Doctor G 3 のメディカル・ポプリ

地域医療とプライマリケア、総合診療などに関係したネット上のニュースを記録。医学教育、研修、卒後キャリア、一般診療の話題、政策、そしてたまたまG3が関心を持ったものまで。ときどき海外のニュースも。

2月11日 

http://irorio.jp/agatasei/20150211/204468/
青森県の司法解剖医師がゼロに、執刀医の待遇の悪さも一因に
2015年02月11日 23時19分 IRORIO

4月以降ゼロに

東奥日報の報道によると、青森県内で司法解剖を担当する医師がゼロになる見通しであることが分かった。

青森県内では、弘前大学の阪本奈美子准教授が唯一の司法解剖医だったが、3月末で東京都の杏林大学に転任するため、後任を募っているものの応募が無い状況とのこと。

受け入れを中止したことも

青森県内で司法解剖を担当する執刀医は、長年、弘前大学の黒田直人教授(当時)が担当、年間100件前後の司法解剖を行ってきた。

ただし負担増などもあり、2009年11月から翌2010年3月まで司法解剖の受け入れを中止したこともある。その際、青森県警では岩手医科大学や秋田大学などに司法解剖を委託していた。

2011年2月に阪本准教授の採用が決定、同年4月から着任したことで、黒田教授との2人体制となり、年間200件前後の司法解剖を行ってきた。しかし2014年6月で黒田教授が福島県立医科大学に転出したことにより、再び阪本准教授の1人体制となっていた。

医師不足の現状

警察庁の資料によると、2012年における死体取り扱い総数は17万3833体で、その内、検死官が臨場したのは8万6335体(49.7%)、解剖されたのは1万9218体(11.1%)だ。

過去の推移を見ると、2003年は死体取り扱い総数13万3922体に対して、検死官が臨場したのは1万6054体(12.0%)、解剖されたのは1万1974体(8.9%)、2008年は16万1838体、2万2780体(14.1%)、1万5716体(9.7%)、2010年は17万1025体、4万7522体(27.8%)、1万9083体(11.2%)となっている。

以前の記事でも書いたように、検死官が臨場する割合こそ高くなっているものの、解剖する割合は伸びていない。

2011年の段階で、警察庁は5年を目途として検死官の臨場率を50%に、解剖率を20%にする目標を掲げている。検死官の臨場率は達成できそうだが、解剖率は難しそうだ。

根本的に医師不足の状況がある上に、司法解剖を担当する医師の待遇が必ずしも良くないことが原因だ。警察庁などでも解剖医増員のため、人材育成や確保を目指しているが、上手く行っていないのは今回の記事を見ても明らかだろう。

犯罪を見逃さないようにするためにも、解剖医の増強は不可欠に違いない。テレビ朝日のドラマ「ゼロの真実~監察医・松本真央~」で注目は集まっても、待遇が悪いままでは難しそうだ。



http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/news/CK2015021102000128.html
町田市民病院 3000万円源泉徴収漏れ 非常勤医師150人分
2015年2月11日 朝刊 東京新聞

 町田市民病院(東京都町田市)が、非常勤で勤務する医師に支払った給与の所得税約三千万円の源泉徴収漏れを東京国税局から指摘されていたことが十日、市関係者への取材で分かった。
 市関係者によると、源泉所得税の徴収漏れを指摘されたのは、昨年までの約五年間の非常勤医師約百五十人分。給与天引きの税額に不足分が見つかった。市民病院は国税当局の指摘を受け、不足額を納付した。今後、不納付加算税と延滞税の計約三百万円を追加で納める。市民病院は、対象の医師に謝罪し、源泉所得税の不足額を支払ってもらうよう呼び掛けている。
 所得税は給与額が多いほど税率が上がる。ほかの病院からも給与を受けている非常勤医師は、社会保険料などを除いた一カ月の給与が一定額に満たない場合、最低税率が適用される。
 しかし、市民病院は基準額以上の給与を受け取っている非常勤医師にも最低税率を適用していたとみられ、源泉徴収額が不足していた。
 市民病院総務課の担当者は「会計上のミスがあったのは確かだが、意図的ではなかった」としている。
 町田市民病院は一九五八年に開設。病床数は約四百五十。



http://www.nikkei.com/article/DGXKZO83075650S5A210C1PE8000/
病院再編に有効な仕組みを
2015/2/12 日本経済新聞

 人口の高齢化が急速に進む日本では、高齢化に即した医療体制の整備が急務だ。人口動態を踏まえれば、一定の地域ごとに、どのような機能を備えた病院がどの程度の数で必要かなどが、ある程度推計できる。それを無視して病院が設置されていれば医療資源の無駄遣いにつながりかねない。

 こうした考えに基づいて、厚生労働省は病院の統合や再編を進めようとしている。そのための方策の一つとして、病院版持ち株会社とも言うべき新たな仕組みをつくる予定だ。同省の検討会がこのほど新制度の素案をまとめた。

 素案のかなめは「地域医療連携推進法人(仮称)」という新しい法人だ。これが経営の司令塔となり、個々の病院を経営する医療法人などがこの新しい法人にぶら下がる形となる。新法人は一定地域内に必要となる入院ベッド数や医療機能に応じて傘下の病院の再編を進めるという。

 だが、新法人によって意味のある病院再編が進むかどうかは疑問だ。新法人と傘下の医療法人の関係が明確でなく、各医療法人が新法人の方針通りに動くかどうか不透明だ。グループ方針と医療法人の行動が一体化するような制度上の担保が必要ではないか。医療法人が新法人傘下に入る利点も明確にしてほしい。

 先進各国と比べ日本は人口当たりの入院ベッド数が多いと指摘されてきた。一定地域内に同じような機能を持つ病院が複数存在することも問題視されてきた。地域によっては医師や看護師の不足が顕著で病院の経営格差も大きい。

 医療の質を上げるためにも、医療費を抑制するためにも、この状況を打開したい。新法人を核にグループ全体でヒト・モノ・カネ・情報を有効に活用できれば意義は大きい。

 医療関係者の中には新法人への警戒感もあるようだが、今のままでは医療機関の共倒れも起こりうる。医療界はむしろ率先し、行政や地域も巻き込んで実効性のある具体案をつくってもらいたい。



http://www.mbs.jp/news/jnn_2416827_zen.shtml
■ 医療支援ヘリ“存続危機”理由は風化 復興への日々
2015年02月11日(水) 13時16分 毎日放送

 「復興への日々」です。東日本大震災の発生から、3年と11か月。宮城県気仙沼市では、被災地での医療の支援を目指すNPOの活動が、ある理由で存続の岐路に立たされています。

 気仙沼市の格納庫にたたずむNPOのヘリコプター。このNPOでは、被災地の医療をヘリコプターによる患者搬送などを通して支援しようと、おととし、活動を始めました。

 「(高度な医療機関のある仙台まで)ヘリコプターなら30分で運ぶことができる。時間がかかることで助からなかった命をヘリコプターで助けたい」(NPO法人オールラウンドへリコプター 渡部圭介事務局長)

 活動開始後、知名度も徐々に上がり、ひと月に2~3回の出動要請を受けるようになりました。中には、速やかな搬送で命をとりとめた人もいます。ところが現在、ある事情によりヘリコプターは隔週での運航を余儀なくされているのです。

 「(運休中も)依頼はきている。それに応えられないのでは活動の意味があるのか考えてしまう」(NPO法人オールラウンドへリコプター 渡部圭介事務局長)

 その理由は、ヘリコプターの運航費用を提供している東京の支援組織への寄付金が大幅に減っているためです。毎月寄せられる寄付金は、今では全盛期の50分の1になってしまいました。

 「時間の経過とともに(震災への)社会的な関心が薄れてきているのが大きな要因の一つ」(公益社団法人 シビックフォース 小野寺幸恵さん)

 この事態に急病患者の搬送を依頼する医師も気をもんでいます。

 「(NPOのヘリコプターは)僻地の急患の方にとっては重要なもの。可能であれば存続を期待したい」(気仙沼市立本吉病院 齊藤稔哲院長)

 こうした中、石巻市内で開かれた医療支援ヘリコプターの勉強会では、九州で民間のドクターヘリの運用に力を注いでいる医師も駆けつけました。

 「地域から始める地域のツールとして取り組むのは非常にユニークで、ニーズは出てくる。日本のパイロットケース(=先行事例)になる。頑張ってほしい」(民間ドクターヘリ運用をすすめる冨岡譲二医師)

 NPOでも、災害時に医療機関などの被害状況が空から一目でわかるようなシートの販売を計画するなど、存続に向け模索を続けています。

 「医療過疎地域でもあるので、今後復興が進んでいってもこのヘリコプターは必ず続けていきたい」(NPO法人オールラウンドへリコプター 渡部圭介事務局長)

 復興に欠かせない医療を陰で支えるNPOは、僻地医療の厳しい現実だけでなく、震災の風化とも闘っています。(11日11:45)



http://www.m3.com/iryoIshin/article/287446/
医療維新
大野病院事件スペシャル対談◆加藤医師 vs.安福弁護士
「法は不可能を強いてはいけない」◆Vol.17
医療事故の警察の介入、いまだ続く

2015年2月11日(水) 司会・まとめ:橋本佳子(m3.com編集長)

安福 一番私が懸念しているのは、刑事責任の追及。その辺りは現場の方々はどうお考えですか。

加藤 「萎縮してしまうよね」という話は、ありますよね。

「法は不可能を強いてはいけない」というのが、安福謙二氏の持論だ。

安福 福島はやはり大野病院事件のイメージが、誰にでも残っていることもあって、「刑事責任追及への懸念が、他の地域と比べてどうしても高い」といったことは、あり得ますか。

加藤 周りから見れば、あると思います。実際は、「ない」と信じたいですが。ただ、僕の無罪が決まってからですが、教授がある会合で、福島県警の方と話をする機会があり、「最高裁で決まった判決ではないからね」と言われたという話を聞いて、そういう県警の人もいるんだな、と。

安福 それは負け惜しみでしょう。「ある警察幹部が、『このような判決が出るのは、今の社会の風潮に裁判所が乗っただけ』と言っていた」という話も聞きました。

 私が一番恐れるのは、検察や警察が「自分たちの職業の誇りを傷つけられたくない」という防衛本能を持っていると、どこかでかたき討ちとは言わないまでも、自分たちのメンツにこだわり、刑事事件になるか否かにかかわらず、あたりがきつくなること。それをどこかで体感した医師が、「やはり産婦人科はやめよう」「リスクの高い医療者にはならない」と思う懸念がある。

――高齢の方が手術で死亡するのと、妊産婦さんやお子さんが亡くなるのでは、ご遺族の受け止め方が違い、産婦人科への風当たりが余計に強くなる側面もあると思います。

安福 ただ妊産婦死亡は、戦後の時期から比べれば、信じられないくらい減っているわけです。私が子どもの頃は、「お産は、命がけだ」と言われていたのが、我々が子どもを持つ時代になったら、「お産で死ぬなんて、あり得ない」と180度変わってしまった。

――出産が安全になったからこそ、何か起きるとかえって問題になる。

安福 「医療の安心が、医療者の安心を奪い、危険を生んでいる」という、非常に皮肉な結果があるわけです。そうしたことを考えれば考えるほど、何度も言っていますが、「刑事責任を免責する。その代わりに事故調査は徹底的にやる。一切、嘘をついてはダメであり、事故報告もちゃんとやる」。このようにトレードオフをしないと、医療の安全、医療者の本質的な意欲を育てていくことはできない。

 「危険極まりないところに、命がけで行くのは嫌だ」と言われた時には、法の持っている基本原理で応えるしかない。それは「人に不可能を強いてはいけない」ということ。「不可能を強いた」と皆が受け止めたから、大野病院事件であれだけ多くの医療者が立ち上がった。

 法律は社会のためにある。社会のために本当に貢献している人を支えるためにある。重要な役割を果たしている医療者たちに、危険を強いて、「それが俺たちの仕事だ」というのなら、警察は要らない。だから私は厚労省に対しても怒りを感じるし、警察がそういうことを言っていると聞くと、ただただ情けなくなる。

――警察に捜査され、書類送検される例はいまだに聞きます。結果的に不起訴になっている例も多いのでしょうが、医療者は警察に捜査されるだけで萎縮してしまう。

安福 今は「ほとんど起訴されなくなった」とは言われます。けれども、(2010年に)帝京大学で多剤耐性アシネトバクターの院内感染が問題になった時にも、警視庁が入った(『帝京大の多剤耐性アシネトバクター・中間暫定報告』を参照)。私が知る限りでは結局、立件も、当然書類送検もされずに終わっているはずです。しかし、事情聴取を受けた医師や看護師たちは、警察に相当やられています。その受けた精神的なダメージは大きかった。だから全然変わっていないのです。

――東京女子医大のプロポフォール投与事件も、(2014年の)春から警察が入っています(『禁忌薬の投与事故、女子医大が謝罪会見』を参照)。

安福 「警察が捜査することが、日本の医療のためになると思っているのか」と彼らに問いたい。

――警察はあまり捜査する気がない場合でも、ご遺族が強く働きかける場合もあると聞きます。

安福 だから法律を改正すればいいのです。けれども私の意見は少数派で、医療者の方々にも受けないし、弁護士仲間ではほとんど受けない。

――受けないというか、「刑事免責するのは無理」と思っており、その前提で「何ができるか」という議論をしている。

安福 でも、諦めたら何も進歩はない。特に、弁護士の中で、「それは無理だ」という概念を持っていること自体、弁護士としての知見というよりも、常識を疑う。

 「ミランダ・ルール」(身柄拘束中の被疑者の取り調べにおける被疑者の黙秘権、弁護人選任権行使の内容に関する基本ルール)も、日本では排除、もしくは無視されている。日本には人権の概念がないに等しい。義務感、責任感ばかりが問われている。そこが日本の司法がガラパゴス化してしまう最大の理由で、「世界の常識」「日本の非常識」。

加藤 警察と言えば、(加藤先生の逮捕直後の2006年4月に)富岡警察署が、福島県警本部長賞を受賞した。僕は本当に腹が立って、周囲の方も、特に医師であれば、普通に考えれば、怒りの対象になる。(医療界から)県警は抗議されているにもかかわらず、全然無視している。「福島県の医療のことを少しでも考えれば分かる」と思うんですけどね。

安福 彼らは福島県の医療よりも、県警のメンツに最大限こだわっている。というより、担当した当事者がその人自身のメンツにこだわっている。県警の中にも、(加藤先生の逮捕は)「おかしい」と声を上げている人がいるわけだから。

加藤 僕は県警にお世話にならないように、最近は車も安全運転になりました(笑)。晴れて、初めてゴールド免許になりました。警察の方と話もしたくもないので。以前、県の産婦人科医会と県警が協力して、レイプされた方の手続き的なことを取り決めました。すごくいいことだと思うのですが、僕は残念ながら、協力する気になれなくて。とてもじゃないので。

安福 それが自然だよね。警察が、あるいは司法が医療者に対して、一定の敬意を示さなかったら、やはりこちらも警察をリスペクトできない。リスペクトしない関係で、共同、協調は不可能。自分たちでそうした基本関係をたたき壊していることに、自覚していない組織が、いつまでも長持ちするのだったら、将来は暗いよね。



http://www.sakigake.jp/p/akita/news.jsp?kc=20150211r
大館の医療法人2施設で集団インフル、2人死亡
(2015/02/12 00:04 更新) 秋田魁新聞

 大館市の医療法人光智会(池田嘉光理事長)が運営する西大館病院(同市川口)と介護老人保健施設「大館園」(同市芦田子)でインフルエンザの集団感染が発生し、97歳の女性入院患者と88歳の女性入所者=いずれも同市=がそれぞれ死亡したことが11日、分かった。両施設は10キロ以上離れており、職員間の行き来はなかったといい、同法人は「関連性はないと考えている」としている。

 西大館病院によると、女性患者は10日に発症し、11日午前にインフルエンザに伴う肺炎で死亡した。11日までに、女性以外に入院患者6人と職員5人の計11人が感染した。

 大館園によると、女性入所者は4日に発症し、10日夜に誤嚥(ごえん)性肺炎で死亡した。女性以外に、11日までに入所者17人と職員4人の計21人が感染した。



http://mainichi.jp/area/okayama/news/20150211ddlk33040500000c.html
イベント:医学生の将来考える 岡山大で13、14日 /岡山
毎日新聞 2015年02月11日 地方版

 岡山大医学部の学生が中心となり、医療関係者との交流などを通して医学生の将来を考えるイベント「夢のみつけ方〜医学部の先に見えるもの〜」が13、14両日、北区鹿田町2の岡山大鹿田キャンパスで開かれる。同大学医学部が2020年に創立150周年を迎えるのを前にした記念事業の一環。無料。

 企画したのは医学部の3年生らで構成する実行委約10人。実行委によると、医学部は、卒業後も病院などで2年間の研修を受ける場合が多く、他の学部よりも就職説明会や進路指導などを受ける機会が少ない。授業に追われ、卒業後の進路について考える余裕がない学生もいるという。

 13日午後6時からは、岡山大OBで、子育て中や海外勤務、医系技官などさまざまな分野で働く医師を招いて交流会を開く。また、14日午後1時からは、大阪大元総長で免疫学者の岸本忠三さんが基調講演をする。岸本さんは、病原体から体を守る免疫システムを働かせる情報伝達物質「インターロイキン6」を発見。関節リウマチ治療薬に結実させるなど免疫学の第一人者で、研究人生の面白さを感じてもらう。

 医学生の家族や、これから医学部を目指す高校生なども参加できるという。実行委員長の医学部3年、日高啓介さん(22)は「イベントを通して視野を広げ、将来やりたいことが見つかる機会にしてほしい」と話している。

 詳細はホームページ(http://www150th.med.okayama-u.ac.jp/)。問い合わせは実行委(086・235・7157)。【原田悠自】



http://mainichi.jp/area/kyoto/news/20150211ddlk26040568000c.html
西本願寺:「医師の会」発足 現場に仏教の視点 /京都
毎日新聞 2015年02月11日 地方版

 浄土真宗本願寺派が呼び掛ける「西本願寺 医師の会」の発足式が8日、本山の西本願寺(京都市下京区)であった。会員同士の意見交換や法話を通じて、医療現場に仏教的な視点を取り入れていくのが狙いで、伝統仏教教団では全国で初の取り組み。この日までに、僧侶や門徒の医師ら90人が入会した。

 発足式には約50人が参加し、本願寺派の大谷光淳(こうじゅん)門主が「この会が、生きること、死ぬことを考える重要性を社会に発信できるよう発展することを期待しています」とあいさつ。その後あった最初の会合では、発起人の一人で佐藤第二病院(大分県宇佐市)の田畑正久院長が講演し、「医療も仏教も同じ『老病死』の課題に取り組んでいる。医療が目指す『健康で長生き』を量的なだけでなく質的な意味も含め実現するために、仏教と協力することが大事だ」と話した。

 本願寺派関係者以外でも、趣旨に賛同し本願寺派総長が推薦すれば入会できる。問い合わせは本願寺派内の事務局(075・371・5181)。【花澤茂人】


  1. 2015/02/12(木) 05:40:13|
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