Doctor G 3 のメディカル・ポプリ

地域医療とプライマリケア、総合診療などに関係したネット上のニュースを記録。医学教育、研修、卒後キャリア、一般診療の話題、政策、そしてたまたまG3が関心を持ったものまで。ときどき海外のニュースも。

5月13日 

http://www.cabrain.net/news/article.do?newsId=42702
「ワクチン間違えた!」、誤接種の対処は?- 医療機関向けリーフレット作成
( 2014年05月13日 17:47 )キャリアブレイン

 予防接種の誤接種を防ごうと、国立感染症研究所の多屋馨子・感染症疫学センター第三室長らは医療機関向けのリーフレットを作成した。ワクチンの種類や接種回数・量に関する誤接種の実例に加え、誤りがあった場合の対応方法も掲載。多屋室長は「予防接種を有効、安全に実施するため、このリーフレットを活用してほしい」と話している。【新井哉】

 このリーフレットの作成は、厚生労働科学研究新型インフルエンザ等新興・再興感染症研究事業の一環として行われたもので、同研究所の多屋室長と佐藤弘研究員が、実際に報告された誤接種などの事例を基に、確認のポイントや、ワクチンごとの接種年齢・方法などをまとめたという。

 具体的な「間違い事例」も掲載。姉妹で来院した被接種者に対し、姉に接種予定のワクチンを間違えて妹に接種し、そのワクチンが定期接種の年齢外だったケースや、母子健康手帳や予診票を持っていなかった保護者が希望したワクチンを接種したが、保護者が「接種していない」と思い込んでいただけで実際は接種済みだったケースなどを挙げ、接種にかかわる医師や看護師らに注意を促している。

 こうした誤接種を防ぐため、母子健康手帳のワクチン欄が空欄(未接種)であることや、受付時や問診時に被接種者のフルネームやワクチンの種類を確認するといった「確認のポイント」を明記。誤接種をしてしまった場合は、接種時の状況や感染が疑われる病原体の種類に応じて、複数回の検査を行い、安全性を確認するなどの対応を求めている。

 また、遮光して凍結を避け、10度以下の温度で保存するDPT(ジフテリア、百日ぜき、破傷風)ワクチンを間違えて冷凍庫に入れて凍らせてしまったり、冷蔵庫の故障による温度上昇に気付かず、その冷蔵庫内のワクチンを使ってしまったケースも掲載。普段から有効期限や保管状態に気をつけ、補助電源が付いた冷蔵庫に保管するといった対応例を挙げている。



http://www.cabrain.net/news/article/newsId/42696.html
「病院などへの退院支援意欲の喚起が重要」- 厚労省の検討会でヒアリング
( 2014年05月13日 13:49 )キャリアブレイン

 厚生労働省の「長期入院精神障害者の地域移行に向けた具体的方策に係る検討会」が12日開かれ、NPO法人関係者らからのヒアリングが行われた。出席者の一人は、同検討会で入院患者に対する退院意欲の喚起の方策が議論されている点を批判。本当に求められているのは、患者ではなく国や病院、地域社会に向けた退院支援意欲の喚起と訴えた。【ただ正芳】

 ヒアリングには、社会福祉法人「巣立ち会」の田尾有樹子理事長やNPO法人「大阪精神医療人権センター」の山本深雪副代表らが出席。また、精神科病院に入院経験がある、男性のピアサポーターも参加した。

 山本副代表は、同検討会で入院患者に対する退院意欲の喚起の方策が議論されている点について「問題の解決を患者の退院意欲喚起に帰結していいのか」と批判。また、「グループホームの不足など、これまで『退院できない理由』として、(入院患者に対する)説得に用いられてきたことに対し、予算計上が不可欠」と訴えた。病床転換型居住系施設の導入が議論されている点については、反対する姿勢を明確にした。

 田尾理事長は、入院患者の地域移行を促進するためには、精神病床の削減が不可欠とし、「精神病床を減らしたら、報酬を出す。そのくらいの対策が必要」と述べた。男性のピアサポーターは、患者が退院したいと思えるポイントとして「病院の近くに、患者が行きたいと思えるグループホームを建設すること」を挙げた。

■病院経営者や医師への研修義務化を求める声も

 山本副代表が指摘した退院支援意欲の喚起の必要性については、同検討会の委員の間からも賛同する声が続出。病院スタッフの意識を変えるため、病院経営者や医師に対する研修の義務化が必要との意見も出た。また、精神病床の削減については、精神科医療の診療報酬を他の一般診療科並みに引き上げることなどと併せて実現を目指すべきとする意見が相次いだ。



http://www.m3.com/iryoIshin/article/211214/?portalId=iryoIshin&pageFrom=openIryoIshin
インタビュー 医療維新
「医師派遣、連携、ICT、総合医」が柱 - 尾身茂・JCHO理事長に聞く◆Vol,2
「地域医療+α」で独法の社会的使命果たす

2014年5月13日(火) 聞き手・まとめ:橋本佳子(m3.com編集長)

――独立行政法人として、地域医療への取り組みに上乗せして取り組む課題があるとのことです。

 ええ。医療は公的な側面を持っていることは間違いありません。診療報酬の主な財源は、国民が支払った保険料と税金です。その診療報酬が収入になっているわけです。職業人としてのプロフェショナルフリーダムは保証される必要がありますが、一方で社会のニーズもある。自分たちの経営や利益だけでなく、地域のニーズを踏まえたスタイルがあってもいい。特に独立行政法人であるJCHOは、そうしたことを考える必要があります。

 したがって、まず前提として、地域の実情に合わせて今までと同様に、あるいは今まで以上にやること。その上で、独立行政法人として四つの課題があります。第一は、医師不足問題の解決です。我々の病院も医師が余っているわけではありませんが、我々よりもっと厳しい地域があります。例えば、福島県。福島第一原発事故と、東日本大震災の津波の被害を受けた地域に対する医療支援は大切です。既に福島県の浪江町に、医師とリハビリの専門職、管理栄養士を派遣することを決定しました。この5月7日に調印式を行います(編集部注:インタビューは2014年4月24日に実施)。実際には浪江町の方々は二本松市に避難されているので、そこにある診療所での診療や地域の保健活動に従事することになります。伊豆七島の新島にも、医師を派遣する予定です。

 第二は、地域の連携強化です。病院と診療所、医療と介護などの機能分化と連携は進んでいますが、本来あるべき姿とのギャップがまだあるのは、皆さんご承知の通りです。我々の57病院が各地域において、どんな医療を行うべきなのか、何をすれば住民のニーズに応えられるかを把握することが必要ですが、病院の中にいただけでは分かりません。独りよがりの医療ではなく、我々の病院が地域で果たすべき役割を議論する「地域連絡協議会」を各病院が主催していきます。

――「地域連絡協議会」には、地元の医師会など関係者が加わることになりますか。

 おっしゃる通りです。医師会、行政、地元住民の方などに参加していただきます。

――「地域連絡協議会」はもう発足された病院はあるのでしょうか。

 各病院に指示を出しているので、近く発足していくと思います。

 そして第三は、医療や介護のICT化です。私は長年WHOにいましたが、診断から治療に至るまでのさまざまな日本の医療技術は、世界最高水準です。ところが医療や介護の情報の「見える化」「標準化」は遅れています。より良い医療の提供、各個人の生涯の健康管理、健診と医療のデータをリンクさせる取り組みなどは、あまり進んでいません。ITはこれだけ進化しているのに、医療に活用しきれていない。また地域ごとにITシステムが開発されていても、ナショナルスケールになっていないという問題もあります。他の医療関係者などと協力しながら、医療や介護のICTを進めるのも、我々独立行政法人の務めだと思います。

――それは「MYカルテ」的な情報管理をイメージされているのでしょうか。

 カルテの話だけでなく、各地域の情報ネットワークがつながるようにしたいと考えています。

――医療と介護のICT化は、先ほどの「地域連絡協議会」とも関係してくる話。

 その通りです。我々は独立行政法人なので、そうした取り組みを進めやすい立場にあります。健診管理センターを持っていることも特徴で、全国57のセンターで年間約160万人の健診を行っています。また、57病院のうち、約半数が介護老人保健施設を併設しています。JCHOの施設は、全国各地にあるので地理的な多様性、またサービスの多様性もあり、それを生かして医療・介護のICT化に取り組みます。

 第四は、総合診療専門医の養成です。専門医制度の見直しで、総合診療専門医が19番目の基本領域の専門医として新たに位置付けられます。我々はその育成にも積極的に取り組んでいきたいと考えています。同時にキャリアパスも示さなければいけない。学生や若い医師の中には、総合診療専門医に興味を持つ人が結構多い。けれども、次第に領域別専門医になっていく人がこれまで多かった。それはキャリアパスがはっきりしなかったからです。

――尾身先生が、前身のRFOの理事長に就任されたのは、2012年4月ですが、それ以降、どんな準備をされてきたのでしょうか。

 現場の考えや懸念を聞くことが非常に重要であるため、全国の病院長を集めた会議は計10回実施しました。2年前の4月にRFO理事長を拝命したわけですが、その20日後には、第1回の院長会議を開催しました。そのような議論を重ね、現場との話し合いを通じて、医療上の問題がはっきりするともに、組織のガバナンス上の問題も見えてきました。

 私は、ガバナンス面では、院長などの幹部職員に対して、繰り返し強調したことが三つあります。第一は、先ほどお話したように、独立行政法人であるJCHOでしかできない医療も含めて、地域のニーズにしっかり応えていくこと。第二は、独立行政法人であっても運営費交付金が入るわけではないので、より良い医療を提供しつつ、効率的かつ自立的な経営を行うこと。第三は、独立行政法人としての自覚を持ち、今まで以上に透明性を増し、社会に対する説明責任を果たすことです。

 給与体系についても、前身の3団体で相違があり、独立行政法人として、どこから見られてもおかしくはない幅に収まるよう、見直しました。給与体系の見直しは2年間で、最も困難な仕事の一つでした。なぜなら、水準としては公的機関として決して低いものではありませんが、かなり給与が下がる人もいるからです。しかし、皆がJCHOのミッションに賛同し、この4月から新たなスタートを切ったわけです。

――JCHOは、57病院をはじめ、計100以上の施設を持っていますが、そのスケールメリットを生かした取り組みなどは予定されているのでしょうか。例えば、国立病院機構では、臨床研究体制を整えたり、CI(クリニカル・インディケーター)の開発を進め、医療の質向上を進めたりしています。

 ある組織ができると、その組織色を出したいために、その組織独自でやりたいと考えがちです。けれども、先ほどご説明したJCHOのミッションは我々が主体的に取り組んでいきますが、例えば臨床研究や治験、共同購入など、国立病院機構をはじめ、他の機関でいい先行事例があれば、我々が独自にやるのではなく、それに参加させていただくのが大事だと私は考えています。母集団が多い方がいいですから、志を同じくする団体や病院であれば、共同して取り組んでいきます。



http://mtpro.medical-tribune.co.jp/mtpronews/1405/1405028.html
急性腹症ガイドラインの具体案示される
第5回日本プライマリ・ケア連合学会でミーティング

[2014年5月13日] MT Pro / Medical Tribune

 急性腹症では緊急手術の適応に関する是非の判断が求められるが,わが国には明確な指針がないため診療ガイドライン(GL)の作成が5学会合同で進められている。第5回日本プライマリ・ケア連合学会(5月10~11日,大会長=岡山家庭医療センター奈義ファミリークリニック所長・松下明氏)のシンポジウム「急性腹症診療GLコンセンサスミーティング」では,同GLの意義や具体案,作成スケジュールなどが示された。

主に就学児以降を対象とし,非外傷性に限定

 座長で日本腹部救急医学会GL委員会担当理事を務める産業医科大学救急医学教授の真弓俊彦氏によると,急性腹症に関わるGLとしては急性膵炎や急性胆管炎・胆嚢炎に関するものが発刊されている。しかし,日常診療で接しやすい上に見逃せば重篤な結果を招きかねない急性腹症を主題としたGLはないため,日本腹部救急医学会と日本プライマリ・ケア連合学会,日本医学放射線学会,日本産科婦人科学会,日本血管外科学会で構成する作成委員会が2012年から作成作業を進めている。

 同GLの目的は,実際に現場で急性腹症を診る医療従事者が利用できるよう急性腹症患者全般を対象とした。ただし患者の年齢は主に就学児以降とし,非外傷性の症例に限定している。

条件付きで妊婦のCT検査も推奨明記

 真弓氏は,GLの目標として「心窩部痛(不快感)で独歩来院した心筋梗塞の患者を1人でも多く,適切に診察,治療できる内容にしたい」と強調した。また,妊婦への対応についても触れた。受精後11日~妊娠10週の妊婦でも50mGy未満の放射線被ばくならば胎児奇形の発生率は増加しないなどとする他領域のGLを参考に,超音波や単純MRIでも診断が困難であったり,MRIの施行が難しかったりする場合は,妊婦の急性腹症患者にCTの実施を考慮することを推奨する方向で調整しているという。

疾患群分類や病態,予後に関するCQの整理などに課題

 同じく座長を務めた広島大学病院総合内科・総合診療科教授の田妻進氏は,GLで位置付けられる急性腹症の定義や疫学について,提案中のクリニカルクエスチョン(CQ)を基に解説した。それによると,急性腹症とは「手術などの迅速な対応が必要な腹部疾患群」で,「腹部臓器以外の疾患でも起こるため注意深い病歴聴取と全身の診察所見に基づいた適切な初期診療が求められる」とされる。原因となる疾患群や病態の分類については,①腹痛の局在②炎症・感染,機械的閉塞,循環障害などの病態③腹部以外の疾患④初期対応の緊急度-の4点が挙げられている。

 急性腹症で頻度の多い疾患としては急性虫垂炎や胆石症,小腸閉塞,尿管結石,急性膵炎,産婦科疾患などがあるが,年齢や性によって頻度が異なることが明記される。さらに,心筋梗塞や精巣捻転などと全身疾患との鑑別が必要であることが付記される予定である。同氏は,これからのGL作成課題として「疾患群分類や病態,予後に関するCQの整理と,診断アルゴリズムの適正を検証する必要がある」との考えを示した。

2015年3月の発刊を目指して

 急性腹症診療GLの今後の作成スケジュールでは,2014年秋までに他学会でも公聴会を開き,ホームページなどでパブリックコメントを募集する。また,外部評価も経た上で,2015年3月ごろの出版を目指すことにしている。

(森 圭吾)



http://jp.wsj.com/news/articles/SB10001424052702303352004579559123776396920?tesla=y&tesla=y&mg=reno64-wsj
赤ちゃんのバイタルサイン、ウエアラブル端末で計測
Oh, Baby: Wearables Track Infants' Vital Signs

By YULIYA CHERNOVA 原文(英語)
2014 年 5 月 13 日 03:07 JST ウォール・ストリート・ジャーナル日本版

 7月に第1子の出産を予定しているカリフォルニア州サンタクララ在住のアレックス・スワードローさん(29)は、胎児の心拍モニターなど、いくつかのウエアラブル(身につけられる)端末を持っている。スワードローさんは生まれてくる赤ちゃんにもウエアラブル端末をつけさせたいと思っている。

 スワードローさんは「私は電子機器、特にウエアラブル端末が好きだ」と語った。また「だから私の子に使うのは自然なことだと思う。赤ん坊の睡眠や呼吸の具合を心配しないで済むなら、なおさら使いたい」と話した。

 ウエアラブル端末は健康状態を点検するモニター、スマートウオッチ、頭部装着型ディスプレーなど成人向けの健康機器やスマートフォンと連動する機器から出発したが、今ではベビーベッドにも入り込もうとしている。ハイテク好きの親は新生児をウエアラブル端末でくるみ、あらゆるデータを入手したがっている。

 スワードローさんは最近、バイタルサインのチェック機能を持つベビー用ボディースーツ「ミモベビー(Mimo Baby)」一式を200ドル(約2万円)余りで購入した。このスーツを赤ちゃんに着用させると呼吸、皮膚温、姿勢といった情報がスマートフォンに送られて来る。スワードローさんは赤ちゃんの酸素飽和度と心拍数を感知する、米新興企業アウレット・ベビーケア(ユタ州プロボ)のスマートソックス(1足250ドル)の購入待ちリストにも登録している。

 新興企業が電池や無線通信技術を利用した赤ちゃん用のウエアラブル機器を相次いで開発する中、安全性への懸念や実用性への疑問も出ている。

 既に似たようなウエアラブル端末の安全問題が表面化した。フィットネス計測機器メーカーの米フィットビットは、同社のリストバンド型端末を使用して発疹が出たとの苦情が消費者から寄せられたため製品の自主回収に踏み切った。フィットビットはこの件で集団訴訟に見舞われる可能性もある。

 メーカー側は安全性を重視して製品検査を徹底していると説明する。ただメーカーは、ベビー用のウエアラブル機器は、診断・治療用であれば米食品医薬品局(FDA)の認可が必要になる医療機器ではない点も強調している。

 ミモベビーのメーカーである米レスト・デバイシズ(マサチューセッツ州ボストン)のダルシー・マッデン最高経営責任者(CEO)は同社の製品について「症状を診断できないし予防もできない」とした上で「安心のレベルを高めるものだ」と語った。

 アウレットのスマートソックスにはブルートゥースの近距離無線通信機能を介してスマホに情報を送信するセンサーが組み込まれており、赤ちゃんの心拍数の異常や呼吸停止を感知すると注意を喚起する。アウレットが10月までに出荷する予定のスマートソックスには、30万ドルを超える分の先行予約が集まった。

 アウレットのウェブサイトによると、同社のセンサー(酸素濃度計)は着用者にやけどなどの害を与えるものではなく、同社は「いかなるリスクも最小化するため追加の対策をとっている」。アウレットの機器は充電式のシリコンバッテリーも利用している。

 ミモベビーの充電式バッテリーとセンサーは赤ちゃんの腹部に来るプラスチック製の緑色のカメの中に入っている。レスト・デバイシズは、ミモベビーには過熱防止用の「管理システムが取り付けられている」と説明する。

 メーカー各社は安全性のほかにも、ウエアラブル機器の提供するデータが正確で役立つということを親に納得してもらう必要がある。データが多少変動するのは当然だが、親の心配のもとにもなりかねない。ウエアラブルモニターで赤ちゃんが呼吸していることを確かめる親もいるだろう。病気の子どものために買い求める人もいそうだ。

 アリゾナ州フラッグスタッフに住むジェニファー・ベントンさんは、人工呼吸器を使っている娘のためにアウレットのソックスを先行予約した。だがアウレットは、同社製品は健康問題を抱える児童向けではないとしている。ただ、ゆくゆくは医療機器としての認可を取得したい意向だ。

 赤ちゃんのウエアラブルモニターはやり過ぎだと感じている人もいる。第1子の出産を10月に控えているニューヨーク州クイーンズのヤフィット・ムルカンドフさん(22)は「70億の人々がハイテクのベビーモニターなしで育った」と語った。さらに「赤ちゃんの動きを常に予想できると思うと面白くない」と話した。



http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20140513/351562/
富士通研、画像認識を用いた入院患者の状態認識技術を開発
大下 淳一=日経デジタルヘルス 2014/05/13 15:33

 富士通研究所は、カメラを用いて入院患者のベッドでの起き上がり(起床)、ベッドからの立ち去り(離床)やベッド上での行動を高精度に検知する技術を開発した(リリース)。

 今回同社は、カメラで撮影した患者の頭部を認識して追跡することで、徘徊・転倒の予兆行動である起床・離床を認識するセンシング技術を開発した。加えて、カメラ画像を基に、もぞもぞして眠れていない、暴れているなど、患者の注意すべき行動を可視化する技術を開発した(図1)。この技術では病院や介護施設での質の高い見守りを実現するとともに、看護師の業務負荷を軽減できるという。技術の詳細は2014年6月11日からパシフィコ横浜で開催される「画像センシングシンポジウム SSII2014」で発表する。

 病院や介護施設では、看護師が気付かないうちに入院患者がベッドを離れて徘徊・転倒する事故や、痛みなどで寝つけないなどの状況に看護師が気付くのが遅れることがある。従来用いられていた、人の重さを圧力として検知するセンサーでは、寝返りに反応してしまうなど検知がうまくいかない場合があり、看護師が頻繁に確認する必要があった。今回の技術はこうした課題を克服できる。開発した技術の特徴は以下の通りである。

(1)患者の状態に応じた学習データ選択
 ベッド上での患者の状態を、患者の姿勢に応じて五つに分類し、その遷移関係を定義した(図2)。患者の頭部の見え方は状態に依存するため、あらかじめ状態ごとに頭部の現れる位置を設定し、状態ごとにその位置での頭部の見え方に限定した学習データを作成した。認識時は、遷移関係に基づいて現在の状態と次に起こりうる状態に限定した学習データを使用する。認識に用いる学習データを患者の状態に応じて選択することで、高精度な頭部認識を実現した。

(2)動き情報を利用した誤検出低減
 患者の状態に応じた学習データを選択しても、枕や布団などを誤って認識してしまう場合がある。そこで、患者が起床・離床するときには必ず動きを伴う点に着目し、画像内で頭部の可能性のある複数の領域を頭部候補として抽出した。複数の候補の中から起床・離床と思われる動きを行った頭部候補を頭部と確定し、動きがない場合や確定後に動きが止まった場合は、再び頭部候補に戻して、改めてすべての頭部候補の観測を継続する。こうすることで、枕や布団などを誤認識しても起床・離床とは異なる動きとなるためすぐに頭部の確定が解除され、患者が動いたときに正しい頭部を認識できる。

(3)注意すべき患者の動きの可視化
 医療従事者などの意見を参考に、通常の行動・動きと注意すべき行動を定義した。その二つの行動を、画像から算出した患者の動きの大きさ、回数などから判別する。可視化では、就寝中の通常の動き以外の行動と判別された患者の動きを丸印で表し、この行動での動きの大きさを5段階の色で、一定時間内で検知された頻度を丸印の大きさで表現した。これにより、注意すべき患者行動を簡単に把握することができる。



http://www.cabrain.net/news/article/newsId/42701.html
医療や福祉にアートを活用する人材養成- 大阪市立大、今月から開始
( 2014年05月13日 16:50 )キャリアブレイン

 大阪市立大は、病院や障害者施設、被災地や貧困地域など、問題を抱えたり社会から遠ざけられたりしている施設や地域で、アートを通してその解決や回復を図る人材を養成する事業に乗り出す。プログラムは、「講座」と「プロジェクト実践」で構成され、今月28日から開始予定。【坂本朝子】

 本事業は、今年度の文化庁による「大学を活用した文化芸術推進事業」に採択されたもので、アートを活用した実践に取り組むNPO法人などと連携し、実践的な指導に力を入れる。期間は1年間。

 講座は、▽アンチ・グローバリズムの地平から▽悲しみから生まれる可能性▽いのちをつなぐアート▽アートと社会的包摂、そしてアジア-など全10テーマで、船場アートカフェ(大阪市)で今月から月に1回のペースで開催される。定員は各講座30人で、誰でも受講でき、1回限りでの参加も可能だ。参加費は1回1000円、全10回通しは8000円で、各講座の開催日5日前までに申し込みが必要。

 一方、プロジェクト実践は、▽病院を元気にするアートプロジェクト▽「つくる」ことを軸にした共有の場づくり-など全5テーマで、開催時期や回数はプロジェクトにより異なる。実際に医療や福祉、教育などの現場でアートを活用する取り組みをしている人がおもな対象者で、前述の講座に6テーマ以上参加するのが条件。参加費は無料で、テーマごとに定員4-10人と少人数制が取られている。申し込み終了は今月25日まで、または定員に達し次第。詳細は同大文学部AMP事務局06(6605)2026まで。

 来年3月には全体を振り返るフォーラムも企画されており、同大の担当者は、「当大学のこれまでの研究や実績を生かし、社会貢献的に広げていく事業で、3年間の継続を目指して取り組んでいる」と話している。



http://www.asahi.com/tech_science/cnet/CCNET35047830.html
[CNET Japan] 疲労や眠気を見える化するメガネ「JINS MEME」--目の動きでスマホも操作
2014年5月13日22時13分 朝日新聞デジタル CNET Japanニュース

 ジェイアイエヌは5月13日、「自分を見る」をコンセプトにしたウェアラブルデバイス「JINS MEME(ジンズ・ミーム)」を発表した。2015年の春に発売予定だ。価格は未定だが、「JINSが作る商品だから、手が届かないということはない」(ジェイアイエヌ 代表取締役社長の田中仁氏)という。

 JINS MEMEはもっともメガネらしい「ウェリントン」、フレームを薄くした「ハーフリム」、スポーツシーンなどで使える「サングラス」の3種類。カラーはブラックの1色のみ。サングラスタイプ以外、追加料金で度付きにもできるという。

 重さはウェリントンタイプで約36g。スマートフォンとの連携は、Bluetoothで、連続使用時間は約8時間。充電は1時間だ。microUSB経由で充電ができる。アタッチメントパーツを付けると、使用時間を約16時間に延長できる。

 JINS MEMEは一見すると普通のメガネに見えるが、実はフレーム内に「三点式眼電位センサー」と「六軸(加速度・角速度)センサー」が組み込まれている。そのセンサから取得した8方向の視線移動やまばたきといった動きを独自のアルゴリズムで解析し、スマートフォンを目で操作したり、端末と連携してユーザーの状態を可視化したりできるようにした。

 例えば眠気が増したとき、ドライバーの目は特有の動きをするという。疲れや眠気を自覚する前に検知し、スマートフォンを通じて警告音でドライバーに知らせることで事故の防止に役立てられる可能性がある。

 すでに、ドライブ分野においてはデンソーと慶應義塾大学メディアデザイン研究科を交え、産学共同で次世代の運転サポート技術に関する研究を行っているという。

 利用シーンは、オフィスやドライブ、フィットネスを想定する。例えば、仕事中の自分がどれだけ疲れているかを疲労指数「me(ミー:Mental Energy)」を通じて可視化でき、休憩のタイミングに役立てられる。

 また、六軸センサにより、体軸のブレや歩数、消費カロリーをリアルタイムで表示することで、フィットネスシーンや医療にも役立つ。頭部の動きは、他の体の部位に比べて重心や体軸など、重要な体の動きを反映するという。そのため、腕などに装着するリストバンド型のデバイスよりも正確に歩数カウントや活動量の計算ができると説明する。

 認知症になると体胴のブレが大きくなるという。歩行状態をモニタしていけば、手足や足腰から来るものか、脳の診断をしたほうがいいのかといった手がかりになるほか、ケガの予防にも応用できるのではないかとし、慶応大学医学部らと研究を行っているという。

 このほか、専用のアプリケーションにより、ランニングや歩行中の体の傾きやブレをリアルタイムに把握できるため、体軸や体幹を意識した最新のトレーニング理論も手軽に実践できるとしている。

 ウェアラブルデバイスを研究する慶應義塾大学大学院 メディアデザイン研究科 興趣の稲見昌彦氏は、JINS MEMEについて「キーワードは人機一体。機器が人に寄り添い、どこでもサポートしてくれる。それがウェアラブルの本質」と語った。



http://wirelesswire.jp/Todays_Next/201405131841.html
「外を見る」から「自分を見る」へ-世界初・三点式眼電位センサーで視線を可視化するセンシング・アイウェア「JINS MEME」発表
2014.05.13 WirelessWire News

5月13日、株式会社ジェイアイエヌはアイウェアブランド「JINS」から、「自分を見る」をコンセプトにしたセンシング・アイウェア「JINS MEME(ジンズ・ミーム)」を2015年春に発売することを発表した。

JINS MEMEは、JINS独自の「三点式眼電位センサー」(特許出願中)で、まばたきと8方向の視線移動をリアルタイムに測定する。視線移動を検知するアイ・トラッキング技術にはカメラを使用するタイプ、電極を使用して角膜から直接電荷を検知するタイプなどがあったが、いずれもウェアラブルデバイスとして利用するにはバッテリーやユーザーへの負荷の高さの点で問題があった。東北大学加齢医学研究所との共同開発による三点式眼電位センサーは、鼻パッドと眉間部分のセンサーから検出される眼電位を利用するもので常時着用する「眼鏡」とセンサーを完全に一体化することに成功している。

▼デザインはウェリントンタイプ・ハーフリムタイプ・サングラスタイプの3種類(それぞれクリックして拡大)。ウェリントンタイプとハーフリムタイプは追加料金で度付交換も可能。デザインはAudi A6などのプロダクトデザインを手がけたSWdesignの和田 智氏が監修した。

▼お台場・日本科学未来館で開催された発表会に登壇したジェイアイエヌの田中仁代表取締役社長。「新製品の登場です」と覆いがはずされた台上には何もなく、報道陣に困惑が広がった(上)。登壇時から社長が着用していた眼鏡がJINS MEMEだと明かされたが、言われなければ全く気付かない(下)

▼眼電位センサーによる視線移動検知の仕組み。眼球は角膜側が正、網膜側が負の電荷を帯びており、その電位差を眼電位という。眼球運動にともなう眼の周囲の電位差を検出することで、視線の移動を測定する技術を開発した。

▼鼻パッドと眉間に配置されたセンサー。眼鏡と完全に一体化しており、かけても違和感がない。充電はmicroUSBで、1時間の充電で約8時間の利用が可能。重量は36g(ウェリントンタイプの場合)と、JINSらしく軽い。

センサーは三点式眼電位センサーの他、三軸加速度センサー、三軸ジャイロ(角度)センサーも搭載しており、従来のリストバンド式ーデバイスに比べると体軸の動きや重心の移動を精密に測定できる。

スマホアプリを利用して取得データを可視化

発表会の冒頭、田中社長は「JINS PC」で眼を守る「機能性アイウェア」という新市場を創出したJINSの目指すものとして、「Magnify Life」というコンセプトを紹介。人々の人生を拡大する、より豊かにするためにイノベーションを続けるという意思表明であり、次のイノベーションとして、これまでのアイウェアの中心的役割であった「外を見る」機能からのパラダイムシフトに挑戦したという。約4年の歳月を費やし、人間の五感の9割を占める「視覚」情報に着目して、「自分を見る」をコンセプトにした次世代戦略商品の商品の商品化を進めてきた。そして誕生したのが「JINS MEME」である。

JINS MEMEで取得したリアルタイムデータは、Bluetoothで接続されたスマートフォンに転送。「疲れ」や「眠気」などを専用アプリを利用して可視化できる。

▼オフィスシーンでは、眼の動きから、オフィス作業時の疲れや集中度を割出、独自に開発した疲労指数「me(ミー:Mental Energy)」を使って可視化する。ある日の田中社長のデータは、夕方「気詰まりな来客」があった時間帯に最も疲労指数が高かったことを表していた。

▼人間の眼は眠気が増すと特有の動きを示す。これを利用し、眠気の兆候を事前に察知するアルゴリズムを芝浦工業大学・加納慎一郎教授と共同開発中。

▼加速度センサー・角速度センサーを利用して、より正確な活動量の把握が可能になる。また体軸のぶれや重心移動をリアルタイムに把握することで、故障の前兆をとらえたり、体軸や体幹を意識したトレーニングも可能になる。

また、ジェイアイエヌではJINS MEMEのさまざまな可能性を考慮し、APIを公開予定としている(2014年秋予定)。


「心の動き」も測定可能に

JINS MEMEで収集した視線情報を活用して、さらに生活や社会を豊かにする可能性があるという。ジェイアイエヌと共同研究を進める慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科の稲見昌彦教授は、ウェアラブルは着られるコンピューターにしばられるのではなく、「人機一体」で機械が人に寄り添いサポートするものであるとした。眼の動きは常に脳と連動しており、人間の内面を反映したさまざまな情報をシグナルとして発する、人間個人のより深いところから得られるDEEP DATAであり、今後の分析アルゴリズム開発によって、喜怒哀楽や興味関心など、心の動きを可視化できる可能性がある。

▼発表会会場にいるJINS MEMEを装着した学生3名からリアルタイムに取得したデータを提示し、視線と加速度のセンサーで、プレゼンテーションを聞いてのうなずき、イベント発生時の拍手や視線移動などを詳細に測定できることを紹介。

JINS MEMEの発売時期は2015年春を予定。価格は未定だが「JINSの商品ですから、皆様の手に届かないようなことはない」(田中社長)とのこと。

▼発表会に登壇した田中社長(中央)、東北大学加齢医学研究所 川島隆太教授(左)、慶應義塾大学大学院 メディアデザイン研究科 稲見昌彦教授(右)。眼電位センシング制度の高度化や様々な応用をめざし、産学共同技術開発体制を構築している。



http://www.sakigake.jp/p/akita/news.jsp?kc=20140513g
今春の医学科進学、過去最多に 県内高校出身67人入学
(2014/05/13 10:51 更新) 秋田魁新聞

 今春大学に入学した県内高校出身者のうち、医学部医学科への進学者が67人に上り、県教育委員会が調査を始めた2000年度以来最も多かったことが12日、分かった。高校教育課は、高校生の医学科志望の高まりや、進路の実現に向けたキャリア教育の成果などが背景にあると分析している。

 高校教育課の調べでは、67人のうち国公立大への進学者は60人(現役合格30人)、私立大学は7人(同2人)。最も多かったのは秋田大の41人で、現役は26人。次いで東北大6人(現役5人)、弘前大4人(同4人)と続いた。

 医学科への進学は09年度に初めて60人を超え、その後もほぼ50人以上を維持している。
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http://www.yakuji.co.jp/entry36074.html
【日本医学会】臨床研究の法制化で声明‐停滞を懸念「慎重な検討を」
2014年5月13日 (火) HEADLINE NEWS 薬事日報

 日本医学会は、厚生労働省の検討会で議論が始まった臨床研究の法制化について、慎重な対応を求める高久史麿会長名の声明を発表した。
 降圧剤バルサルタンの臨床研究データ改ざん事件の発覚を契機に、日本では医薬品等の薬事申請を目指した「治験」がGCPで規制される一方、研究者の自主「臨床研究」は法的拘束力のない倫理指針が適用される問題が改めて浮上。バルサルタン問題の真相究明、研究不正の再発防止に向けた厚労省検討会がまとめた報告書に、法制度を含めた検討を進めるべきと提言されたことを受け、4月から臨床研究の法規制に関する検討が始まった。

 * 全文閲覧には、薬事日報 電子版への申込みが必要です。



http://jp.wsj.com/news/articles/JJ10172497606938184547016739316263265358254?tesla=y&tesla=y&mg=reno64-wsj
脳卒中専門医、4割が「燃え尽き」=長時間労働原因—循環器病センターなど
2014 年 5 月 13 日 16:30 JST 更新 ウォール・ストリート・ジャーナル日本版

 脳卒中専門医の4割が、極度の疲労や達成感の低さを感じる「燃え尽き症候群」に当たるとの研究結果を、西村邦宏国立循環器病研究センター室長らが13日付の米医学誌に発表した。西村室長は「長時間労働や睡眠不足が原因」と分析。医療ミスを引き起こしかねないとして、労働時間の短縮を提言している。医師の燃え尽き症候群の大規模調査は初めてという。

 研究チームは2011年、脳卒中治療に当たる専門医約1万人を対象に、疲労感や仕事の意欲、労働時間を尋ねるアンケート調査を実施。2564人から回答を得た。

 調査結果によると、通常の約2倍の41.1%が、国際的な基準に基づき燃え尽き症候群と判定された。労働時間が週10時間増えるごとに、同症候群の人は12%増加。勤務時間外に呼び出されることや、患者数の増加も悪影響を与えていた。反対に、睡眠時間が1日1時間増えると20%減ることも分かった。 

[時事通信社]


  1. 2014/05/14(水) 06:15:08|
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