Doctor G 3 のメディカル・ポプリ

地域医療とプライマリケア、総合診療などに関係したネット上のニュースを記録。医学教育、研修、卒後キャリア、一般診療の話題、政策、そしてたまたまG3が関心を持ったものまで。ときどき海外のニュースも。

医師不足対策予算 

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100929-00000022-cbn-soci
医療介護CBニュース 9月29日(水)23時7分配信
「特別枠」前倒しでヒアリング―民主・経済対策PT

 今年度の補正予算に盛り込む施策について検討する民主党政策調査会の成長戦略・経済対策プロジェクトチーム(PT、座長=直嶋正行前経済産業相)は9月 29日、第2回会合を開き、来年度予算の概算要求に盛り込まれた「特別枠」のうち、年度内に前倒し実施が可能な施策について、厚生労働省や経済産業省など各省庁からヒアリングを行った。
 会合終了後に記者会見した直嶋座長は、「きょうのヒアリングの結果を受けて扱いを検討する」と述べた。
 特別枠で厚労省は、医師の不足や偏在を解消するための「地域医療支援センター」(仮称)の運営経費に17億円、家族介護者支援(レスパイトケア)の推進経費に100億円、24時間地域巡回型の訪問サービスの実施経費に28億円、貧困・困窮者の「絆(きずな)」再生事業に76億円など、総額1287億円を要望している。

■取りまとめ「1、2日の遅れも」―玄葉政調会長
 一方、玄葉光一郎政調会長(国家戦略担当相)は同日の記者会見で、同PTが10月5日に予定している経済対策の具体案の取りまとめについて「1、2日遅れる可能性がある」との見通しを示した。自民、公明の両党と29日に予定していた政策についての意見交換が来週に延期されたためだが、玄葉氏は「そのくらいの時期にまとめないと、国会日程を考えるとタイムリミットになる」とも述べ、それ以上の遅れはないとの見方を示した。
  1. 2010/09/30(木) 06:13:28|
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栃木県の地域医療再生 

http://sankei.jp.msn.com/region/kanto/tochigi/100930/tcg1009300238003-n1.htm
産經新聞 栃木 2010.9.30 02:36
栃木市下都賀病院再生で方針 「地域医療の中核に」

 老朽化が進む下都賀総合病院(栃木市富士見町)の再生問題を検討する栃木地区地域医療確保対策会議の第2回会議が29日、市保健福祉センターで開かれた。市は、新病院を地域医療の中核に位置付けるため、患者を24時間受け入れる救急体制や、災害時の救急医療拠点機能、総合的な医療相談機能などを整備する案を提示した。
 市は新病院について「他の医療機関との機能分化・連携を通して、集中的な治療が必要な急性期から回復期、在宅医療に至るまで、各医療ステージにおける適切な医療を提供するための中核的な機能を担うことを期待する」と強調した。また、市側はこの日の会議で、新病院の建設候補地として複数の案を説明。委員からも市が提示した候補地以外の新たな提案があったという。市地域医療対策室は「遅くとも年内には候補地を決めたい」としている。
  1. 2010/09/30(木) 06:11:41|
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奈良のへき地医療対策 

http://sankei.jp.msn.com/region/kinki/nara/100930/nar1009300217000-n1.htm
産經新聞 奈良 2010.9.30 02:16
僻地医療でキャリアアップ 県プログラム、研修医募集 奈良

 僻地(へきち)の医師不足解消を目的に、県は「総合医のための僻地医療研修プログラム」を始めた。初期臨床研修を終えた医師を県南部の診療所に派遣する制度で、医師不足の僻地で幅広い年齢の患者や症例の診察に従事するため、総合医としてのキャリアアップも期待できるという。
 県南部の僻地の診療所は、開業医16人中6人が70歳以上で高齢化が進んでいる。勤務医の総数も平成18年と20年の比較で、奈良市が720人から760人と増加しているのに対し、五條市や大淀町など南和の12市町村は、135人から132人と減少傾向で医師不足が深刻化している。
 プログラムは、県立五條病院(五條市)で1年間研修し、終了後に南部を中心とした診療所に赴任する。僻地医療は、限られた人手で性別や症例などにとらわれない診療が求められ、専門医でなく総合医としての役割が必要となる。原則、南部の診療所勤務となるが、県立病院での研修を定期的に受講する機会が設けられ、最新の知識や技術の取得も可能という。
 県医師・看護師確保対策室は「僻地医療は幅広い症例を診察するチャンスでもある。総合医としてのキャリアアップに挑戦してほしい」と話している。年度ごとに2人募集し、書類審査や面接で選考する。問い合わせは同室((電)0742・27・8644)。
  1. 2010/09/30(木) 06:10:39|
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医師不足調査、各県毎に温度差

http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/miyagi/news/20100929-OYT8T01249.htm
(2010年9月30日 読売新聞 宮城)
県内医師360人不足 厚労省調査
「栗原」や「登米」など顕著 (宮城)


 厚生労働省が29日発表した全国の医師数実態調査で、県内の医療機関が不足していると考える医師は360人に上ることがわかった。うち、医療機関が実際に求人しながらも不足する医師数は267人だった。
 調査によると、今年6月1日現在で県内の病院と出産を扱う診療所に勤務する医師は計2408人。県内の医師数に対し、医療機関が不足として求人している医師数を示す倍率は1・11倍で、必要と考える医師数の倍率は1・15倍。いずれも全国平均並みだが、東北6県では求人、必要の倍率とも最低で、医師の充足度は最も高かった。
 県医療整備課によると、県内に7ある二次医療圏のうち、医師求人倍率が最も高く、医師不足が著しい医療圏は栗原で1・42倍(求人数30人)。以下、登米1・37倍(同19人)、気仙沼1・27倍(同19人)と続いた。医師数が1700人と圧倒的に多い仙台は1・07倍(同119人)だった。
 医療機関が必要と考える医師の倍率は栗原1・55倍(必要数40人)、登米1・39倍(同20人)、気仙沼1・29倍(同20人)、大崎1・27倍(同50人)の順だった。
 人口、医師数ともに多い仙台医療圏の求人倍率が低いため、県全体が押し下げられた。同課は「仙台医療圏でも医師数が十分とは言えない上、地域の偏在が大きい。産科、救急など特に医師が不足している診療科もある。厳しい状況だが、確保に努めたい」としている。

http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/nagano/news/20100929-OYT8T01252.htm
(2010年9月30日 読売新聞 長野)
県内医師485人不足 (長野)

http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/iwate/news/20100930-OYT8T00118.htm
(2010年9月30日 読売新聞 岩手)
医師不足感 本県が最悪
国の医療機関調査 1.4倍必要 (岩手)


http://www.kobe-np.co.jp/news/shakai/0003491791.shtml
神戸新聞 (2010/09/30 10:25)
医師不足解消、県が検討会設置へ (兵庫) 

http://www.mutusinpou.co.jp/news/2010/09/13369.html
陸奥新聞(青森) 2010/9/30 木曜日
必要医師 本県484人不足 (青森)

http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/tochigi/news/20100930-OYT8T00340.htm
(2010年9月30日 読売新聞 栃木)
県内医師不足486人 厚労省調査  現在の1.17倍が必要 (栃木)

http://www.tokyo-np.co.jp/article/gunma/20100930/CK2010093002000095.html
東京新聞 群馬 2010/09/30
医師469人足りない 『不足度』関東7都県で最高 (群馬)

http://mainichi.jp/area/gunma/news/20101001ddlk10040117000c.html
毎日新聞 群馬 2010年10月1日 地方版
医師不足:県内469人 吾妻は1.52倍必要--厚労省調査 /群馬

http://www.ibaraki-np.co.jp/news/news.php?f_jun=12858557599326
茨城新聞 2010年10月1日(金)
県内医師500人不足 地域偏在浮き彫り 厚労省調査 (茨城)

http://mytown.asahi.com/areanews/ibaraki/TKY201009300499.html
朝日新聞 茨城 2010年10月1日
県内の医師不足440人 県南は充足、北・西で深刻 (茨城)

http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/yamagata/news/20100930-OYT8T01179.htm
(2010年10月1日 読売新聞 山形)
医師不足率全国6位 最上地方深刻 県「山大と緊密に連携」 (山形)

http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/mie/news/20101001-OYT8T01270.htm
(2010年10月2日 読売新聞 三重)
厚労省調査  医師400人不足  南部地域や産科で目立つ  県が対策チーム (三重)

  1. 2010/09/30(木) 06:09:40|
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産科医のことをなぜか分娩医と表現/毎日新聞 

http://mainichi.jp/select/today/news/20100930k0000m040103000c.html
毎日新聞 2010年9月29日 22時37分
分娩医:不足深刻 現状の1.15倍必要 厚労省調査

 厚生労働省は29日、全国の病院と分娩(ぶんべん)を扱う診療所を対象に実施した「必要医師数実態調査」の結果を正式に発表した。特に不足が深刻な分娩を扱う医師は1124人足りず、現在の1.15倍が必要と判明した。全体(不足数約2万4000人)でみても、都市部さえ充足しておらず、医師不足が深刻な実態が改めて裏付けられた。
 回答した施設で分娩を取り扱う医師は7312人。各施設が機能維持に必要とした医師数の合計は8436人で、1000人以上不足していた。
 全診療科合計で、現在の医師数に対する必要医師数の倍率を都道府県別でみると、最も低い東京でも1.08倍で、医師が足りている地域はない。診療科別でも、1倍以下の科はなかった。
 求人を出している施設に理由を聞いたところ「入院や外来患者が多く、医師の負担軽減のため」が28%で最も多く、「退職医師の補充」が18%で続く。一方、不足しているのに求人していない施設の理由は、「求人しても確保が見込めない」が30%、「経営的理由」が20%に達し、医師確保の困難さが浮き彫りになった。
 厚労省は「今後の医師の養成数は文部科学省と検討する。地域や診療科の偏りの是正については、臨床研修や専門医研修の地域や病院ごとの定員調整といった対応を検討したい」と話している。【佐々木洋】
  1. 2010/09/29(水) 23:55:26|
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アメリカの電子カルテにiPad参入 

Today in Medicine 2010/09.29
New EMR Application Designed For iPad Hits Market.

Healthcare IT News (9/28) reported, "Nimble, a new comprehensive EMR application designed and developed specifically for the iPad, hit the market Tuesday with the aim of allowing docs to provide meaningful care -- at the point of care." ClearPractice, "a provider of web-based electronic medical record and revenue cycle management software for ambulatory care physicians," worked with "Apple to optimize the app's interface 'to create a new user experience for docs,'" said ClearPractice President Joel Andersen. The Nimble EMR application "contains all the features of the company's existing SaaS-based EMR solution" including "scheduling, charting and prescribing." The product "also seamlessly integrates with the company's practice management and billing system" so "all charges are automatically captured, scrubbed, and electronically submitted for payment."

  1. 2010/09/29(水) 23:53:14|
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ES細胞研究は継続でOK

Today in Medicine 2010/09.29
Appeals Court Allows NIH Funding Of Stem Cell Research To Continue.

The AP (9/29, Pickler) reports that the US Court of Appeals in Washington, DC, "ruled Tuesday that government funding of embryonic stem cell research can continue for now." The court "granted the Obama administration's request to allow the funding from the National Institutes of Health while it appeals a judge's order blocking the research." AFP (9/29) notes that the decision had the effect of "dissolving a lower court's ban while the government and activists fight over whether the funding is legal," overturning "an August 23 ban on federal funding for the research, after US District Court Judge Royce Lamberth ruled it should be put on hold while a coalition of groups challenged its legality."

Bloomberg News (9/29, McQuillen) reports, "Lifting the ban allows the government to temporarily continue funneling tens of millions of dollars to scientists seeking cures for diseases such as Parkinson's, spinal cord injuries, and genetic conditions. Embryonic stem cells can grow into any kind of tissue and may have the potential to accelerate a range of research."

The Wall Street Journal (9/29, Kendall) quotes White House spokesman Robert Gibbs as saying in response to the ruling, "We're heartened that the court will allow NIH and their grantees to continue moving forward while the appeal is resolved," but, the plaintiffs' attorney said that he would continue to pursue the case.

The Washington Post (9/29, Stein) reports in The Checkup that Gibbs also said, "President Obama made expansion of stem cell research and the pursuit of groundbreaking treatments and cures a top priority when he took office." The Post says that the "court also said it would expedite the case."
  1. 2010/09/29(水) 23:52:13|
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宮城県立病院独法化

http://www.kahoku.co.jp/news/2010/09/20100929t11027.htm
河北新報 2010年09月29日水曜日
「宮城県立3病院、黒字化を」県が中期目標案策定

 宮城県は28日までに、県立3病院の新たな運営組織として2011年4月に発足する地方独立行政法人「県立病院機構」の中期目標案を策定した。新法人に対し、独法化の利点を生かした機動的な運営で単年度の黒字経営実現を促し、高度専門医療を引き続き担うよう求めている。
 県立3病院は、循環器・呼吸器病センター(栗原市)と精神医療センター(名取市)、がんセンター(同)。新法人の基本構想となる中期目標案の計画期間は11~15年度。「3病院は各分野の基幹病院。今後も専門性の高い医療を提供する必要がある」と位置付けた。
 その上で「質の高い安全・安心な医療」「患者や家族の視点に立った医療」の実現を掲げ、医師や看護師ら人材確保の重要性を強調した。
 経営面では、独法化により、職員の身分が公務員でなくなる点を強調。「現場のニーズに合った職員採用や配置ができる」として、業務の効率化を促した。
 診療報酬改定への迅速な対応など、収入確保策や業務委託の活用による経費削減策も挙げ、単年度の黒字経営を実現するよう求めた。
 県病院局は、県立病院機構評価委員会(委員長・大内憲明東北大大学院医学系研究科教授)の意見と、10月22日まで募るパブリックコメント(意見公募)を踏まえ、年内に中期目標を決定する予定。来年の県議会2月定例会に議決案件として提出する。
 県立3病院は、医師不足などの影響から累積赤字額が09年度で約30億円に上る。急務の収支改善を進め、公的な役割を継続して果たすための手段として独法化を決めた。
  1. 2010/09/29(水) 16:57:24|
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在宅ホスピス

http://sankei.jp.msn.com/life/body/100910/bdy1009102020006-n1.htm
産經新聞 2010.9.10 20:19
在宅ホスピス成功例を全国へ 看取り率高い奈良で医師ら奮闘

 病院ではなく、住み慣れた家での「最期」の看取りなど終末期医療に関心が集まるなか、在宅看取り率が全国で最も高いとされる奈良県で、「在宅ホスピス」に携わる医師らのグループが、拠点病院との連携など奈良での成功例を全国に広めようとしている。
 在宅看取り率は、自宅など在宅で往診や訪問看護を受けながら死亡した人の割合で、厚生労働省などの正式なデータは明らかになっていないが、医療関係者の間では奈良県が全国で最も高いとされている。
 同県で在宅ホスピスを専門に年間250例の実績を持つ「医療法人ひばりホームホスピスひばりクリニック奈良在宅ホスピスセンター」(奈良市)の杉山正智院長(45)が中心となり、発足したのが「日本在宅ホスピス・緩和ケアネットワーク」(同市)だ。
 同県の在宅看取りが多い理由について杉山院長は「奈良は『最期の場所』への意識が以前から高い。県内に大きな病院が少ないからかもしれない」と分析する。他府県で在宅を希望するのは、入院が長引き退院を余儀なくされた場合がほとんど。それでも、「最期は病院で」と考える人が多いのが現状だ。
 奈良県内ではかつて、痛みや症状を和らげる緩和ケアの専門知識を持つ医師が少なかったため、杉山院長らが医師のレベルを上げようと、平成17年に同ネットワークの前身、奈良在宅ホスピス研究会を医師5人で立ち上げた。現在は医師や看護師、ヘルパーら計150人の大所帯に発展。これに伴って在宅ホスピスを担う病院も増え、県内5つの拠点病院と各病院が連携するようになり、「緩和ケアの質が確実に上がっている」(杉山院長)という。
 同ネットワークが11日に奈良県文化会館(奈良市)で開く総会には各地から医師らが集まるという。杉山院長は「在宅ブームだからこそ在宅ホスピスのシステムや質が伴わなければならない。奈良の成功例を広めたい」と話している。
  1. 2010/09/29(水) 16:56:24|
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京大発うがいの効能の論文

Am J Prev Med. 2005 Nov;29(4):302-7.
Prevention of upper respiratory tract infections by gargling: a randomized trial.
Satomura K, Kitamura T, Kawamura T, Shimbo T, Watanabe M, Kamei M, Takano Y, Tamakoshi A; Great Cold Investigators-I.
Department of Public Health and International Health, Kyoto University School of Public Health, Kyoto, Japan.
Abstract
BACKGROUND: Gargling to wash the throat is commonly performed in Japan, and people believe that such hygienic routine, especially with gargle medicine, prevents upper respiratory tract infections (URTIs). Its effectiveness, however, has not been established by clinical trials.
DESIGN: Randomized controlled trial carried out in 2002-2003 winter season and analyzed in 2003 and 2004.
PARTICIPANTS: Healthy volunteers (387) aged 18 to 65 years.
INTERVENTION: Participants were randomly assigned to water gargling, povidone-iodine gargling, and usual care (control). Subjects in the two gargling groups were requested to gargle with water or diluted povidone-iodine at least three times a day. Participants were followed for 60 days.
MAIN OUTCOME MEASURES: The primary outcome measure was first URTI incidence. Severity of URTI symptoms among incident cases was also evaluated. Both outcomes were assessed with a self-administered symptom record. Analyses were performed on an intention-to-treat basis.
RESULTS: A total of 130 participants contracted URTIs. The incidence rate of first URTI was 0.26 episodes/30 person-days among control subjects. The rate decreased to 0.17 episodes/30 person-days in the water gargling group, and 0.24 episodes/30 person-days in the povidone-iodine gargling group. Respective incidence rate ratios against controls were 0.64 (95% confidence interval [CI]=0.41-0.99) and 0.89 (95% CI=0.60-1.33). A Cox regression (proportional hazard model) revealed the efficacy of water gargling (hazard ratio=0.60, 95% CI=0.39-0.95). Even when a URTI occurred, water gargling tended to attenuate bronchial symptoms (p=0.055).
CONCLUSIONS: Simple water gargling was effective to prevent URTIs among healthy people. This virtually cost-free modality would appreciably benefit the general population.
PMID: 16242593 [PubMed - indexed for MEDLINE]

----- うがいは簡単、費用なしで、上気道感染予防に有効
  1. 2010/09/29(水) 11:00:15|
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