目的とした奨学寄付金などを想定する。それ以外の講演料や原稿料などは、研究に直接関係ないとして対象から外し、業界の自主的な取り組みに委ねるという。

 厚労省のまとめでは、協会に加盟する72社からの資金提供総額は2013年度で約4768億円に上る。そのうち、公開義務づけの対象と想定される研究開発費などは約2952億円。一方、除外される見通しの資金の中では、講演料や原稿料が計約295億円となっている。

 米国では、製薬企業から医師らへの10ドル以上の金品提供の公開が罰則付きの法律で義務づけられ、インターネットで閲覧できる。

 薬害オンブズパースン会議の水口真寿美事務局長は「臨床研究をゆがめる背景には、医師と製薬企業との不適切な関係がある。臨床研究に関わっている医師が、その企業から謝礼を受け取っているケースもある。医師と企業との経済的な関係をすべてオープンにすることが重要だ。研究資金に限定するのはおかしい」と批判する。

 また、自民党合同会議では、規制対象とする研究範囲も議論された。これまで厚労省は「未承認または適応外の医薬品などを用いた研究」と「広告に用いられると想定される研究」を対象としていたが、群馬大病院で腹腔(ふくくう)鏡による肝臓切除手術を受けた8人が死亡した問題が発覚。保険適用外で、臨床研究として実施されるべき高難度手術を対象に含めるかどうかも検討課題として浮上している。

 (桜井林太郎、武田耕太)



http://mainichi.jp/select/news/20150513k0000m040125000c.html
臨床試験:資金提供、公開義務化へ…製薬企業などに
毎日新聞 2015年05月13日 07時20分

 降圧剤バルサルタン(商品名ディオバン)の臨床試験疑惑を受け、厚生労働省は12日、製薬企業などから研究機関への臨床試験に関する資金提供の公開義務を新たな法規制に盛り込む方針を明らかにした。業界の自主ルールに任せていた従来の対応からの転換になる。ただし、研究者個人に提供される講師謝金や原稿料は公開対象から外しており、今後議論になりそうだ。

 ◇厚労省が方針

 厚労省が自民党のプロジェクトチームに示した案によると、全ての製薬企業や医療機器メーカーに対し、臨床試験に関係する資金の提供状況について公表するよう義務付ける。厚労省が公表状況を監視し、漏れがあった企業には行政指導する。改善されない場合の罰則も検討する。

 製薬企業が研究機関に提供する資金には▽研究開発費▽研究振興などを目的にした「奨学寄付金」▽原稿料や講師謝金−−などがある。義務化が想定されるのは、このうち研究開発費、奨学寄付金など。一方、研究者個人に提供される謝金や原稿料、医療関係者に情報提供するために開く講演会や説明会などの費用は、公開対象から外される方向だ。

 資金提供を巡っては、既に製薬業界の団体が2012年度分から、医療機器業界が13年度分から公開を順次始めている。厚労省は当面は業界の自主的な取り組みに委ねる姿勢だったが、政府内により高い透明性の確保を求める声があり、方針を転じた。規制が実施されれば、業界団体に属さない企業も対象になる。

 海外では、米国が製薬企業などに、医師らに10ドル以上支払った謝礼や物品提供などの国への報告義務を課しており、報告漏れには1件当たり最高10万ドル(年間最高100万ドル)の罰金が科せられる。欧州では業界による自主対応にとどめている。【河内敏康、八田浩輔】



http://www.asahi.com/articles/ASH5F45SNH5FPTIL00B.html
関西医大病院の医師、覚醒剤使用の疑い 大阪府警が逮捕
2015年5月13日13時41分 朝日新聞デジタル

 覚醒剤を使用したとして、大阪府警が関西医大付属枚方病院(大阪府枚方市)の医師小林慶儀(よしぎ)容疑者(29)=大阪市住吉区東粉浜2丁目=を、覚醒剤取締法違反(使用)の疑いで逮捕していたことが、府警への取材でわかった。

 枚方署によると、小林容疑者は4月下旬~5月8日に覚醒剤を使用した疑いがある。8日午後9時ごろ、1人で同署を訪れ、「覚醒剤をやった」と申告。尿検査で陽性反応が出たため、緊急逮捕したという。自宅とは別に借りている枚方市内のマンションで使用したと説明しているという。

 関西医大の高井俊・総務部長は取材に「事実関係を確認しているところです」と話している。小林容疑者は医学部皮膚科学講座の助教を務めているという。



http://www.m3.com/news/iryoishin/320382
シリーズ: 安倍政権の医療制度改革
診療報酬「病床再編する体系に」、経済財政諮問会議
社会保障の支出抑制方針、明確に打ち出す

レポート 2015年5月13日(水)配信 池田宏之(m3.com編集部)

 政府の経済財政諮問会議は5月12日、財政上の最大の目標である2020年度の基礎的財政収支(プライマリー・バランス)黒字化に向けた論点整理の総論について議論した(資料は内閣府のホームページに掲載)。民間議員などからは、診療報酬を、病床再編や医療費の地域差解消などを促す体系への移行を求め、2016年度改定についても「制度改革等を大きく前進させる必要がある」と指摘する資料が出された。

 社会保障も含めた公共サービスについては、「質の維持」を強調しているものの、終了後の会見で、経済財政策担当の内閣府特命大臣の甘利明氏は、社会保障を含めた公共サービスへの公的支出削減する方針で一致した点に言及し、診療報酬なども含めて全体を抑制する方針が明確に打ち出された(『財務省、「マイナス改定必要」の考え示す』を参照)。6月末には、骨太の方針を示す。

「公共部門の産業化」方針

 この日は民間委員4人の連名で、「論点整理・総論」が示された。論点整理の一番の方針となっているのは、安倍晋三首相が強調してきた「経済再生なくして財政健全化なし」の方針。社会保障などの公共サービスの位置付けは主に「公共部門の産業化」を見据えて設定されていて、「サービスの質や水準を低下させることなく、経済を下押しすることなく公的支出の抑制を実現する」としている。2020年度のプライマリー・バランス黒字化に向けては、2016年度から2018年度にかけての間を「集中改革期間」と位置付け、2018年度における進捗状況評価のための設定をする方針。

 終了後の会見で、甘利大臣は、「社会保障と地方財政は、歳出改革の重点分野として取り組む」「公共サービスの質を維持して、公的支出の抑制を実現することが重要で、このために公的分野の産業化やインセンティブ改革を協力に推進する」点などで、意見の一致が見られたとの認識を示した。

インセンティブ、実質的ペナルティの可能性も

 民間議員の示した資料において、全体のシナリオの中では、改革工程を具体化するために「公共部門の産業化」「インセンティブ改革」「公共サービスのイノベーション」の3つが柱となっている。その上で、「特に、改革初年度に当たる2016年度予算においては、診療報酬の改定を含め、制度改革等を大きく前進させる必要がある」と個別項目として言及されていて、財政制度改革を進める上で、診療報酬は大きなターゲットとなる見込み。

 具体的に「公共部門の産業化」では、社会保障関連分野の産業化を見据えられている。医療分野においては重症化予防や健康増進による生活習慣病等に係る医療費の伸びの縮減への期待を示して、保険料や自己負担・国庫負担の増加を抑制する方針。さらに、高齢者向け住宅や輸送サービスなどニーズに応じた新たなサービス供給を拡大する考え方も示されている。

 「インセンティブ改革」においては、「結果の平等を保証する仕組みから、頑張る者を支える仕組みへのシフト」を掲げている。健康ポイントの普及や後発医薬品使用率などで健康保険者にインセンティブを与えるように求めている。総額でのキャップをはめるような一律削減の方針については、甘利大臣は従来から否定的で、この日の会見でも「一律カット方式の副作用で、経済が失速し、税収が上がらないとカットの意味がなくなる。慎重に対応しないといけない」と述べた。

 診療報酬については、「診療報酬を活用したインセンティブ改革を通じて病床再編、過剰投薬防止、医療費の地域差解消等を促す報酬体系への意向を加速する」との方針。「病床再編等に関わるインセンティブ改革では、地域医療構想を実質的に前倒しで実現できるよう、診療報酬改定等により、来年度から最大限の取り組みを開始する」としており、病床再編を見据えた診療報酬改定を求めている。

 政府は「インセンティブ」を強調し、「インセンティブがつかないのもペナルティ」(甘利氏)としてきた。ただ、公的財源の支出を全体として抑制する方針である以上、政府方針にそぐわない医療機関等に対しては、経営などへの実質的なマイナス影響を及ぼす施策になる可能性もあり、「インセンティブ」を強調する意図の裏に、実質的なペナルティが潜んでいる可能性は十分にある。

高齢化要因の増は容認

 民間議員の資料では、消費税率については、「社会保障制度を維持するため、経済環境を整える中で、消費税率の10%への引き上げを実施する」と明示。ただ、プライマリー・バランスの黒字化を重視する政権と歩調を合わせる形で、公共サービスにおいての「企業等民間のシェアが拡大し、課税ベースが拡大することで、新たな税収増に結びつく」ことへの期待が示されている。具体的には、医療や介護分野への投資拡大などで、公共部門を「成長の新たな軸」とする方針が資料に盛り込まれている。甘利大臣は、従来公共部門の改革について、「(公的支出の減少と成長産業化の)二兎を追いかけ二兎を得る」と説明してきており、医療などへの民間企業の参入への期待が高いことを伺わせている。

 また社会保障については、地方財政など含めて、歳出改革の方針を設定する必要性や、高齢社会による需要増を見据えた上で、「増加を高齢化要因の範囲内に抑制すべきではないか」と求め、高齢化要因による伸びは、財務省同様、容認する方針となっている。



http://medical.nikkeibp.co.jp/inc/mem/pub/series/yakushiji/201505/542084.html
連載: 薬師寺泰匡の「だから救急はおもしろいんよ」
良い初期研修病院の選び方とは?

2015/5/14 薬師寺泰匡 日経メディカル

 最近、研修医集めのためにあちらこちらの説明会に行くことが多い僕です。なにぶん世間様を騒がせた怪しい法人なので、日々の診療とか、その施設で働いている僕のようなお医者さんの素性とか、当院で研修したらどうなるかということを実際に語る場がないと悪いイメージが付きまとってしまうのです。そういう活動は結構実るもので、レジナビフェアなどで声を掛けた学生が病院見学に来てくれることも多々あります。話せば分かるのです。

 さて、あちこちでどんな研修ができるかということについて語るのですが、何度も学生と話していると学生が何を求めているかなんとなく分かってきます。求めるものをすべて与えるのが正しいとは思いませんが、双方の思いが一致するとお互いに幸せになれます。

 というわけで、今回のテーマは初期臨床研修病院をどうやって選ぶかという話です。いったいこのコラムをどれだけの医学生が読んでくれているのかわかりませんが…。

研修病院を選ぶ上で一番大切なこと

 研修病院としてブランドが確立している病院はさておき、多くの病院が初期研修医に入職してもらうためにアレコレ活動していると思います。若者がいると盛り上がりますし、組織の新陳代謝を上げることは大切なことです。

 で、様々なものをウリにしていろんな研修プログラムが組まれていますが、いまいち学生に響いていないと実感することがあります。プログラムの魅力が、学生に届かないのです。おそらくこの根本的な原因は、学生の目標設定があいまいであることではないかと思います。

 初期臨床研修の目的は、一言で表すと「お医者さんとして働けるようになること」だと思います。まぁ入職しただけで医師として働ければ苦労はありません。医師として働くための準備段階の臨床研修ですが、その目的と意義については医師臨床研修に関する省令で次のように述べられています。

 臨床研修は、医師が、医師としての人格をかん養し、将来専門とする分野にかかわらず、医学及び医療の果たすべき社会的役割を認識しつつ、一般的な診療において頻繁に関わる負傷又は疾病に適切に対応できるよう、プライマリ・ケアの基本的な診療能力(態度・技能・知識)を身に付けることのできるものでなければならない。


 そういうわけで、臨床研修は基本的な診療能力を身に付けることが目標なのです。この「基本的な診療能力が身に付くかどうか」を考えることが研修病院を選ぶ上で最も大事なことなのですが、なぜかその基本的診療能力を高める方向に話が進まないことが多いです。

 前置きが長くなってしまいました。今回はこの基本的診療能力が身に付く病院かどうかを判断するために何に着目したらよいかという点に関して、僕の考えを述べておきます。シャワールームがあるとか当直室がきれいだとかショッピングモールが近いとか食堂のご飯がおいしいとかいうのは、その次のおまけの話です。

良い研修病院選びを良い部活動選びに置き換えて考える

 さて、理想的な研修病院ってどんなところかを考えるに当たり、単純な話から考えてみます。

 僕は大学時代に水泳部に所属しており、よく部活動で新入部員の勧誘をしていました。基本的な力を身に付けるということを水泳に置き換えるととっても話が簡単なのです。プールに感謝しつつ、競技会でのお作法を学び、一般的な水泳競技に対応できるように基本的泳力(四泳法で最低50mは…)を付けられたらOKです。では最低限泳げるようになる水泳部に必須なことはなんでしょうか?

(1)泳がせてくれること
 どんなに理論を学んでもプールでぷかぷかと体を浮かせないことには何も生まれません。やってみなければできないものはできないのです。プールのある学校とプールのない学校では練習量に差が出て当然だと思います。

(2)泳ぎ方を教えてくれること
 泳がせてくれるとはいっても、いきなりプールに突き落として「がんばれ!」ではどうにもなりません。物事には順番があります。できることなら一緒にそばで教えてくれるコーチがいれば幸せですが、部活内ではなかなか難しい部分もあるかもしれません。隣で一緒に泳ぐ仲間がいるだけでも変わるかもしれませんが…。とりあえず、お互いに教えあったり、先輩から教わったりという環境って本当に大切な部分です。

(3)適切な情報を扱っていること
 どんな指導をしたら効率よく泳法をマスターできるか、どんな練習が効率よく泳力アップにつながるかという情報を常にアンテナを張って収集し、自分たちの練習に取り入れることは大事です。根性論だけでは泳げませんし速くなれません。それから、きちんとしたルールを知り、部内で徹底していることが大事です。ルールなしで競技会には参加できません。

(4)目標が定まっていること
 医学生の大会である日本医学生総合体育大会を目指して練習するもよし、インターカレッジ目指して練習するもよし、健康増進のために○kg痩せるというのが目標でもよし。何か目標を掲げないと、ダラダラして頑張れません。仲間が同じ目標を持っていると最高ですね。

 とまぁ、こんなところかと思います。今度はこれを臨床研修に置き換えてみます。最低限診療をできるようになる研修病院に必須なこととはなんでしょうか?

(1)診療させてくれること
 これが、結構ハードルが高かったりします。とっても大事だと思うのですが、実際には見学になってしまったり、座学に時間が割かれたりということで、臨床を満足に体験できないうちに研修が終わってしまうこともままあるようです。確かに、患者さんの安全と利益を守りつつ最前線で研修医が診療するというのはなかなかに大変なことです。そこを押して、実体験ができる病院に行くのがやっぱり大事だろうと思います。研修医がどの程度診療に関わっているのかという点は見ておくべきポイントです。

(2)診察のお作法を教えてくれること
 「見て学べ」的なところが多いかもしれません。でも、適切な問診や診察、手技というのがどんなもので、自分はそれを適切に行えているかどうかの評価をきちんとしてくれる人がそばにいないとなかなかに辛いものがあります。よく屋根瓦制度などと言われますが、頼れるアニキ、アネキがいるかどうかは大事な部分です。部活で言えば先輩ですね。気があうか合わないかももちろん重要なポイントです。

 また、教育の機会がどれだけ設けられているかは大切な着眼点だと思います。ベッドサイドでの学習や、教育カンファレンスがどのくらい行われているかチェックしましょう。

(3)適切な情報を扱っていること
 世界標準はどんなものか、エキスパートオピニオンはどうなっているのか。この辺の区別をきちんとしているかどうかというのは大事なところです。標準治療は日々変わっています。頼れるアニキやアネキが本当に頼っていい人なのかを判断する必要があります。

 これは、頼るべきアニキやアネキがどのように情報収集したり教育を受けたりしているのかという点に着目すればよいのだと思います。見極めは難しいですが、最前線で働く医師に「なんでこんなことするのでしょう?」とか「どうしてこの薬つかうのでしょう?」などと聞いて、何を根拠に治療をしているかを聞いてみたら良いと思います。スタンダードには目もくれず、独自路線を突っ走って好成績を残す病院もあるかもしれませんが、やっぱり標準治療というものを行えるようになることが第一です。最終的に、自分で情報収集できるようにならなくてはなりません。

(4)目標が定まっていること
 その研修指定病院で2年間過ごすとどういう医師になれるか。一言で表すのは難しいかもしれませんが、そういう確固たるビジョンがないと毎日の成長はないのではないかと思います。ちなみに当院で研修した私は学生当時見学に訪れた際「ここで研修したら、僻地や離島に行っても大概のことは困らなくなる」と言われて、納得した記憶があります。僻地や離島に置かれてもある程度困らずに日々診療できる医師というのが目標なわけです。まぁそれでもやっぱり僻地離島ではいろいろ困ることがありましたが…(笑)。

 というわけで、学生の皆さんは上記4点を胸に病院見学に赴いていただけたらと思います。6年生の皆さんはラストスパートですね。良い病院に出会えますよう!



https://www.m3.com/clinical/news/318950?portalId=mailmag&mmp=EZ150513&mc.l=101868740
プライマリ、家庭医認定の細則改訂
更新申請の事例報告に必要な6領域を明示

2015年5月11日(月)配信 m3.com

 日本プライマリ・ケア連合学会はこのほど、プライマリ・ケア医と家庭医の認定に関する細則で、更新申請に必要な事例報告の内容を改訂したとして、次回更新に向けて確認するよう会員に周知した。成人長期観察例や小児・思春期症例など6領域が示され、報告に必要な症例数や領域数が具体的に記載されており、同学会は認定更新に備えるよう呼び掛けている。

 周知対象となっているのは「プライマリ・ケア認定医の認定に関する細則」と「家庭医療専門医の認定に関する細則」で、2015年3月29日の学会理事会で改訂された。両細則とも、認定更新の申請に関する条文で報告事例数は専門医認定委員会で定めるとしていたが、今回の改訂では明示した6領域の中から必要数の領域を選択し、全体で6症例以上の報告書を提出するよう求めている。

 6領域とは「成人長期(5カ月以上)観察例」「成人救急症例」「成人メンタルヘルス症例」「小児・思春期症例」「定期訪問診療または往診症例、あるいは在宅連携症例」「地域保健福祉活動または医療者教育実践事例」。このうちプライマリ・ケア認定医は4領域以上、家庭医療専門医は5領域以上の報告書を提出しなければならない。地域保健福祉活動または医療者教育実践事例の報告は必須となっている。



https://www.m3.com/news/general/320323
脳に障害、病院に賠償命令 適切検査せず、広島地裁
2015年5月13日(水)配信 共同通信社

 脳に重度の障害が残ったのは、生後6カ月の受診時に適切な検査を実施しなかったのが原因として、広島県福山市の少女(13)が、同市の中国中央病院を運営する公立学校共済組合(東京)に6千万円の損害賠償を求めた訴訟の判決で、広島地裁は12日、約4500万円の支払いを命じた。

 判決によると、母親が2002年2月、けいれんなどの娘の症状を訴えたが、医師はてんかんを疑い脳波の検査を実施するにとどまった。しかし、3月下旬の血液検査以降、低血糖症と診断されて発達が遅れ、06年に障害認定された。

 龍見昇(たつみ・のぼる)裁判長は「医師には、てんかん以外の疾患を疑い、血液検査をする注意義務があった」と指摘。02年2月に低血糖症の治療をすれば、脳神経に与えた影響を回避できたと認定した。

 中国中央病院は「判決内容を精査し、対応を考える」としている。




https://www.m3.com/news/general/320434
高い職業意識を備えた医師を養成 岡山大医学部が必修講義スタート
2015年5月13日(水)配信 山陽新聞

 高い職業意識を備えた医師を養成しようと、岡山大医学部は2015年度、医学科1年生を対象にした必修講義「プロフェッショナリズム」を始めた。患者や家族の声に直接耳を傾けたり先輩医師の体験を聞いたりし、医師に必要な資質とは何かを主体的に考える。

 講義は1回1時間で計8回。医師に求められる基礎的資質を「患者中心の視点」「自己研さん」などと定義し、学生が自ら考え、実感できるようなカリキュラムを設けた。患者らを講師に招くほか、「コンビニ受診」で崩壊の危機に直面した小児科を患者の親たちと話し合って改善、存続させた医師の講話などを聞く。

 4月22日、鹿田キャンパス(岡山市北区鹿田町)で開かれた講義には1年生約100人が集まった。急性骨髄性白血病で3度にわたる骨髄や臍帯血(さいたいけつ)などの移植を乗り越えた山邊裕子さん(63)=同市=が教壇に立ち、自身の闘病経験を語りながら「患者は不安で折れそうな心、守るべき家族といった複雑な背景を持った一人の人間。真正面から向き合ってほしい」と呼び掛けた。

 岡山大によると、医師には知識、技術とともに高い人格が求められることから、職業意識を養うプロフェッショナリズム教育への関心が近年高まっているという。同大は医療人キャリアセンターを中心にしたワーキンググループを昨年夏に立ち上げ、準備を進めてきた。

 担当する片岡仁美教授は「医師という職業に対するモチベーションを高め、学びの動機付けとなるような講義を目指したい」と話す。



  1. 2015/05/14(木) 05:49:03|
  2. 未分類
  3. | コメント:0
<<5月14日  | ホーム | 5月12日 >>

コメント

コメントの投稿


管理者にだけ表示を許可する