Doctor G 3 のメディカル・ポプリ

地域医療とプライマリケア、総合診療などに関係したネット上のニュースを記録。医学教育、研修、卒後キャリア、一般診療の話題、政策、そしてたまたまG3が関心を持ったものまで。ときどき海外のニュースも。

5月12日 

http://www.kobe-np.co.jp/news/iryou/201405/0006952510.shtml
へき地臨床実習で医学生にやりがいと自信 神戸大調査
2014/5/12 11:21 神戸新聞

 医学生がへき地などで臨床実習を経験すると、住民の期待や優しさを肌で感じ、地域医療に対するやりがいや自信が育つ‐。そんな傾向が、3月末まで自治医科大(栃木県)に所属し、4月開設の神戸大医学部付属地域医療活性化センター(神戸市兵庫区)に着任した岡山雅信特命教授の調査で分かった。岡山特命教授は兵庫県内の医学生らに対してもこうした臨床実習を重視しながら、地元に定着する医師を増やしたいという。(金井恒幸)

 同センターは、へき地などの医師不足解消を目的に、神戸大が県と連携して開設。県から奨学金の貸与を受けた県養成医学生(地域特別枠学生)らを対象に、卒業前、卒業後にかけて支援し、定着率の向上を狙う。

 岡山特命教授は川西市出身で、へき地などの地域医療の人材を育てるため全国の都道府県が共同で設立した自治医科大を卒業した。卒業2年後の1989年、当時の兵庫県美方町(現香美町)内の診療所で勤務した際、医師に対する住民の期待や優しさに触れ、「こんな地域の人たちの健康を守り、幸せを目指す医師を育てたい」と実感。自治医科大に戻った後、やりがいを持って地域に定着する医師を育てるため、研究や教育を続けてきた。

 調査は自治医科大の2001~09年の5年生883人が、2週間の臨床実習で感じたことを0~100点で評価した。いずれも平均点を実習前と実習後で比べたところ、「地域医療はやりがいがある」は73点から80点に、「地域医療を担う自信がある」は50点から57点に増加。「地域で働く医師は立派である」は72点から83点に、「楽しそうに働いている」は67点から76点へとそれぞれ増えた。

 特定の診療科を担う「専門医」ではなく、へき地で必要とされる、あらゆる科の診療が可能な「総合医」を希望する傾向も、実習後に高まった。

 実習項目のうち、特に住民を対象とした「健康教育」の経験が、地域医療への志向を高めることも分かった。岡山特命教授は「質疑応答などを通じ、住民の暮らしぶりを実感しながら、一人一人が抱える健康上の悩みを受け止めて対応できる。そのことがやりがいや自信につながったのではないか」とみる。同センターで学ぶ医学生にも今後、住民らと健康について話し合う場を設ける方針。

 同センターは今年秋にも、へき地の受け入れ医療機関や住民、首長らが参加して地域医療を考えるシンポジウムを計画。歩いて通院可能となる適正な医療機関の配置などについて、住民らと考えていきたいという。

 「おじいちゃん、おばあちゃんが孫を育てるように若い医師に接してくれる、温かい医療環境がへき地にはある。それが、医師になろうと思ったときに本来あった『人に役立ちたい』という思いを呼び覚ましてくれる。第二のふるさとと思ってもらえればうれしい」と岡山特命教授。

 調査では、地域医療に関心が低い医学生も臨床実習後、やりがいや意義を感じやすくなることも分かり、「へき地などで働く意欲のある医学生だけでなく、現時点では都市部を志向する医学生にもそうした実習を広げ、魅力を伝えたい」と話す。



http://www.shikoku-np.co.jp/kagawa_news/education/20140512000416
医療機関などで奉仕活動/四国医専・看護学科生
2014/05/12 17:56 四国新聞

先輩看護師の指導を受けながら車いすを清掃する四国医療専門学校の学生=香川県坂出市文京町、市立病院
先輩看護師の指導を受けながら車いすを清掃する四国医療専門学校の学生=香川県坂出市文京町、市立病院
 「近代看護の創始者」として敬われているナイチンゲールの誕生日の12日、香川県宇多津町の四国医療専門学校(大麻悦治学校長)の看護学科生約80人が坂出市などの医療機関や福祉施設を訪問し、車いすやストレッチャーを清掃する奉仕活動を行った。

 活動は、同学科を設立した2007年から毎年、看護週間(12~18日)に合わせて実施。同校でナイチンゲール献花祭を行った後、各施設で作業に取り組んだ。

 このうち、坂出市文京町の市立病院には学生14人が訪問。献花したカーネーションを病院関係者に手渡した後、同校を卒業した先輩看護師らの指導を受けながら、車いすやストレッチャーなど約40台を丁寧に磨くなどし、看護の精神を育んだ。3年の荒木千尋さん(20)は「少しでも患者さんに気持ちよく使ってほしい」と話していた。



http://www.chunichi.co.jp/article/toyama/20140513/CK2014051302000035.html
【富山】
看護職員 7割超「辞めたい」 県医労連が労働実態調査

2014年5月13日 中日新聞

 県内の看護職員六百九十一人のうち、「仕事を辞めたい」と回答した看護職員が七割超に達していたことが、県医療労働組合連合会(県医労連)の労働実態調査で分かった。県医労連は、背景に人手不足による医療現場の過酷な労働環境を挙げて、大幅な増員などを求めている。
 日本医労連が五年ごとに実施する全国調査の一環で、今回は二〇一三年九~十一月に全国の看護職員(看護師、保健師、助産師など)三万二千三百七十二人に文書で調査した。県内は、看護職員全体の約3%にあたる六百九十一人から回答を得た。
 「辞めたい」と回答した看護職員は75・0%で、全国平均74・2%とほぼ同じ。その理由として「人手不足」と答えた人は54・6%で、全国平均に比べて10ポイント上回った。ここ三年間でミスやニアミスをした経験を問うと、87・6%が「ある」と答え、その多くが「慢性的な人手不足による医療現場の忙しさ」を挙げた。
 健康状態には「慢性疲労」が79・9%で、一九八八年の調査開始以来過去最高を記録。「腰痛」は45・2%と約半数を占めた。
 一〇年四月以降に妊娠した女性職員六十五人のうち、夜勤免除を受けていないことなども影響して、二十五人が切迫流産をしていたことも分かった。
 十二日に県庁で会見した県医労連の大浦義憲執行委員長は、夜勤回数の多さが健康に影響してさらなる人手不足を招いている現状を指摘し、「夜勤回数や勤務間隔を改善しなければ負の連鎖は続く。大幅な増員で労働環境を整備しないといけない」と訴えた。 (広田和也)



http://www.asahi.com/articles/ASG5D5KJMG5DUTIL02T.html
臨床試験の記事、賠償請求を棄却 東大医科研巡る報道
2014年5月12日21時48分 朝日新聞デジタル 医療・健康・福祉(アピタル)

 東京大学医科学研究所付属病院の臨床試験に関する朝日新聞の記事で名誉を傷つけられたとして、医科研ヒトゲノム解析センター長だった中村祐輔氏らが朝日新聞社と記者に2億円の損害賠償などを求めた訴訟の判決が12日、東京地裁であった。笠井之彦裁判長は「中村氏らの名誉が傷つけられたとはいえない」として、請求を棄却した。

 記事は2010年10月15日と16日付の朝刊に掲載。医科研病院のがんペプチドワクチンの臨床試験で被験者に消化管出血が発生した事実を、医科研が同種のペプチド(たんぱく質の断片)を提供した他の臨床試験施設に伝えていなかった、とした。記事中で、ペプチドの開発者が中村氏であることや、中村氏が社外取締役だったオンコセラピー・サイエンス社が新薬の承認申請に向け、一部のがんを対象にペプチドを使った治験を行っていることなどを説明した。

 判決は「記事の見出しなどで、消化管出血を伝えなかった主体は『医科研』と明記されている」と指摘。中村氏側の「隠蔽(いんぺい)がなされたのは自分の意思が働いたものとの印象を抱かせる」などとする主張を退けた。

 原告のオンコセラピー・サイエンス社は「主張が認められず、誠に遺憾であり、内容を十分検討し、今後の対応について協議してまいります」、朝日新聞社広報部は「本社の主張を認めた妥当な判決と考えています」との談話をそれぞれ出した。


  1. 2014/05/13(火) 05:40:04|
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