Doctor G 3 のメディカル・ポプリ

地域医療とプライマリケア、総合診療などに関係したネット上のニュースを記録。医学教育、研修、卒後キャリア、一般診療の話題、政策、そしてたまたまG3が関心を持ったものまで。ときどき海外のニュースも。

5月6日 

http://thepage.jp/detail/20140507-00000008-wordleaf
東京の小児科医師、2年で141人(6.4%)増える/東京
2014.5.7 11:00 The Page

東京都は、都内の医師数(2012年12月)の状況をまとめた。2年前の前回調査に比べ、小児科・小児外科の医師数は141人増え、2361人となった。増加率は6.4%にのぼった。

都内の医師の数は4万1498人で、2010年12月前回調査と比べ、1533人(3.8%)増えた。このうち、医療施設で働く医師数は、3万9116人で前回より1564人(4.2%)増えている。

小児科の医師不足は一時問題になっていたが、都内では2004年以降、増える傾向にあるという。また、小児科と同じく人手不足が指摘される産婦人科・産科の医師数も、計45人増の1503人となり、前回と比べ3.1%増加した。



http://sankei.jp.msn.com/west/west_affairs/news/140506/waf14050618000002-n1.htm
アゴアシ接待「もういらぬ」…京都の若手医師が問う「製薬会社」「医師」“いびつな関係”
2014.5.6 18:00  産経新聞

医療系の情報誌に掲載されたノバルティスファーマの降圧剤ディオバンに関する座談会記事と広告。こうした問題をきっかけに、製薬会社と医師とのいびつな関係を見直そうという動きが京都の若手医師らの間から始まっている
医療系の情報誌に掲載されたノバルティスファーマの降圧剤ディオバンに関する座談会記事と広告。こうした問題をきっかけに、製薬会社と医師とのいびつな関係を見直そうという動きが京都の若手医師らの間から始まっている

 いわゆる“アゴアシ”付きの露骨な接待こそ少なくなったものの、食事やホテル宿泊付きのセミナーや、そこで講師として招いた医師への高額な謝礼など、製薬会社による医師への積極的な「営業活動」は今も当たり前だ。しかし、降圧剤ディオバンの臨床研究をめぐるデータ操作事件などで、医師と個別の製薬会社とのいびつな関係が改めて問題化。薬剤選択が企業側の思惑に影響されがちな現状に一石を投じようと、京都の若手医師らが新たな取り組みを始めた。本当に患者の役に立つ薬を選ぶために医療現場はどうあるべきなのか。試行錯誤に注目が集まる。

公開の場で症例を検討

 複数の製薬会社に対して医師側が事前に症例を提示し、各社がデータや論文を持ち寄ってどの薬剤が良いかを医師も交えて議論する「合同症例検討会」を立ち上げたのは、京都市内の民間病院に勤める精神科医、東徹(ひがし・とおる)さん(34)たちだ。

 「患者は50歳の女性。47歳で離婚後に大鬱病と診断され、焦燥感を伴った抑鬱気分から自殺企図のおそれがあり…」

 2月に京都市内で開催された第4回検討会では、司会の東さんが今回の検討課題となる架空の症例を説明し、続いて製薬会社の医薬情報担当者(MR)が順次、プレゼンテーションを行った。

 「この症例については参考になる学術論文があります」「費用や副作用を総合的に考えると…」

 MRらは、根拠を挙げながら何の薬をどう投与すればよいかを説明。医師側からは「もっと別のデータはないか」「海外での事例を知りたい」などと、活発に質問が飛んだ。学術的な議論は、座長を務める東さんの先輩医師、杉原玄一さんがリードした。

 この日は、若手を中心とする医師や看護師、薬剤師など約20人が集まり、製薬会社側は大手7社から約15人が出席した。

 参加した京都大付属病院の男性医師は「普段、MRから提供される情報は形式ばった耳当たりの良い話ばかり。具体的な症例について検討できる機会は少ないので、今後も定期的に開催してほしい」と評価する。

薬剤選択の“不自由” 

 東さんらが検討会を立ち上げたのは一昨年の11月。大学卒業後、複数の病院に勤務するうち、薬剤選択の実態に疑問を感じたのがきっかけだった。

 製薬会社のMRたちは熱心に医師を訪ねて回るが、自社に都合の良い情報だけを提供する傾向が強い。それも、統計的なデータに基づいた論文から、「この薬は高名な先生が推奨している」といった耳打ち情報まで、玉石混交だ。

 「最近では、あからさまな接待はほとんどないが、代わりに盛んになったのは製薬会社が主催する医師向けのセミナーや勉強会でした」。医師の交通費や食事代は主催する特定の企業が負担し、講師を務めれば高額の謝礼も支払われる。その場では主催企業の製品だけが取り上げられる。

捜査のメス

 スイスに本社を置く大手製薬会社ノバルティスファーマの降圧剤ディオバンをめぐっても、そうしたセミナーなどが宣伝に利用されていたことが明らかになった。

 しかも、その宣伝の根拠になったとされる臨床研究では、不正なデータ操作が相次いで発覚。ノ社元社員が身分を隠して研究に参加したことも問題となった。

 京都府立医大と東京慈恵医大の研究論文は、血圧を下げる以外に脳卒中などを減らす効果があるとしたが撤回され、滋賀医大でも論文に使ったデータとカルテの数値に不一致が判明した。

 臨床研究はほかに千葉大、名古屋大で行われ、これら5大学にはノ社が総額11億3290万円の奨学寄付金を提供していたことも批判された。

 一連のデータ操作問題では、薬事法違反(誇大広告)容疑での東京地検の捜査が続いている。

 さらに、ノ社を巡っては、東京大付属病院など全国の22医療機関が参加した白血病治療薬「タシグナ」の副作用を調べる臨床研究に、ノ社の社員が不適切に関わっていた問題も浮上。

 同社は4月3日、日本法人(東京都港区)の二之宮義泰社長が引責辞任し、スイス本社のダーク・コッシャ氏=ドイツ国籍=が新社長に就任すると発表した。

 来日したスイス本社のデビッド・エプスタイン社長は都内で会見し「(降圧剤ディオバンの臨床研究データ操作事件を受け)営業部門が研究に関与しないなどの社員研修を行ったにもかかわらず、社風は変わらなかった」と指摘した。

 しかし、多くの医療関係者が、こうした実態は決してノ社1社だけの問題ではないと指摘する。

製薬会社側からも評価の声

 合同症例検討会を主宰する東さんは「医師と製薬会社の不透明な関係を断ち切りたい。公平かつ客観的に、きちんとした根拠に基づいて薬剤を選択するべきです」と強調する。

 しかし、医師による症例検討会に製薬会社が参加することは少なく、まして複数の企業が同席しての議論はこれまでほとんど行われてこなかった。

 それだけに、製薬会社側は当初、「前例がない」と難色を示し、尻込みする企業も多かったが、東さんらが粘り強く趣旨を説明し、協力を取りつけることができた。会場代などは医師側が負担しており、企業側から費用面での支援は受けていない。

 検討会に出席した大手製薬会社の男性社員は「会社の方針があるので、普段は医師の先生方のニーズに応えられないこともある」とした上で、「初めて参加したが、個人的にはこうした機会があっていいと思う」と話す。

 東さんは「MRには薬について豊富な知識を持つ優秀な方が多い。そうした知識をきちんと活用するのも目的のひとつなんです」とつけ加えた。

 これまで半年に1回程度開催しており、口コミやインターネットを通じて京都や滋賀、大阪などから毎回20人ほどの医療関係者が集まる。

 東さんは「今はまだ小さな取り組みにすぎませんが、こうした考え方が大きく広がり、最も適切な薬が患者に届くようになってほしい」と訴える。

 東さんらは、取り上げる疾患の種類を増やすなど、今後さらに活動の幅を広げる予定だ。

 京都大大学院医学研究科の中山健夫教授(健康情報学)は「特定の製薬会社にかたよらない情報交換の場として意味のある試みだ。科学的な研究の結果に基づく建設的な議論が期待できる」と、こうした取り組みを評価している。



http://www.iwate-np.co.jp/cgi-bin/topnews.cgi?20140507_1
待望の常勤小児科医 八幡平の国保西根病院に着任
5月7日(水) 岩手日報

 八幡平市の国保西根病院(瀧山郁雄院長、60床)に本年度から、小児科の塩畑健(たけし)医師(30)が着任し、長く続いていた同科の常勤医不在が解消された。常勤医は内科、外科、小児科の5人に増え、盛岡市からの外来応援を含めた同病院の医師充足率は約120%に。今月1日付で副院長から昇任となった瀧山院長は「今後も地域のニーズに応え、必要とされる病院であり続けたい」と決意を示す。

 塩畑医師は東京都出身。日本大医学部卒業後、県立大船渡病院などの小児科勤務の傍ら、盛岡市の岩手医大大学院で学んだ。家族とともに八幡平市に居住し、今春から月、水、金曜の週3回西根病院で診察に当たる。

 「フォローを必要としている子を見逃さず、受診を迷う親の相談にも応じられれば」と塩畑医師。葛巻町の国保葛巻病院への応援診療も担当するほか、市内の小児科や盛岡市の病院とも情報を共有しながら連携する考えだ。

 西根病院に来て1カ月が過ぎ、感じているのは八幡平市内乳幼児の任意の予防接種率の低さだという。「任意接種で防げる病気がたくさんある。『定期』のみならずB型肝炎など『任意』の重要性を訴えていきたい」と意気込む。



http://www.kagakukogyonippo.com/headline/2014/05/07-15666.html
波紋を呼ぶ人間ドック学会の健康診断基準
2014年05月07日化学工業日報

 『新たな健診の基本検査の基準範囲』という研究の中間報告がまとまった。人間ドック学会と健保連による150万人を対象としたメガスタディーだ。これが波紋を呼んでいる▼たとえば血圧。現行基準では、上が130、下が85以上なら「血圧が高い」とされているが、この報告によると上が147まで、下は94までが正常値となる▼LDLコレステロールはどうか。現行基準は120未満が正常だが、この報告では男性が178以下、高齢の女性が190以下というから驚く。欧米の基準に近づくらしい。とすると、現行基準の厳しさはなんだったのか。いま治療を受けている患者が憤るだろう▼この"ドック学会基準"が実際に健康診断に採用されれば、患者も医療費も大幅に減る。国や健保の財政的には好ましいが、製薬会社や医療側には大ダメージである▼健診の数値に一喜一憂する中高年には朗報のようでもあるが、しかしドック学会基準は数値が甘きに偏っている気もする。これでは"基準を超えた時にはすでに手遅れ"になってしまわないだろうか。早めに警告して、治せるうちに治す。厳しい基準値にはそういう意味もあっただろう▼顛末が気になるが、いずれにせよ薬漬けは避けたい。体重や血圧くらいは毎日計り、生活習慣の改善に取り組むに如くはない。


  1. 2014/05/07(水) 12:16:12|
  2. 未分類
  3. | コメント:0
<<5月7日  | ホーム | 5月5日 >>

コメント

コメントの投稿


管理者にだけ表示を許可する